「50以上の裁判で却下されても意気軒昂…トランプ大統領の逆襲、まだまだ続く」って・・・
https://news.yahoo.co.jp/articles/c556faae47bab3133a98bff86f063efe4d7ecb2f
州の裁判所で却下させる・・・これが、最短距離で連邦最高裁で争うための作戦なんだよ。
新聞・テレビに続いて週刊誌も全滅だ。
ところで、またまた異臭騒ぎ・・・
https://news.yahoo.co.jp/articles/ffac8985562cc2875e3bd769e4f36c8740f7c798
関東大震災の前にも同じような騒ぎがあったとか・・・
しかし、それは確認されていない。
作り話だ。
これは地震の前触れではなく、不安を高めるために人為的に起こされている。
来年は、C国によるテロに注意。
台湾への旅行は自粛すること。
この期に及んで、そんな人は少ないだろうが。
メディアの報道とは裏腹に、情勢はトランプ続投へと進んでいる
〈省略〉
・・・「選挙は仕組まれていた。第三世界のようだ。今後数日で大きなことが起こるだろうードナルド・トランプ」(読売新聞)
https://news.yahoo.co.jp/articles/fdf05bad73d3f94e6b7f53ebdb66b3dc9d9e75ed
本当に読売新聞が正確に報じているのか、一次ソースであるホワイトハウスの公式ページで確認してみましょう。
https://www.whitehouse.gov/briefings-statements/remarks-president-trump-presentation-presidential-medal-freedom-dan-gable/
確かにトランプは、最後のほうで、このように述べています。
「これは、まるで第三世界の国で起こっていることのようだ。
これは事件である。
そして、私たちは、それについて何ができるのか探っている。
しかし、これから数日のうちに大きな出来事が起こる」・・・
https://www.youtube.com/watch?v=f-TZMSS9lko&feature=youtu.be&t=36
〈中間省略〉
・・・「バイデン勝利確定」ですって？
確定したものなど、何一つないのです。
・・・日本の保守を謳う産経新聞でさえ、この期に及んでもまだ「バイデン勝利確定、トランプ絶望」と国民を騙しています。
https://twitter.com/Sankei_news/status/1336579531621031937
非常に不気味なことですが、日本の大手マスコミには、国民を洗脳しようという明確な意図が見えるのです。
〈以下省略〉
50州のうち、なんと18の州が不正選挙があったと訴えている
〈前半省略〉
・・・今日(12月10日)、トランプは「大きな出来事の始まり」を告げるツイートを投稿しました。
https://twitter.com/realDonaldTrump/status/1336811823232921600
「うわぉう！ 米国の憲政史上最大の不正選挙に対する異常な訴訟で、少なくとも17の州がテキサス州の訴えに賛同して、これに加わった。 みんな、ありがとう！」・・・
〈中間省略〉
・・・代わりに、各州から1名の選挙人が州議会によって選出され、50人の選挙人によって1月6日から1月20日の間に大統領と副大統領を決めなければならなくなります。
つまり、538人でなく50人の選挙人の投票によって大統領と副大統領が決定されるのです。
そのために、トランプ陣営は二段構えの戦略を取ってきたのです。
これほど遠い先を見遠し、これほど緻密な計画を、いったい誰が練ってきたのでしょう。
〈以下省略〉
とうとう暗殺事件まで勃発・・・ケンプ知事とラッフェンスパーガー州務長官は、グァンタナモ収容所で余生を送ることになる！？
〈前半省略〉
・・・ジョージア、ペンシルベニア、ウィスコンシン、ミシガンの4州は、ペンシルベニアを除いて民主党が優勢の州です。
・・・選挙人は、この4州を併せると62人になるので、連邦最高裁で不正があっことが認定されれば、バイデンの選挙人獲得数は過半数の270人を切り、同時にトランプとほぼ拮抗するため、郵便投票自体を無効とする判決が下されるか、すべてをリセットして再選挙が行われる可能性も出てきます。
郵便投票が無効となった場合は、1月6日から20日までの間に、州議会でそれぞれ1名の選挙人を決めて50州50人の選挙人の投票によって大統領と副大統領が決定されることになります。
しかし、そこまでいかずとも、トランプ勝利が確定する可能性が出てきました。
それは、テキサス州のパクストン司法長官の提訴をきっかけとして、ミズーリ、アラバマ、アーカンソー、フロリダ、インディアナ、カンザス、ルイジアナ、ミシシッピ、モンタナ、ネブラスカ、ノースダコタ、オクラホマ、サウスカロライナ、サウスダコタ、テネシー、ユタ、ウエストバージニアの17の州が、この4つの州で不正選挙が行われたとしてテキサス州の提訴に追随することを表明したからです。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/12/17-25.php
〈以下省略〉
ペンタゴンは、バイデン新政権移行チームによる軍事情報へのアクセスを拒否している
〈前半省略〉
・・・深田氏がこの情報を入手して1週間もたたないうちに、米国務省は中国共産党員のビザを1ヵ月に短縮しました。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66989600U0A201C2MM0000
すかさず、米国の最先端技術を盗む目的で米国に入り込んでいた「千人計画」の中国の研究者1000人が、慌ただしく米国を出国していきました。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2020/12/1000-30.php
ハリソン・ディールが「不可解な自動車事故」によって死亡する前日のことです。
〈中間省略〉
・・・米軍が、ドイツのハンブルグにあるサイトル社のドミニオン・サーバーを押収する際、CIA長官のジーナ・ハスぺルを逮捕し、グァンタナモ収容所に連行して取り調べを行っているという未確認情報が出回っていますが、ほうぼうを調べてみると、どうやら、その蓋然性は著しく高いように見受けられます。
つまり「事実である」ということです。
トランプは、すでにジーナ・ハスぺルを解任しており、後任を決めていないとされています。
事実、ジーナ・ハスぺルは、ドミニオン・サーバー押収の前から消息を絶っており、いっさいの情報が出てこなくなりました。
100パーセント断定はできないものの、この情報は信憑性が高いと考えざるを得ません。
そんな折のウィリアム・バー司法長官の辞任の噂。
ディープステートと中国共産党の影は、米国の情報機関の中枢にまで入り込んでいたことがわかるのです。
トランプとペンタゴンの愛国軍人にしてみれば、「どいつもこいつも裏切り者」というところでしよう。
主流メディアは、既成事実化を急ぐバイデン政権移行チームの動きを逐一報じていますが、バイデンが誰を重要閣僚のポストに就けようが、さして問題ではありません。
バイデンが本気で新しい政権を運営しようとしているのであれば、真っ先に米軍の最新の軍事情報にアクセスできる権限をトランプから移譲させたいと思うはずです。
もちろん、主流メディアは、トランプ政権からバイデン新政権移行チームへの予算措置その他の権限の移行が進んでいると報じています。
しかし、ペンタゴン(国防総省)は、バイデン新政権に軍事情報部門へのアクセス権を与えることを拒否しています。
それどころか、ペンタゴンはバイデン新政権移行チームとの面談さえ行っていないのです。
マーキュリーニュース(12月4日付)や
https://www.mercurynews.com/2020/12/04/pentagon-blocking-bidens-access-to-intel-agencies/
パトリオットハブ(12月6日付)は、
https://patriothub.co/pentagon-blocks-biden-from-meeting-with-military-intel-agencies
「ペンタゴンは、バイデン政権移行チームによる軍事スパイ機関へのアクセスをブロックしている」と報じています。
https://www.seattletimes.com/nation-world/pentagon-blocks-visits-to-military-spy-agencies-by-biden-transition-team/
もちろん、CNNや
https://edition.cnn.com/2020/12/04/politics/pentagon-biden-transition-intelligence/index.html
ワシントンポストなどの共産主義の主流メディアは、
https://www.washingtonpost.com/national-security/pentagon-biden-transition-meetings/2020/12/05/616039b6-3743-11eb-a997-1f4c53d2a747_story.html
バイデン政権移行チームへの引継ぎは順調だと主張しています。
しかし、ノンポリのビジネスインサイダーでさえ、
https://www.businessinsider.com/trump-admin-blocks-biden-transition-team-from-meeting-pentagon-spies-2020-12
「円滑な引継ぎが実現したとしても、1ヵ月後になる」と報じているのです。
https://www.businessinsider.com/former-joint-chiefs-chairman-alarmed-by-trump-administration-pentagon-purge-2020-11
〈以下省略〉
(完結編のパート4につづく)
[2742]リン・ウッド弁護士が最高裁に提訴
http://www.snsi.jp/bbs/page/1/
テキサス州の提訴は最高裁に棄却されましたが、リン・ウッド弁護士のジョージア州に対する提訴が最高裁に受理されました。
時間が重要だったので個人で提訴した？
というようなことを言っています。
（すみません、英語力不足のため正確じゃないかもしれません）
https://twitter.com/LLinWood/status/1337496106327027712
リン・ウッド弁護士の発言からすると、12/14選挙人投票を覆せるかどうか？が戒厳令（もしくは大統領令）発令するかどうかのラインにしているのではないかと、私は推測します。
少し前の話ですが12/9、YouTubeが「不正選挙を主張する動画を削除する」と、恥ずかしげもなく大々的に発表しました。
YouTuberとして、これについて解説します。
YouTubeのペナルティは
①該当の動画に広告を付けない
②該当の動画を削除
③チャンネル全体の動画から広告を外す
④チャンネル全体の広告プログラム停止
⑤チャンネルの凍結
⑥チャンネルの削除
⑦永久追放（永遠にアカウントをつくれない）
という段階があります。
（正式な発表はありません。私の見解です）
例えば、「コロナは実在しない」と主張して渋谷駅前でクラスターフェスなどというものを開催している平塚正幸という男は『永久追放』されています。
そして、YouTubeが今回の発表した措置は、「動画やチャンネルの削除」ということなので、下手したらいきなり『⑥チャンネル削除』のペナルティを課されるという非常に重い措置です。
すでに8000件の動画を削除したそうです。
Twitter、Facebookもトランプ陣営の投稿を削除したり、アカウントを凍結したりしています。
今まで散々にヘイトスピーチとか、地震預言、似非科学、被害妄想論をはびこらせてきたプラットフォーマーが、ですよ。
それがここにきて「我々がその情報の真偽・善悪を検閲し、 我々が認めないものは削除する」というようなことを、堂々と言い出している。
恐るべき事態です。
しかし、逆に言うとそれだけ状況が切迫していて、なりふり構わず情報統制していかなければならない、という状況に追い込まれているのかもしれません。
[2741]【速報】アメリカ連邦最高裁判所はテキサス州の訴えを却下した
さきほど２０分前に投稿された、OperationWarpSpeed 2さんのヤフーニュースへのコメントを引用します。
https://news.yahoo.co.jp/profile/id/0eek4n2KYnoqloNiYjbudSTLFg--/comments/
（コメント引用開始）
OperationWarpSpeed 2
SCOTUS（連邦最高裁判所）はこのテキサス州の訴えを却下したようだ
トーマスとアリートの連名で書類が出てる
『訴える立場にない 憲法第3条の欠落はなかった』
GA リンウッドSCOTUS決定
WI 州最高裁へ
AZ クラーケン復活
MI
NV ジェシ―ビネル『次のステップ』
PA
これは14日も越えるだろう まだまだ裁判が残ってる
（コメント引用終わり）
ソロスの影が見える投票システム会社にも疑惑があるとトランプ側は主張
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202012130000/
アメリカの支配階級は次期大統領に民主党のジョー・バイデンを選んだようだが、共和党はまだ抵抗している。
テキサス州司法長官のケン・パクストンは12月8日、激戦州だったジョージア州、ミシガン州、ペンシルべニア州、ウィスコンシン州の手続きが憲法に違反していると連邦最高裁に訴えた。
その訴えを18州、つまりミズーリ州、アラバマ州、アーカンソー州、フロリダ州、インディアナ州、カンザス州、ルイジアナ州、ミシシッピ州、モンタナ州、ネブラスカ州、ノースダコタ州、オクラホマ州、サウスカロライナ州、サウスダコタ州、テネシー州、ユタ州、ウエストバージニア州、そしてアリゾナ州が支持している。
SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）のパンデミック宣言を利用して大統領選の手続きが不当に変更され、公正さが失われたとパクストンは主張、問題の4州における選挙人団の選出手続きを中止するように訴えていたのだが、それを最高裁は却下した。
郵便投票に疑惑の目が向けられているほか、ドミニオンの投票システムに疑問を持つ人もいる。
この会社はカナダに本社があるのだが、そのオフィスはタイズ財団というソロス系NGOと同居していたと伝えられている。
また、この会社はイギリスを拠点とするSGOスマートマティックという投票システムの会社と協力関係にあり、その会長を務めるマーク・マロック・ブラウンは世界銀行の元副頭取で、ソロス系のオープン・ソサエティ財団やクワンタム基金の役員。
またスマートマティックのアメリカにおけるトップ、ピーター・ネッフェンジャーはバイデンの移行チームに入っていると言われている。
ドミニオンとスマートマティックはライバル企業であり、関係はないとする主張もあるが、両者にはジョージ・ソロスという共通項があると言われている。
2016年の大統領選挙でソロスがヒラリー・クリントンに「アドバイス」し、ソロスと関係の深いロスチャイルド家の一員、リン・フォスター・ド・ロスチャイルドとヒラリーが親しい関係にあることも判明している。
なお、リン・フォスターの夫はエベリン・ド・ロスチャイルドだ。
この選挙でもSARS-CoV-2のパンデミック宣言が問題になった。
最初の感染者が見つかったのは中国の武漢だとされているが、イタリアのミラノ癌研究所とシエナ大学の研究者が実施した血液サンプルの調査よると、2019年9月にはSARS-CoV-2がイタリアに存在していたとされている。
https://journals.sagepub.com/doi/10.1177/0300891620974755
2019年9月から20年3月にかけて肺癌のスクリーニング試験を行うために採取された959名の血液サンプルを分析した結果、111名のものにコロナウイルスの抗体が存在し、23名の場合、2019年9月には感染していたという。
SARS-CoV-2は重症急性呼吸器症候群を引き起こすことになっているが、昨年8月から9月にかけて電子シガレットが原因と見られる肺の炎症が急増したとも報告されている。
その直前から数カ月にわたり、アメリカ軍の生物化学兵器を研究開発する拠点、フォート・デトリックにある細菌戦の研究施設が閉鎖されたと伝えられている。
https://www.nytimes.com/2019/08/05/health/germs-fort-detrick-biohazard.html
廃液に絡む安全上の問題が発覚したことが原因のようだが、詳細は不明だ。
