さて、このニュース・・・「在日米陸軍、関東平野150キロ圏内での外食禁止――1都3県の人口密集地は「立ち入り禁止」」をどう考えるべきだろう。
言葉どおりに受け取れば、年末年始の行事が集まっている日本の都市部で、コロナの蔓延がとんでもないことになる、と米軍が見ていることになる。
それとも、都会に潜入している中国の「超限戦」の民兵やスパイが、別のウイルスをばら撒く可能性があるということなのだろうか。
そのとおりだ。
日本に潜入している中国人スパイによる「コロナウイルス・バイオテロ」に対して警戒を怠ってはならない。
トランプは、日本の共産主義者(中国、朝鮮半島)に対する懸念を表明するツイートを投稿している。
ホワイトハウスは、11月15日、「日本の人々は、日本政府への調査を望んでいる」との署名の募集を出した。
【↑ホワイトハウスからの回答を得るためには、2020年12月15日までに63,359の 署名が必要です】
10万人に達すれば、ホワイトハウスは、日本政府に中国共産党のエージェントが入り込んでいるか調査を促すことのようである。
つまり、2012年のムサシの暗躍によって安倍晋三が圧勝した選挙、また、それ以外の選挙でも、中国や朝鮮をはじめとする「ディープステート」が介入しているかどうか、この際、はっきりさせたほうがいいと言っているのだ。
トランプは
「私が大統領でいる限り、あくまでも日本国民の民意を受けてのことではあるが、選挙に不正があったかどうか日本政府を調査する」
と言っているのだ。
どういう意味か分かるだろうか？
どこの国の政治指導者も、バイデンに祝辞を送っていない段階で、菅義偉はバイデンを新大統領と認めるツイートを投稿して対中国政策を持ち掛けた。
バイデンが、習近平との密約において「中国軍による尖閣の乗っ取りを容認していた」ことを知らなかったのだろうか。
大統領は、まだトランプだ。
つまり、絶望的な反知性の菅義偉は外務省のチャイナ・スクールの官僚たちに、まんまと騙されて日米安全保障を破壊してしまったのだ。
これで、日本は中国の人民解放軍の前に丸裸で投げ出されたも同然だ。
菅義偉は極刑に値する犯罪者である。
外務大臣の茂木敏充などは、尖閣問題を問われると「答える立場にない」と逃げ一辺倒のグロテスクさをさらけ出している。
日米安全保障を取り戻すには、菅義偉、二階俊博の首に縄をかけ、反日官僚たちを吊るし上げなければ不可能だろう。
バイデンが、このまま逃げ切って、1月20日、米国の大統領になれば、すでに習近平との間の「尖閣を中国に差し上げる」との密約が実行される可能性がある。
そうなれば、習近平は、台湾に軍事攻撃を仕掛け、次は日本の占領に着手するだろう。
米軍は、それを見越して台湾防衛のための陣形を整えている。
青い目をした工作員と日本を売る反日ユーチューバーたち
こうした事実をまったく報じないのはメディアだけではない。
精神に障害があるとしか思えない支離滅裂を繰り返す上念司は、早くも日本売り・中国へり乗り換えを決めたようだ。
ここまでくると、国家反逆どころか、この男は日本人を踏み台にしてのし上がりたいとしか思えない。
いい加減に、この人間のクズを日本から叩き出せ！
ケント・ギルバートというモルモン教(フリーメーソン)の宣教師は、11月3日までは、バイデン陣営は不正だ、と言っていたのに、米国の主流メディアがいっせいに「バイデン勝利」と言い出すと、180度態度を変えて、バイデン勝利を認める動画を出してきた。
これには、ケントのファンも驚かされた。
だから、日本の芸能界に潜入している「青い目をした外国人タレント」の工作員に洗脳されるな！と警告してきたのだ。
CIAのエージェントをやっていると噂されているデーブ・スペクター、ハードード出身が売り物の「ぱっくん(パトリック・ハーラン)」同様、ケント・ギルバートらを決して信用してはならない。
KAZUYAなどは、知識がないにも関わらず、すり替えのテクニックだけは一流の小僧だ。
今日も事実でないことを垂れ流してユーチューブで小銭を稼いでいる。
彼らは、あまりにも頭が悪いので、自分たちこそが、いつの間にか欲望に負けて、反日勢力に取り込まれてしまったことに気が付いていないのだ。
KAZUYAなどは、東京地検特捜部が安倍晋三への聴取を始め、安倍が逃げ切れないと悟ると、早々と菅義偉に乗り換えようとしたが、こちらも短命内閣になることが確定。
「次はどこの保守とつるんで生き延びようか」と暗中模索している。
彼は、乞食似非保守であり、やっていることは反日そのものである。
この男は、自分の醜い自己欺瞞に気が付いて破滅するだろう。
上念司などは、生き残りのために、破廉恥にも今度は中国に取り入ろうとして米・民主党のバイデンを応援し出したのだ。
彼らは言論人を装いながら、実は、その場その場で、どちらが勝馬なのか見定めて、この国を食い物にして生き延びようとしている愚劣な人格破綻者なのだ。
にもかかわらず、日本を共産主義に塗り替えて破滅させようとしているこうした連中をまだ応援している若者たちが多数いる。
「馬鹿げた」というか、白痴そのものが日本の大半の若者なのだ。
「では、口から吐くことのすべてがデマのオンパレードのフジの解説委員、平井文夫はどうなんだ」ってか。
平井は上念司と違って、チンケな極悪人ではない。
絶望的な白痴なのだ。
面白いから、彼には、これからも自由に発言させておいてやれ。
ほとんどの似非言論人と、NHKを含む反日主流メディアが消えていくだろう。
不良品のデマ情報を流し続けながら、高給を得てきた彼らの何割かはホームレスになるだろう。
代わって台頭してくるのが、今まで弱小と言われてきたオールターナティブ・メディアだ。
残念ながら、日本のオルタナ・メディアは、ごく一部を除いて、その水準に達していない。
ただし、言論人の中には、質の良いのが何人か出てきたので希望が持てる。
プロジェクト・ヴェリタスは、CNNの朝会の録音ファイルを大量に入手。
これから、毎回、トランプを嵌めるための会議で何が話し合われていたのかをネットで流すという。
CNNの幹部たちは、怒りと恐怖に震え上がっているという。
これら「左派」あるいは「極左」の米主流メディアを信頼する米国人は、ほぼいなくなった。
それでも、こうした犯罪的な主流メディアの記事を、そっくりそのままコピーして、連日反トランキャンペーンを展開している日本のメディアは、「保守だ」と言いはっている。
日本を破滅させようとしているコピー・メディアが保守だとは、聞いてあきれる。
ツイッター、フェイスブック、ユーチューブなどは、まさに共産主義を世界中に広げようとしている犯罪的なSNSだ。
なぜ、ツイッターがトランプや他の共和党員、パウエルなどトランプ弁護団を狙い撃ちするようにして投稿制限をかけたり、
フェイスブックが、バイデン親子の犯罪を隠蔽するために告発者のアカウントを有無を言わさず削除できるのかというと、
これらIT企業に免責を与える企業特権を許している第230条があるからだ。
この第230条は、対中対抗策が盛り込まれている「国防権限法」に含まれている。
トランプは、12月2日、米議会が「真実の敵」となっている第230条を存続させ、これら犯罪的なSNSをのさばらせておくなら、大元の国防権限法に対して拒否権を行使すると言明した。
そうなれば、なにが起こる。
ツイッター、フェイスブック、ユーチューブなどの経営幹部の犯罪が白日の下に晒され、彼らによって非合法な言論統制が行われてきたことが法廷で明らかにされるだろう。
犯罪マスコミ人や詐欺的言論人の大粛清を呼び掛ける大きなうねりができるだろう。
一気に形成が逆転することを知らない呑気な日本の反日言論人としての命は、風前の灯火となるだろう。
といっても、ここに書いたことは、まだ世迷言であると耳を塞いでいるのが、平和ボケのうちに、間もなく殺されるであろう大半の日本人なのだろうが。
