COVID-19を恐怖する人びとが受け入れた政策が社会を破壊しつつある
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202008180000/
マスコミや自治体の宣伝でSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）が体内に侵入し、COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）に感染することを恐れる人が増えた。
そうした人びとは社会の収容所化を容認、主権やプライバシーを放棄することになる。
日本はロックダウンしていないが、それでも経済活動は急減速、企業の倒産や失業者を急増させている。
発展途上国では飢餓が問題になり始めているという。
社会の存続さえ危ぶまれる事態になっていると言えるだろう。
感染の拡大を防ぐと称して行った政策によってもたらされたひとつの結果だ。
金をばらまけば良いという次元の話ではない。
ベイシック・インカムを主張する人もいるようだが、これは支配者から被支配者へカネを流す仕組みであり、富が支配者へ集中することを前提にしている。
家畜が餌を要求しているようなものだ。
それだけでなく、梅雨明け後、持病が悪化して病院を訪れる患者が増えているようだ。
COVID-19への感染を恐れ、持病を抱えながら検査を「自粛」するようになったひとつの結果だ。
COVID-19が話題になり始めた当初から、死亡者は深刻な複数の持病を抱えている人が多いと指摘されていた。
ヨーロッパの中で早く感染が始まったイタリアの場合、死亡した感染者の平均年齢は81歳を上回っていた。
90％は70歳以上。
しかも80％以上は複数の慢性的な病気、例えば心臓病、糖尿病、癌、高血圧、肺疾患、あるいは腎臓や肝臓の病気などを抱えていたのだ。
健康体で、純粋にSARS-CoV-2が死因だと言える人は1％未満にすぎなかったという。
本ブログでは以前にも書いたが、イタリア健康省の科学顧問を務めるウォルター・リッチアルディは、SARS-CoV-2が直接的な原因で死亡した人数は死者全体の12％だとしていた。
またこのウイルスが原因で死亡したとされる患者の中で96.3％の死因はこのウイルスではないとビットリオ・スガルビ議員は主張している。
https://www.youtube.com/watch?time_continue=10&v=bUCWcft6kao&feature=emb_logo
ドイツではSARS-CoV-2の危険性は通常のレベルを超えていないとし、戒厳令的な政策を推進したことは間違いだとする内務省の報告書がリークされた。
シュピーゲル誌によると、内務省はこの文書についてステファン・コーンという内務省の官僚が個人的に書いたものにすぎないと弁明しているが、実際は同省のKM4というチームが作成したものだという。
イギリス政府もSARS-CoV-2に過剰反応するべきでないと考え、3月19日にCOVID-19をHCID（重大感染症）から外している。
エボラ出血熱のようなウイルス性出血熱やペスト、天然痘などとは違うと宣言したわけである。
アメリカの場合、患者数や死亡者数の水増しはヨーロッパより露骨だ。
アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員は4月8日にFOXニュースの番組で、病院は死人が出ると検査をしないまま死亡診断書にCOVID-19と書き込んでいると話していた。
COVID-19の患者を治療すると病院が受け取れる金額が多くなり、人工呼吸器をつけるとその額は3倍になるからだという。
つまり、危機を煽りたい勢力による一種の利益誘導。
検査態勢が整っていない病院では検査せずに死因をCOVID-19にし、人工呼吸器をつけた方が経営的には良いのだが、人工呼吸器の不適切な使用は病状を悪化させ、病気を蔓延させる。
PCR検査（ポリメラーゼ連鎖反応）も人びとを脅す手段として利用されている。
この検査は検体内のウイルスの遺伝子を対象にしたもので、ウイルスそのものを見つけられないことは本ブログでも繰り返し書いてきた。
PCR検査の開発者で、1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスは、この手法をウイルスの検査に使ってはならないと繰り返していたと指摘されている。
このPCRを含む簡易検査で感染しているかどうかを判断しようとすると、実際には爆発的な感染などしていないにもかかわらずパンデミックを宣言することになりかねないのだが、
https://www.nytimes.com/2007/01/22/health/22whoop.html
そうしたことをアメリカの有力メディア、ニューヨーク・タイムズ紙も警告していた。
有力メディアはCOVID-19を治療薬のない重大感染症であるかのように印象づけ、ギリアド・サイエンシズのレムデシビルなる抗ウイルス薬やワクチンを「魔法の薬」であるかのように宣伝しているが、有効な薬は存在する。
https://blog.goo.ne.jp/kimito39/e/ac0ee774fcfc68a6e2f7b158051b6cc6
アメリカの巨大な医療利権集団は否定しているが、抗マラリア剤として知られているヒドロキシクロロキンを抗生物質のアジスロマイシンと一緒に処方すると効果があることは研究者や現場の少なからぬ医師が主張している。
フランスの著名な微生物学者、ディジェ・ラウルを含むグループが3月の段階でこのコンビネーションが有効だと報告、アメリカ人医師のグループも同じように主張している。
また、ヒドロキシクロロキンからヒドロキシル基を取り去った構造をしているクロロキンがコロナウイルスに対して有効だとする論文も存在する。
2005年8月22日、ウイルス・ジャーナルというNIH（国立衛生研究所）の公式刊行物に掲載された。
https://virologyj.biomedcentral.com/articles/10.1186/1743-422X-2-69
また、インターフェロン・アルファ2bもCOVID-19に有効だと言われている。
この薬はキューバで研究が進んでいるのだが、その切っ掛けは1981年に同国でデング熱が流行したことにある。
この流行はアメリカによる攻撃だったと見られているが、その際に有効だったのだ。
この薬は病原体を攻撃するのではなく、リンパ球を刺激して免疫能力を高めるとされている。
人間の免疫システムはSARS-CoV-2に対しても機能、そのシステムを高めるインターフェロン・アルファ2bも有効だということだ。
カリフォルニアにあるラホヤ免疫研究所の研究員は、2年以内に通常の風邪を引いた人はCOVID-19に対して交差反応する免疫が作られたとも報告している。
https://wired.jp/2020/05/31/cross-reactive-t-cells/
SARS-CoV-2に感染しても7割から8割は症状が出ないか軽く済むと言われているが、その理由はここにあるのかもしれない。
COVID-19を悪霊として描き、人びとを脅している勢力はワクチンを強制接種させようと目論んでいるが、それは全人類を恒常的に監視するための仕組み作りだとも見られている。
ナノチップが開発され、5Gが実用化されれば、それは現実になる。
街頭の監視カメラやスマートフォンを利用し、人びとの行動を監視する方法もある。
囚人的な存在になった人びとが監視されるのは必然だ。
監視するのは支配者、つまり私的権力。
COVID-19を利用して資本主義を大々的に「リセット」するとWEF（世界経済フォーラム）の創設者であるクラウス・シュワブは今年6月に語っているが、リセットされた世界では主権国家でなく国家を上回る力を手にした私的権力が世界を支配することになるだろう。
ファシズム体制だ。
日本人のみなさんへ感謝いたします！
【ニセ新型コロナ】で不安を煽るよう取り上げた私たちの戦略の通りに【マスク】を肌身離さないでいてくれてありがとうございます！
自粛とマスクで病気になることで私たちはたくさん儲けることができます
【人口削減、医療マフィア】自粛要請を守ってくださりありがとうございます！
おかげさまで続々と夜の街が衰退していっております。
我々が買い占めることができる日も近いでしょう
【従順な羊】として寿命だけは長い生き物として、そのまま生きていってくださいませ！
https://blog.goo.ne.jp/kimito39/e/18c7f84b8a4dc9d13f564a4b5c1f3930
埼玉県も死亡した人は全て【コロナ死】に虚偽報告しろと厚労省から文書で指示があったことを認める！NHK鹿児島も、厚労省文書にも、役人の方々も白状していましす！マスクも新しい生活様式もワクチンも止めよう！
https://blog.goo.ne.jp/kimito39/e/0290a8316ed75ffed39a682358ed0d2c
