アメリカの大統領選挙で、電子集票マシーンに、すでに、集票数を操作する仕組みが組み込まれてる、ということが、判明しつつある。
特に、全５０州のうちの、接戦州の１６州の 電子集票マシーン は、あの極悪人の博奕うちの、ジョージ・ソロスが支配している会社のもので、それを、各州の選挙管理委員会に、貸し出ししていて、メンテナンスも、このソロスの会社が、行っている。
ヒラリー・クリントンを、必ず、勝たせるための巨大な、権力犯罪（power crime パウワ・クライム)が、すでに始まっている期日前投票の時から、実行に移されている。
それは、以下に載せる記事のとおりの手口で、行われている。
ドナルド・トランプが、「不正選挙（ voter fraud ヴォウター・ロ－ド、＝rigged elections リグド・エレクション ） が行われている」と １７日のウイスコンシン州のグリーンベイ市での演説で、言った。
だが、トランプは、もっと早く、８月１日の オハイオ州の演説で、「不正選挙が行われている。私は、それを危惧している」と言っている。
以下の記事を読むと分かるが、すでに、トランプ派の支持者たちの中から、
「電子投票をやめろ」
「紙の投票用紙にして、人間が手で集計する制度に戻せ」
という 声が上がっていた。
それを、 " Paper Ballots , Hand Counter ！" 「 ペイパー・バロット、ハンド・カウンターにしろ」 と言う。
だから、先（６月２３日）の、イギリスの国民投票は、だから紙の用紙、人間による集計が行われた。
以下の記事の中で、一番、重要なのは、
" How to Hac(king) an Election in 7 Minutes "
「選挙の集票マシーンのハッキング（違法操作、改変）の仕方。７分あれば出来る」
という 箇所である。
画像で、教授自身が、 「集票機をこじ開けて、プログラムを書き換える操作」まで、実際にして見せてくれている。
私たちは、全身が凍り付くほどの、恐怖感を覚えなければ済まない。
ジョージ・ソロスは、世界中の民衆によって、撃ち殺されなければいけない男だ。
それは、週刊誌のTimeタイム誌が、「トランプ ８９％ 、ヒラリー １１％ 」と書いていることだ。
もうひとつは、ケイブル・テレビの Fox Channel フォックス が、「トランプ ８５．５４％ 、 ヒラリー １２．６３％ 」と公表していることである。
この２社だけが、真実の 世論調査の結果を発表している。
以下の文の中にある。
以下の記事の中に、「多くの州で、倉庫の中に待機中の電子集票」の写真（画像）が、載っている。
これらが、すでに 動き出して、得票数を、事実とは違う数値に操作、改変しているのである。
私、副島隆彦は、心底、驚愕（きょうがく）する。
権力犯罪者どもは、着着と、ここまでやっていたとは。
私の、日本の国家戦略家としての思考力の足りなさを恥じなければいけない。
以下のサイトを運営している「ザウスルでござる」氏が、どういう人か、私は知らない。
が、この人は、真に優れた人物である。
ＵＲＬも貼り付けましたので、ここへの転載文を読んだあとは、そちらに見に行ってください。
トランプ陣営の中の、真に優れた、そして 死を恐れない 勇敢な、思想戦闘員 （ソート・コマンドウ）たちが、このソロスとヒラリーたちの巨大な悪を、破壊する行動に直ちに出て欲しい。
私たちは、日本から念力で、応援する。
そして、そのうち、私たちも、自分の国で、同じような権力犯罪に手を染めている者たちとの闘いを始めることを、堅く誓う。
副島隆彦 記
（転載貼り付け始め）
２０１６年１０月１６日 「 ザウルスでござる 」
ヒラリー・クリントン（１１） 電子投票をハッキング？
これによって、投票機の投票数の総数はそのままに、クリントン候補とトランプ候補の得票数を実際とは違う数値に自由に操作できることになる。
このハッキングはどうやらクリントン陣営によってすでに完了している可能性がある。
“電子” 投票機の歴史は結構長く、１９６０年代から存在している。
そしてハッキングの歴史も同じくらいに長い。
電子投票のメリット・デメリット
２０００年代になってコンピュータによるオンライン投票が導入されている。
電子投票の１番のメリットは開票作業、集計作業が早いことである。
電子投票機のタイプもさまざまであるが、概してペーパーレス であることもメリットと言えるかもしれないが、これがデメリットともなるのだ。
しかし、電子投票の最大のデメリットは、紙の投票に比べて 投票数を改ざんしやすい点である。
そしてやっかいなことに、かりに不正が行われても発覚しにくい ことである。
文字通り “ブラックボックス” なのである。
つまり、セキュリティが弱く、不正選挙、インチキ当選をもくろむ輩（やから）にとっては理想的な投票方法であると言える。
投票用紙と箱をつかうアナログな旧来の投票は不正のリスクがゼロというわけではないが、大規模な不正の場合、証拠の隠滅にはかなりの手間がかかる。
しかし、電子投票での不正は多くの場合単なるソフトウェアの改ざんであり、目で見てわかるものではない。
これはメモリーカードの交換による場合もあれば、オンラインで侵入する場合もある。
しかも、この改ざんをもたらすソフトウェアは、最近では投票終了後に自動消滅するようにプログラムされているので、発見もほぼ不可能である。
また投票用紙であれば、集計のやり直しも可能であるが、電子投票では集計のやり直しはほとんど無意味である。
というのは集計以前の数値がすでに改ざんされているからである。
そして、大量のボランティアを動員して集計を行った という前例がある。
国を二分するほどの重要な選挙であるならば、当然の措置であろう。
これが電子投票で行われていたら、いずれの結果であっても、「不正選挙！」の抗議が湧きおこり、収拾がつかなくなっていたのではあるまいか。
７分で “インチキ当選” が可能？
カバーを外してプログラムの書き換えをして元に戻すのに、７分で足りるそうだ。
つまり、７分で インチキ当選 が可能になるということである。
しかし、抜本的な対策が取られることのないまま今日まで来てしまった。
投票日が迫ってきているアメリカでは最近この問題が、今さらのように浮上してきている。
VOTER FRAUD, ELECTION FRAUD は “不正選挙、インチキ選挙” の意味である。
RIGGED は “仕込まれている” の意味である。
選挙における不正には様々なレベルでいろいろなパターンがあるが、電子投票における不正は、見た目ではわからないまま 非常に大規模な不正、つまり、国家レベルでの不正も可能 となるだけに深刻である。
機械化して合理的で便利に見えるが、冷静に考えればたいへんな落とし穴がひそんでいることは素人にもわかりそうなものだ。
日本では電子投票があまり普及しない。
いつまでも投票用紙に記入しているのは、もしかしたら “政治参加のデジタル化” に対する非常に健全な不信感、警戒心が国民のあいだに根強い ためかもしれない。
少なくともこの件に関しては日本人は賢明なようだ。
インドやブラジルといった国である。
識字率が低いためもあるだろう。
候補者の名前が書けないので指でタッチするだけの電子投票機が普及したに違いない。
「不正選挙なんかあるわけがない」 と断言もできない。
「不正選挙は重罪である」 との警告もむなしい。
「電子投票は信用できない！」 「紙の投票にしてくれ！」 という声が出てくるのも無理もない。
電子投票機の製造メーカーはいくつもあるが、「ハッキング不可能」 と 謳っているメーカーは１つとしてない。
トランプ候補に対する間接的なネガティブキャンペーンとも言える。
いっぽうヒラリー・クリントン陣営がその莫大な選挙資金を使って、腕の立つプラグラマーをたくさん使い、すでにハッキングをすませているのではないかという疑惑もある。
ここへきて、とんでもない仰天情報が飛び込んできた。
ヒラリー・クリントンの有力スポンサーである悪名高い ジョージ・ソロスがアメリカの電子投票機の多くを握っている という情報である。
１６の州はそこのメーカーから電子投票機の供与を受けることになっている。
つまり、購入する必要はなく、貸してくれるのだ。
実に親切な話ではないか。
そしてメンテナンス等の管理もこの業者に丸投げの様子である。
“至れり尽くせり” とはこのことだ。
大統領になった暁には、借りを返すために言いなりになることは目に見えている。
ソロスの息がかかった１６の州以外の電子投票機が “無事” である保証などどこにもない。
クリントン陣営の莫大な選挙資金をもってすれば、残りの３４州においてもハッキングは優に可能であろう。
現実の支持率ではトランプ候補に圧倒されているはずなのに、
いつもヒラリー候補が自信満々なのはこれが理由かもしれない。
これでは、投票日が来なくても、もう結果が出ているようなものではなかろうか？
（転載貼り付け終わり）
ヒラリーは核兵器ボタンに指をおくような性格だろうか？
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2016/10/post-cc8d.html
ヒラリーへの投票は、核戦争と、地球上の生命を終らせる投票になりかねない。
ゴールドマン・サックスでの秘密講演で、なぜ金持ちが支配すべきかを語るクリントン
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2016/10/post-07ef.html
ヒラリーとビル・クリントンは、ビル・クリントンがホワイト・ハウスを去って以来、講演料で、総計1億5300万ドルをかき集めた。
この膨大な金額が、講演そのものに対して支払われたなどと信じるのは、うぶな連中だけだ。
長期間にわたり、アメリカの金融支配層に対して行った奉仕に対する支払いだ。
クリントンのウオール街講演は広く読まれるに値する。
彼女の講演録は、アメリカ支配階級の全くの身勝手さを直接学べる貴重な教材だ。
オバマ政権は、公には2010年のドッド・フランク法改革は、2008年の崩壊が“決して再び起きない”ようにする“厳格な規制”だと主張しているが、
クリントンは、非公式には、ゴールドマンの聴衆に、心配するには及ばない、こうした上辺だけの改革は、人々が、職や住まいや、長年の貯蓄を失う中、政府は“手をこまねいて、何もせずにいる”わけではないふりをするために、“政治的な理由”で成立させたのだと語っていた。
