COVID-19ワクチンを全人類に接種するためのパンデミック宣言
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202102220000/
カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、アメリカ、そしてEU、いわゆるG7の首脳が2月19日にオンライン会議を開いた。
議長を務めたイギリスのボリス・ジョンソン首相がドイツのアンゲラ・メルケル首相に対してマイクのスウィッチを切るように言うという茶番もあったが、会議の後、メルケルは記者団に対し、「パンデミックは全世界の人がワクチンを接種するまで終わらない」と語ったという。
https://www.rt.com/news/516092-covid-vaccinating-whole-world-merkel/
全ての人間がワクチンを接種するまでパンデミックを終わらせないということだろう。
西側で先行しているのはmRNA（メッセンジャーRNA）ワクチン。
このタイプを迅速に許可するよう、EUの高官がEMA（欧州医薬品庁）に圧力を加えていたことを示す電子メールが公表されている。
https://www.lemonde.fr/planete/article/2021/01/16/vaccins-ce-que-disent-les-documents-voles-a-l-agence-europeenne-des-medicaments_6066502_3244.html
mRNAには2種類あり、ひとつはドイツを拠点とするBioNTechの技術を使ってアメリカを拠点とするファイザーと手を組んで共同で開発しているもの。
もうひとつはアメリカのモデルナが開発しワクチンだ。
モデルナの説明を読むと、コンピュータのオペレーティング・システムと同じような役割をmRNA技術プラットフォームは果たす。
https://www.modernatx.com/mrna-technology/mrna-platform-enabling-drug-discovery-development
彼らのmRNA薬を人体で機能させる基盤を作るつもりのようだ。
人類のDNAに何かをするための準備をしているようにも思える。
COVID-19の原因だとされているSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）は変異が激しいRNAウイルスの一種。
これまでコロナウイルスのワクチンができなかった理由のひとつは変異の激しさにあった。
今回に限り、ワクチンの開発に成功したとする主張に説得力はない。
WHO（世界保健機関）がパンデミックを宣言したのは2020年3月11日のこと。
「重症急性呼吸器症候群」が世界に広がっているからだとされたが、人びとが重症の肺炎でバタバタ倒れているとは思えない。
少なくとも、そうしたことを示す証拠は見当たらない。
映画作品の中で描かれる虐殺の方がリアルだ。
パンデミックを宣言したWHOは国連専門機関のひとつだというが、そのスポンサーを見ると胡散臭い物を感じる。
2018年から19年にかけての上位寄付者を見ると、
第1位はアメリカ、
第2位はビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、
第3位はイギリス、
そして第4位はGaviワクチン同盟。
このGaviは2000年にWEF（世界経済フォーラム）の年次総会で設立された。
メンバーには各国政府のほか、WHO、UNICEF（国連児童基金）、世界銀行が含まれる。
2016年から2020年の期間にGaviへ最も多額の寄付をしたのはイギリスで、全体の25％。
それに続くのはビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、アメリカ、ノルウェーだ。
WHOを中心とするカネの流れを見れば、昨年3月11日に行われたパンデミック宣言の胡散臭さを感じざるをえない。
ワクチン接種に彼らが熱心なことも理解できる。
そうした事実を隠すため、「中国話」が煙幕として使われてきた。
ビル・ゲーツのマイクロソフト、Gavi、あるいはロックフェラーやロスチャイルドといった富豪が参加したデジタルIDのプログラムが2020年からスタートしている。
このプログラムを2020年から始めることは、19年9月にニューヨークで開かれたID2020の総会で決められた。
デジタルIDをテストする場所として決まったのはバングラデシュだった。
身分を証明する書類を持たない数十億人を管理するため、デジタルIDを導入しようというのだが、その口実にワクチンが使われようとしている。
WHOとUNICEFが2014年にケニヤで行った破傷風ワクチンの接種にも疑惑の目が向けられている。
そのワクチンを検査したところ、6つのサンプル全てからHCG（ヒト絨毛性ゴナドトロピン）抗原が検出されたと現地のカトリック系病院の医師が告発、集団避妊の実験をしたのではないかと疑われたのだ。
https://www.lifesitenews.com/news/a-mass-sterilization-exercise-kenyan-doctors-find-anti-fertility-agent-in-u
この疑惑は公的に否定されたが、WHOには良くない噂があり、疑惑は消えていない。
COVID-19ワクチンで先行してきたファイザーで副社長を務めていたマイク・イードンは、欧州評議会議員会議の健康委員会で委員長を務めるウォルフガング・ウォダルグと共同でワクチンの臨床試験を中止するように求める請願をEMA（欧州医薬品庁）へ提出している。
https://2020news.de/wp-content/uploads/2020/12/Wodarg_Yeadon_EMA_Petition_Pfizer_Trial_FINAL_01DEC2020_EN_unsigned_with_Exhibits.pdf
女性を不妊にする可能性があるというのだ。
イードンはPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査で陽性と判定された人の半数、あるいは大半が擬陽性だともしていた。
WHOのパンデミック宣言で始まったCOVID-19騒動も事実をチェックすれば胡散臭さがすぐにわかるが、大多数の人は有力メディアによる情報操作で言動は操られている。
アメリカの私的権力が情報操作を目的とするプロジェクト、モッキンバードを始めたのは1948年頃。
そのプロジェクトを指揮していたのは4人である。
その4人とは、第2次世界大戦中からアメリカの破壊活動を指揮していたウォール街の弁護士アレン・ダレス、ダレスの側近で戦後に極秘の破壊工作機関OPCを率いていたウォール街の弁護士フランク・ウィズナー、
やはりダレスの側近で国際決済銀行初代頭取の孫にあたるリチャード・ヘルムズ、
そしてワシントン・ポスト紙の社主だったフィリップ・グラハムである。
（Deborah Davis, “Katharine the Great,” Harcourt Brace Jovanovich, 1979）
私的権力は有力メディアをほぼ完全に支配している。
そして今、情報機関はシリコンバレーの巨大ハイテク企業を使ってインターネット上の情報をコントロールしつつある。
これは言論弾圧だが、戦争が始まったとも言える。
事実に追い詰められている有力メディア
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202102260000/
ニューヨーク・タイムズ紙が2月18日に掲載したチャーリー・ウォーゼルの記事は読者に対し、自分たち有力メディアの能力を信じろとしたうえで、「ウサギの穴」の誘惑に抵抗しろと訴えている。
https://www.nytimes.com/2021/02/18/opinion/fake-news-media-attention.html
自分で調べ、考えようとして「陰謀論者」の話に陥らないよう、自分たちのような優秀なメディアを信じろということだろう。
何かの宗教を広めようとしている伝道師のようだ。
本ブログでは繰り返し書いてきたが、ニューヨーク・タイムズ紙を含む西側の有力メディアはCIAの影響下にあり、そのCIAは強大な金融資本、つまり私的権力によって生み出された。
メディアは私的権力の洗脳装置になっているとも言える。
情報機関や警察が登場する映画やテレビドラマは少なくないが、少なくとも最近の作品の場合、悪いことをするのは個人か一部の集団で、システム全体は健全だとされる。
ドナルド・トランプの支持者もこの枠組みから抜け出せていない。
しかし、ノンフィクションの場合、システム自体が犯罪の主体だと主張されることもある。
そうしたときに浴びせられる呪文が「陰謀論」だが、その呪文が盛んに使われるようになったのは1960年代後半以降だと言える。
1963年11月22日にジョン・F・ケネディ大統領が暗殺された後、アール・ウォーレン最高裁長官を委員長とする調査委員会が設置された。
そのメンバーはウォーレンのほかリチャード・ラッセル上院議員（当時。以下同じ）、
ジョン・クーバー上院議員、
ヘイル・ボッグス下院議員、
ジェラルド・フォード下院議員、
アレン・ダレス元CIA長官、
ジョン・マックロイ元世界銀行総裁がいた。
主席法律顧問はリー・ランキンだ。
ダレスがウォール街の弁護士だということは本ブログで繰り返し指摘してきた。
このダレスを委員会のメンバーにするよう働きかけた人物はリチャード・ヘルムズ。
国際決済銀行初代頭取の孫にあたり、OSS時代からヘルムズの下で活動、1966年6月から73年2月まではCIA長官を務めている。
マックロイはウォール街の大物で、大戦の後に世界銀行の総裁を経てドイツの高等弁務官としてナチスの大物たちを守った。
フォードはJ・エドガー・フーバーFBI長官に近く、ランキンはCIAとFBIにつながっていた。
この委員会で専従だったのはダレスひとりだ。
ウォーレン委員会は1964年9月24日に報告書をリンドン・ジョンソン大統領に提出したが、3週間後の10月12日にひとりの女性が散歩中に殺される。
その女性とは、ケネディ大統領と親密な関係にあったマリー・ピンチョット・メイヤー。
銃弾の1発目は後頭部、2発目は心臓へ至近距離から撃ち込まれていた。
プロの仕業だと考えられている。
マリーが結婚したコード・メイヤーはCIAの秘密工作部門で幹部だった人物。
ふたりは1945年に結婚したが、コードは51年にアレン・ダレスの誘いでCIAに入った。
その後ふたりの間に亀裂が入り、1958に離婚している。
マリーのCIA人脈はコード以外にもあった。
大学時代の友人が結婚した相手がOSS時代からアレン・ダレスの下で秘密工作に従事、ファシストやイスラエルとつながっていたジェームズ・アングルトンだったのだ。
姉が結婚したベン・ブラッドリーはニューズウィーク誌やワシントン・ポスト紙の編集幹部だったが、CIAとつながっていたと言われている。
マリーは殺されて何も話せなくなったが、少なからぬ学者やジャーナリストがケネディ大統領に関する調査は行い、リー・ハーベイ・オズワルドの単独犯行だとするウォーレン委員会の結論に異を唱えた。
そうした異論は事実の裏づけがあるため、反論で墓穴を掘る可能性もあった。
そこで使われるようになったのが「陰謀論」という呪文だ。
権力への信仰と権力が唱える呪文で事実を封じようとしてきた。
そうした信仰と呪文が揺らいでる。
ウォーゼルの記事はそうした焦りの反映なのかもしれない。
これが真実です。
欧米の、ベテランで専門知識があり、メディアの扇動や、感情に流されない冷静な医者や医療専門家たちが、これだけの数で証言しています。
ワクチンの危険性と、コロナがパンデミック（世界的な伝染爆発）であることのウソ（詐欺）を、厳しく訴え、糾弾しています（もちろんこの動画で証言しているのはほんのひと握り。世界各国にどれだけいるか）。
●「最も重要なCOVIDワクチンビデオ」
投稿者名：jimakudaio 字幕大王
BitChute（ビットシュート） February 9th, 2021
https://www.bitchute.com/video/4nZ7mCblGjwf/
色々の動画や記事があふれ、説得力に欠けるものも多いですが、この大量の数の専門家（医者）たちに、次々に、ひたすら証言させるスタイルは、見る側に、冷静に考えさせ、判断させる機会を提供してくれます。
既に昨年の今頃にもアメリカの呼吸器専門医師がマスクをしながら現場からの内部告発をしていました。
PCR検査はゴールドスタンダードではないし、コロナ感染とコロナ感染症の区別の問題 コッホの4原則にも全く当てはまらない 等必死に訴えていました。
また女性看護師が人工呼吸器の不適切な使われ方を涙ながらに、訴えているyoutubeの動画も有りました。
何とさっき見たら、消されてしまっているではないですか。
また不適切な人工呼吸器の使われ方に対して異議申し立てをした女性看護師が退職されたという本人の動画も有りました。
上の二人の女性看護師は、、素顔で勇気を出して訴えてましたよ。
日本の医師よ勇気を持って世界の良心的な医療従事者に続いてください。
広く国民の信任を得ているからこそ、国民医療保険で医療制度が成り立っているのですから。
ここの学問道場の会員の方は勿論、そうでない日本の国民にも、真実が徐々に知られて、行くとどうなるのでしょうか。
さー日本の医者の先生、医療従事者さん、学者さん 、徳島大学の名誉教授 大橋先生 、大阪市立大学の名誉教授 井上先生 、京都大学の教授の上久保先生 に続いて勇気を持って仲間の力を合わせて真実を言ってくれるのを切に願います。
大阪のアンジェス社が国産ワクチン開発で114億円の助成金を得ていた 〜 政官学の癒着を一人で体現する森下竜一氏
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=270470
アストラゼネカ製のワクチンを国内で量産するという話がありますが、他方、国産ワクチンの生産が悲願だとする立場での国会質疑がありました。
輸入ワクチンに頼るのではなく、安全な国産ワクチンを作ることは危機管理の点からも重要だとの指摘は頷けますが、現在問題になっている国産ワクチン開発は非常に胡散臭いようです。
24日内閣委員会で吉田統彦議員が取り上げたアンジェス社製「大阪ワクチン」の開発は聞き流せませんでした。
アンジェス社は森下竜一氏が作った大阪大学バイオベンチャー企業です。
2020年5月に20億円の助成金を、さらに8月には94億円の助成金を得て「DNAワクチン」開発に当たっているようですが、吉田議員の質疑ではすでにタイムスケジュールが崩壊しており、とても成功を見込めない状況だそうです。
その上、アンジェスは過去に「ディオバン事件」という不正に関わっていたことが指摘されていました。
多くの大学教授がノバルティスの高血圧薬「ディオバン」を処方するよう不正論文を作成し、森下氏自身はノバルティスから数千万円を受け取って広告に熱心だったようです。
さらにその調査をする第三者委員会の委員に、当の森下氏が加わっているという、なんだか今の国会で見ているような構図が浮かびます。こうした利益相反になる研究に複数事例、アンジェス社が関わっていることが判明し、しかも売り込む薬の株で森下氏は多額の利益を得ていました。
このアンジェスの森下竜一氏、アベ友だそうで、小泉政権下では「知的財産戦略本部本部員（本部長 内閣総理大臣）」という役職に就いていたそうです。
アンジェス社（本社大阪）のワクチンについて昨年11月に吉村知事は大量化する段階と発言（これは事実に基づかない事は厚労委員会で指摘）。今月には「ウェークアップ！ぷらす」（読売TV）で「いつ実用化されるかわからない」と発言、「実用化される」という発言からトーンダウンして発言が二転三転と。 https://t.co/MFRENmKluV
— 住友陽文 (@akisumitomo) February 25, 2021
きょうの内閣委員会、立憲の吉田統彦議員の質問がとてもよかった。別名「大阪ワクチン」、アンジェス社のワクチン開発のいかがわしさについて。#維新根絶#国会中継ハイライト pic.twitter.com/fLiF8xmk3F
— むぐら@クソリプは即ブロ (@taishakuten1) February 24, 2021
新コロワクチンとディオバン事件と森下竜一氏
https://www.o-kinaki.org/1061/
