きなこのブログ

大失業時代が到来しています。大失業の恐ろしさを歴史から学ばなければならない。『大失業は戦争への道につながっている』

COVID-19と優生学

 

パンデミックで人びとを脅し、社会の収容所化を進めるゲイツが軽井沢に別荘

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202009300000/

 

COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)のパンデミック騒動で重要な役割を演じているビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団は2000年にビル・ゲイツメリンダ・ゲイツによって創設された。

ビル・ゲイツは母親のコネでコンピューター業界の地位を築き、情報機関に協力することでビジネスを拡大してきた。

 

未成年の男女を世界の有力者に提供し、寝室などでの行為を映像などで記録して脅しに使っていたジェフリー・エプスタインと親しいことでも知られている。

 

繰り返しになるが、故エプスタインは妻のギスレイン・マクスウェル、あるいは義父のロバート・マクスウェルと同じように、イスラエル軍の情報機関(アマン)に所属していた。

エプスタインが逮捕されて間もない2019年7月31日、ニューヨーク・タイムズ紙は彼が​ニューメキシコの牧場で自分のDNAによって複数の女性を妊娠させる計画​を持っていたと伝えた。

https://www.nytimes.com/2019/07/31/business/jeffrey-epstein-eugenics.html

 

ノーベル賞を受賞したような著名な科学者をエプスタインが招待していることから優生学的な実験を行おうとしていたのではないかとも言われている。

 

ビル・ゲイツの父親は優生学にのめり込んでいた。

エプスタインの友人、ビル・ゲイツは長野県の別荘地、軽井沢町の千ヶ滝西区に敷地面積2万1969平方メートルという巨大な「個人の別荘」を建てたと言われている。

 

2012年頃から話題になっていた。

 

2015年頃には完成したようで、地上1階、地下3階だというが、実際のところは不明。

 

アメリカやイスラエルでは本当の施設を隠すため、カムフラージュの建造物を造ることがある。

 

軽井沢町役場も建設会社も秘密にしているので実態は不明だが、大規模な環境破壊があったことは間違いない。

軽井沢と関係の深い著名人の中にビル・ゲイツも加わったということだろうが、個人的な印象では堤家を忘れることはできない。

 

 

 

 

堤家のビジネスは西武グループを中心に展開されているが、第2次世界大戦の直後に西武グループは竹田恒徳から土地を購入、「高輪プリンスホテル」を建てた。

竹田恒徳は昭和天皇のいとこにあたり、ジャーナリストのスターリング・シーグレーブとペギー・シーグレーブによると、1937年から敗戦まで秩父宮雍仁の下で組織的な財宝の略奪、いわゆる「金の百合」を指揮していた。

 

戦前レジームと戦後レジームをつなぐキーパーソンとして本ブログで繰り返し言及してきたジョセフ・グルーと秩父宮や竹田恒徳は近い関係にあった。

竹田恒徳は1962年から69年にかけてJOCの会長を務めているが、息子の竹田恒和JOC会長になっている。

 

その間、1989年から90年にかけて会長を務めたのが西武グループ堤義明だ。

 

堤の努力もあり、1998年2月に長野でオリンピックが開催されているが、その際にも「金の百合」が噂されていた。

 

 

軽井沢の「ビル・ゲイツの別荘」は、軍事施設である?

https://blog.goo.ne.jp/mokushiroku666/e/95989ae83739adff21a96a927fcf00a4

 

 

【人食い悪魔拠点】ビル・ゲイツ軽井沢別荘 地上1階、地下3階、東京ドーム約半分 厳しい風致規制でよく建ったものよ 町行政も長野県警も見て見ぬふり

http://be-here-now.cocolog-nifty.com/blog/2020/08/post-06fd99.html

 

 

 

 

戦国時代から欧米諸国は日本人を東南アジア侵略のための傭兵として使っている

https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202009300000/


太平洋からインド洋にかけての海域で軍事的な緊張が高まっている。

 

中国は一帯一路(BRI/帯路構想)のうち「海のシルクロード」をそこに築こうとしているのに対し、アメリカはその構想を潰そうとしているからだが、その緊張の中へ日本が引きずり込まれつつあり、自衛隊は与那国、石垣、宮古奄美へ活動範囲を広げている。

安倍晋三は首相だった2015年6月、赤坂にある赤坂飯店で開かれた懇親会で「​安保法制は、南シナ海の中国が相手なの​」と口にしたというが、彼は日本の立場を理解していたのだろう。

 

その安倍が直前に会談したという中国の習近平国家主席は軍部に対し、南シナ海と台湾の監視を強め、戦争の準備をするように命じたと伝えられている。

アメリカは2018年5月、太平洋軍という名称をインド・太平洋軍へ変更、太平洋からインド洋にかけての海域を一体のものとして扱うことを明確にした。

 

日本を太平洋側の拠点、インドを太平洋側の拠点にし、インドネシアが領海域をつなぐ構図になるという。

 

2018年5月にインドのナレンドラ・モディ首相はインドネシアを訪問、ジョコ・ウィドド大統領と会談している。

一帯一路はイギリスやアメリカ、つまりアングロ・サクソン系国の長期戦略とも衝突している。

 

これらの国は制海権を利用してユーラシア大陸の周辺部を支配、その三日月帯から内陸部を締め上げてきたのだ。

この長期戦略を1904年にまとめた学者が地政学の父とも呼ばれているイギリスの地理学者、ハルフォード・マッキンダーだということも本ブログでは繰り返し書いてきたこと。

 

ジョージ・ケナンの「封じ込め政策」やズビグネフ・ブレジンスキーの「グランド・チェスボード」もその理論に基づいている。

イギリスはこの三日月帯の上にイスラエルサウジアラビアを作り、インドや東南アジアを植民地化している。

 

その三日月帯の東端にあるのが日本列島にほかならない。

 

その日本をアメリカは現在、太平洋側における拠点と位置づけている。

1991年12月にソ連が消滅するとネオコンシオニストの一派)をはじめとするアメリカの好戦派はアメリカが唯一の超大国になったと認識し、他国に配慮することなく単独で行動できる時代になったと考えた。

 

そして1992年2月に国防総省のDPG草案という形で世界制覇プランが作成された。

 

いわゆるウォルフォウィッツ・ドクトリンだ。

アメリカの支配者は自分たちの属国である日本にも国連を無視することを望んだのだが、細川護煕政権は国連中心主義を捨てない。

 

そこでこの政権は潰されたのだが、それと同時に新たな日本の軍事戦略を押しつけてくる。

 

国防次官補だったジョセイフ・ナイが1995年2月に発表した「東アジア戦略報告(ナイ・レポート)」だ。

 

そこには在日米軍基地の機能を強化、その使用制限の緩和/撤廃が謳われていた。

 

それ以降、日本はアメリカの戦争マシーンに組み込まれていくが、それは日本人がアメリカ支配層の傭兵になることを意味している。

アメリカ人やイギリス人は19世紀に中国(清)へ麻薬を売りつけることで大儲けした。

 

そうした中、イギリスは1840年から42年にかけてアヘン戦争、56年から60年の第2次アヘン戦争(アロー戦争)を中国に対して仕掛け、略奪を本格化させている。

これらの戦争でイギリス側が勝ったことは事実だが、中国の全域を支配するだけの軍事力がない。

 

そこで目をつけたのが日本。

 

明治維新にイギリスが深く関与したのはそのためだろう。

 

アングロ・サクソンにとって獲物は大陸の中国であり、日本人はその獲物を手にするための傭兵ということになる。

明治維新で誕生した体制は琉球を併合し、台湾へ派兵、李氏朝鮮の首都を守る江華島へ軍艦を派遣して挑発、日清戦争へとつながる。

 

そして1904年2月に日本軍はロシア海軍の拠点だった旅順を奇襲攻撃して日露戦争がはじまった。

日露戦争の後、セオドア・ルーズベルト大統領は日本が自分たちのために戦ったと書き、団琢磨の友人である金子堅太郎はアングロ・サクソンの価値観を支持するために日本はロシアと戦ったとシカゴやニューヨークで説明していた。

 

金子はルーズベルトとも親しい。

(James Bradley, “The China Mirage,” Little, Brown and Company, 2015)

日本人がヨーロッパ人の傭兵として東アジアで戦うという構図は戦国時代にもあった。

 

当時、日本では勝者側の雑兵や忍びが敗者を殺したり放火するだけでなく、財産を奪い、女性や子どもを中心に拉致して奴隷として売りさばくことが普通だった。

 

その一部はポルトガルの商人らの手を経て国外へ連れ出され、売られている。

 

正確な人数は不明だが、売られた日本人は10万人を超えていたという推計もある。

その中には若い男性もいて、イエズス会のカブラルは1584年、日本人を雇い入れて中国を武力で征服しようとスペイン・ポルトガル国王に提案していたという。

 

また平戸に置かれたオランダの商館は同国の東インド会社が行う軍事作戦を支える東南アジア随一の兵站基地だったともされている。

藤木久志著『雑兵たちの戦場』朝日新聞出版、2005年)

徳川体制に入り、第2代目の将軍、徳川秀忠は人身売買、武器輸出、海賊行為を禁止、オランダやイギリスは傭兵を日本で調達することが困難になった。

 

そうした禁輸令を受け、オランダのインド総督は日本人傭兵に代わる兵士を急いで本国から派遣するように要請している。

(前掲書)

 

そして徳川体制が倒れて明治体制へ移行した際、イギリスは日本人を再び傭兵として使い始めたと言えるだろう。
 

 

岸信夫防衛大臣定例会見2020年10月2日。コロナ禍にもかかわらず史上最大となった、令和3年度防衛予算概算要求についてIWJが直撃! IWJ試算によれば令和3年度防衛予算はGDP1.15%!! 防衛予算の歯止

https://iwj.co.jp/wj/open/archives/481979

 

 

 

ついに学術分野にまで人事介入の暴挙、菅総理日本学術会議の推薦を拒否 〜 事前に排除を決めていた可能性

https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=253296


日本学術会議は、日本の科学者を内外に代表する機関です。

政府から独立して科学に関する政策提言などを行います。

約87万人の会員の半数が3年ごとに交代し、その際は日本学術会議が推薦した候補を首相が任命することが定められています。

過去、推薦に反して任命されなかった例はありませんでした。

ところが今回、菅総理は一部の学者を恣意的に外しました。

理由は明かさないという姿勢です。

小西ひろゆき議員は過去の国会答弁から「総理は推薦のとおりに形式的に発令行為を行う」という解釈を確認しました。

さらにこれまでの経緯から見て、どうやら菅首相は2年前から学者の異論を封じるために今回の解釈変更を着々と仕掛けていたと推察されています。
すでに菅政権は官僚人事を掌握し、野党合同ヒアリングの場でも役人は一切の回答を拒んでいます。

物言う役人が左遷させられ、自死を選ばされる無残な現実を見て官僚たちは、どんなに国民や野党議員からの批判を受けても「国民のために」ではなく「政権のために」働く一択を決め込んでいるようです。
そしてついにこの度、学術の分野からも異論を排除し「政権のために」研究する人だけを生かすつもりか。
真に公僕たる人、戦う研究者を国民が守ることは不可能なのだろうか。

 
 

「黒川検事長の時と同じだ」 安倍政権から続く人事への強硬姿勢<日本学術会議問題>

https://www.tokyo-np.co.jp/article/59312

 

 

日本学術会議の問題は研究者だけにとどまらない弾圧の始まり 〜 深刻な危機感を持つべき時

https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=253404

 

 

 

 

トランプ【暗殺】の危機を察知した大芝居・戦略しょう!トランプ大統領夫妻【新型コロナ陽性】ツイッターで明らかにしました!大統領選討論会も暗殺の危険性が高い!例え人身売買【人食い族】のバイデン民主党に負けても、民主党は不正選挙をするので、トランプ陣営は裁判にかけます、その間、政権を維持出来、最高裁判事はトランプ支持者です!不正選挙が暴かれトランプはされます!これがトランプQグループのシナリオです!裁判にしなくてもトランプは再選されるでしょう!

https://blog.goo.ne.jp/kimito39/e/b14784884686d03d67ecfd182105df8c