きなこのブログ

大失業時代が到来しています。大失業の恐ろしさを歴史から学ばなければならない。『大失業は戦争への道につながっている』

トランプは想定されるテロに合衆国軍の投入も辞さない 7 ~ディープ・ステイトと死ぬ気で戦う~

[2754]トランプ革命は、このあと、このように続く。
http://www.snsi.jp/bbs/page/1/

トランプ大統領と、アメリカ国民は負けない。

 

何があっても負けない !

まず、以下に載せる、12月12日(日本では13日)の 首都ワシントンDCに、自主的に、どんどん集まった、10万人のアメリカ国民の様子を見てください。

 

ここに、本当の、本物の アメリカ人たちがいる。 

 

トランプ帽子を被った、ごく普通の、おばあちゃんの顔が見える。

 

そして、アメリカ国歌「ザ・スパンクル・バナー」(「イギリス軍の激しい、艦砲射撃の砲火に耐えて、おお、星条旗は翻っていた」)を、皆で熱唱している。

 

この様子は歴史に残るものだ。


 

 

ここに集まっている人々は、もう死ぬ気で戦うと決めている。

 

その表情から分る。

 

このアメリカ国民の堅い、堅い決意を、嘲笑(あざわら)うことが出来る者たちは、私たちの敵だ。

 

民衆の手で、打ち倒すべき the Deep State ディープ・ステイト(裏に隠れた陰の支配者ども)の家来どもだ。

11月14日の100万人のワシントンの、メガ・マーチ に次いで、それから12月2日のジョージア州での、リン・ウッド弁護士、シドニー・パウエル弁護士(岩のような女。大怪獣のクラーケン Kraken を呼び寄せた。元連邦検察官)が並んで演説した。

 

ものすごい演説だった。


 


この 12月12日(すべてアメリカ時間。日本では、13日になる)の「エリコの壁・ラリー(大集会)」には、今や英雄、マイケル・フリン中将の、これも歴史に残る演説があった。


https://www.youtube.com/watch?v=Ht84IKl3Tvw


戦って死ぬことまで決意した、トランプ派のアメリカ民衆の真剣な表情の上空に、突然、トランプ大統領を乗せたヘリコプター(マリーン・ワン。必ず2機と決まっている。どちらに載っているか分からなくする)が飛んだ。

 

そして、再び旋回して戻って来た。

 

地上の民衆から歓声が上がった。

 

集会参加者は、自分たちの指導者である 大統領に忠誠を誓って、共に巣ぬ覚悟でこの 政権転覆(てんぷく)のクーデターと戦うと決めている。

 

 

トランプのヘリは、ホワイトハウスに帰ったあと、エアフォース・ワン機に乗り換えて、ウエストポイント(米陸軍士官学校、NYの北方)まで飛んで、陸軍と海軍(アナポリス)の士官学校同士の、恒例のアメフトの試合に行った。

 

エストポイントのグラウンドでの、試合に儀礼で出席したトランプの横に、黒いコート背の高いクリストファー・ミラー国防長官(11月9日、新任。対テロ政策の専門家。特殊作戦部隊を率いている)と、マーク・ミリー総合参謀本部議長(ジョイント・チーフ・オブ・スタッフ、軍人のトップ)たち米軍の最高幹部が数人いる。

 

マーク・ミリーは、根性無しで、引退したがっている。

この会場にトランプが現れた時の、アメリカの若い軍人たち7000千人の、この怒号を聞くがいい。

 

会場全体に、割れんばかりに天空に響く人間集団の重低音の声だ。

 

自分たちの最高指導者であるドナルド・トランプを歓迎し信頼して、忠誠を誓い、どれぐらい若い軍人たちが、トランプの命令を待っているかが分かる。

このアメリカ国民、民衆 とアメリカ軍人たちの両方が、トランプを支えて、トランプの命令と号令 を、今か今かと、待っている。

 

これが今のアメリカだ。

 

小賢しい、愚劣極まりない、日本の メディア(テレビ、新聞、雑誌)ども、よーく見ていろよ。

 

自分たちが、ディープ・ステイトの下僕、奴隷となって、日本国民の洗脳(せんのう)を、役割分担する係りであることの、重大な犯罪性を、そのうち、イヤというほど、思い知らせてやる。

私、副島隆彦は、腹の底から、怒っている。

 

この腐れ果てた者どもの所業に。

 

そして、日本からも、アメリカのトランプ革命に従い、彼らに連帯する、選挙犯罪クーデターと戦う人々の運動の始まりを計画しなければいけない。

 

そして、どうせそのあとのまた苦しい日々も来る。

 

属国・日本の運命だ。

前日の12月11日に、連邦最高裁(9人)で、テキサス州および20州からの、選挙の平等と安全(米憲法修正2条)を根拠に、4つの大規模選挙不正(massive votor fraud マッシヴ・ヴォウター・フォロード )をした州を訴えた裁判の判決があった。

 

この憲法裁判で、最高裁は、訴えの却下(門前払い、deny )の判決をした。

 

ぺらっと1枚の判決文を発表した。

 

これもあとで、判決文の1枚紙を、ここに載せて欲しい。 

 

その英文の意味は、分らなくていい。



これに多くのアメリカ国民が、失望した。

 

私たちも失望した。

 

最高裁の判事(裁判官)たちも、根性無しの、勇気の無い者たちの巣窟だった。

 

大きな正義(ジャステス、justice )の判断が出来なかった。

 

やはり裁判官たち 法曹(ほうそう、legal guild リーガル・ギルドという)という特権階級は、ディープ・ステイトの一翼だった。

 

彼らへの期待は、半分ぐらい消えた。

それでも、このあともトランプ大統領アメリカ国民の闘いは、今も激しく続いている。


今は、問題の有る 6つ(ニューメキシコ州をいれて7つ)の州の各州で、州議会と、裁判所が、「やっぱり、大きな不正が起きていた」という判断や判決を、ようやく出し始めた。
 

ミシガン州ペンシルベニア州ジョージア州ウイスコンシン州、アリゾナ州ネバダ州と、続いて、州議会と 裁判所が動きつつある。

 

合計で、81選挙人が、ひっくり返りそうだ。

 

これらの説明は、今日はしない。

それでも、ディープ・ステイトの支配者勢力は、悪魔の集団だから、まだまだ強い。

 

私は、この重たい掲示板に、「12月11日には、トランプ大統領が、戒厳令を発令するだろう」と書いた(12月8日)。

 

しかし、これはまだ時期尚早だった。

 

トランプは、着着と時期を見て、まず、① 国家非常事態(ナショナル・エマージェンシー)宣言を出す。 

 

それから、② Insurrection Act (インサーレクション・アクト。 何と訳すのか。暴動鎮圧法 とか、破壊活動防止法、叛乱処罰法か)を出す。

そして、多くの 国家反逆の容疑者たちを、警察が逮捕を始める。 

 

それから、いよいよ、③ 戒厳令 ( マーシャル・ラー  martial law 戒厳令)である。そして、多くの国家反逆者(treason  トリーズン、rebellion リベリオン)たちを、軍事法廷(トリービューナル tribunal )に起訴して裁く。

 

その軍事法務官(検察官役)のトップを、シドニー・パウエル女史が勤める。

このあと、ハンター・バイデンを逮捕して、それで、父親のジョー・バイデンまでも拘束する動きになる。

 

ハンターは、幼女強姦の性犯罪者だが、それは、後述する、悪魔島(エプスタイン島)での幼児供儀の、ペドフィリアの儀式殺人に関わるものだ。






イリアム・バー司法長官の辞任、14日 の 後釜にすぐに決まった、Jeff Rosen ジェフ・ローゼン 新司法長官と、 Richard Donoghue リチャード・ドナフュー  新司法副長官(彼は、首都防衛の 最精鋭部隊の 第82空挺師団の空挺兵出身だ)が、バリバリと推進する。

このあとの アメリカの動乱の 政治日経は、 12月18日の、ラトクリフDNI(国家情報官、国家諜報機関16個のトップ)の報告書が出る。


12月23日に、上院で、ウイリアム・バーの辞任の置き土産の 報告がある。

 

そして今度の選挙についての 決議が有る。 

 

あとは、年明けの1月5日に、ジョージア州での2人の上院議員の 決選投票 run-off の選挙がある。 

 

ここでトランプ支持を明らかにしていて、トランプの現地への応援を要請した、ふたりの上院議員(現職)が勝だろう。

そして、翌日、1月6日が、儀式としての、選挙人投票(14日、どこの連邦政府の建物に集まって、やったのか不明。おかしな連中だ)による、新大統領の封書の、開封をペンス副大統領が、拒否する。 

 

このあと、前記の 国家非常事態、叛乱鎮圧法、戒厳令の布告が、トランプ大統領によって、為されるだろう。 

 

このように、予定されている。

 

それまでも、動乱状況は続く。

 

毎日、毎日が、戦いの連続だ。

副島隆彦です。

 

私が12月8日に書いた、ここの重たい掲示板([2726] トランプが、戒厳令(マーシャル・ラー)を発令するだろう。)に書いた文を、再掲載する。

 

もう一度、読んでください。

この文の中に載せた、これから出版される私と、B・フルフォード氏との対談本と、 7月に出した、西森マリーさんの書いた、「ディーフ・ステイトの真実。」の2冊の本の 表紙をこっちに移して載せる。

 

こうやって皆さんの理解を再度、促(うなが)します。  

 

副島隆彦 記


 

ミシガン州の法廷でドミニオンの投票システムが正確に投票数を数えないと報告
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202012160000/

今年のアメリカ大統領選挙で激戦州のひとつだったミシガン州の裁判所がドミニオンの投票システムを調査させたところ、​投票数を誤魔化して選挙結果に影響を与えるエラーが意図的に組み込まれているという報告​が提出された。
https://assets.documentcloud.org/documents/20423772/antrim-county-forensics-report.pdf



ドミニオンはカナダのトロントアメリカのデンバーに本社があるのだが、​カナダのオフィスはタイズ財団というソロス系NGOと同じビルにあった​と伝えられている。
https://www.rebelnews.com/dominion_voting_shares_office_with_far_left_george_soros_linked_group

前にも書いたことだが、この会社はイギリスを拠点とするSGOスマートマティックという投票システムの会社と協力関係にあり、その会長を務めているのはマーク・マロック・ブラウン

 

 

この人物は世界銀行の元副頭取で、ソロス系のオープン・ソサエティ財団やクワンタム基金の役員を務めてきたが、今年の12月にオープン・ソサエティ財団の理事長に就任、ソロスの後継者だと見られている。

 

 

またスマートマティックアメリカにおける責任者、ピーター・ネッフェンジャーバイデンの移行チームに入っていると言われている。

 

 

 

ドミニオンとスマートマティックはライバル企業であり、関係はないとする主張もあるが、両者にはソロスという共通項があるわけで、無関係だとは言えない。

アメリカの大統領選挙の投票で不正行為が問題になったのは今回に限らない。

 

例えば、2000年の大統領選挙ではバタフライ型投票用紙が問題の一因になって混乱、出口調査と公式発表との差が大きかったことも疑惑を呼んだ。

 

 

この選挙ではネオコンシオニストに担がれた共和党ジョージ・W・ブッシュ民主党アル・ゴアが争っていたが、ゴアへの投票を減らすために怪しげなブラック・リストや正体不明の「選挙監視員」による投票妨害があり、正当な選挙権を行使できなかった市民が少なからずいたと報告されている。

 

集計の過程でゴアの得票が減っていると指摘する報道もあった。

しかし、この選挙で最大の闇と呼べる出来事はジョン・F・ケネディ・ジュニア、つまり第35代大統領の息子の死だろう。

 

選挙前の世論調査によると、ブッシュやゴアよりケネディ・ジュニアの人気が高かった

もしケネディ・ジュニアが立候補した場合、民主党共和党以外の候補者が大統領になる可能性もあった

 

強大な資本に支配された2大政党による独裁というシステムが揺らぐことも考えられていたのだが、そうした支配階級の懸念を払拭する出来事が1999年7月16日に起こる。

 

ケネディ・ジュニアを乗せた小型機、パイパー・サラトガ墜落し、本人と妻、その妻の姉が死亡したのだ。

 

自動操縦で飛んでいたはずの地点での墜落だった。

この飛行機にはボイス・レコーダーが搭載され、音声に反応して直前の5分間を記録する仕掛けになっていたが、何も記録されていない

 

緊急時に位置を通報するためのELTという装置も搭載していたのだが、墜落から発見までに5日間を要している。


 

オハイオ州でコンピュータ・システムを使った投票操作が裁判になった際、その実態を知る立場にあり、証言が予定されていたマイク・コネルは2008年12月19日、自身が乗ったパイパー・サラトガ墜落して死亡している。

 

生前、コネルはカール・ローブから脅されているとして保護を求めていた。

 

 

アメリカの選挙制度で最大の問題は多額の資金が必要だということにある。

 

この国は金権国家だと言える。

 

必然的に富豪が政治を動かすことになるのだが、イスラエル・ロビーの存在も忘れてはならない。

 

イスラエルは一種の濾過装置で、アメリカの公的な資金だけでなく、強大な私的権力からも資金が流れ込み、そこからアメリカの政治家の懐へ渡っている。

金権をアメリカの司法は容認している。

 

例えば、2010年1月にアメリカの最高裁非営利団体だけでなく、営利団体労働組合による政治的な支出を規制してはならないとしている。

 

つまり、「スーパーPAC政治活動委員会)」を利用すれば無制限に資金を集め、使えるということになった。

この判決はジミー・カーター米大統領でさえ批判している。

「​政治システムにおいてアメリカを偉大な国にしていた本質を壊した​」というのだ。
https://www.youtube.com/watch?t=16&v=hDsPWmioSHg

政治家の買収を容認したと言われても仕方がないだろう。

アメリカの選挙は富豪でもある支配階級の意思が強く反映される。

 

この国の情報機関が民主的に選ばれた政権をあらゆる手段、例えば買収、暗殺、クーデター、軍事侵略などで潰してきたのは、アメリカの富豪にとって民主主義が目障りだからだ。