WHOもCt値が高すぎると認めた後、死亡者数が減少
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202102280001/
菅義偉首相が11都府県に対して特別措置法に基づく緊急事態宣言を出したころから「COVID-19による死者数」が世界的に減少している。
いわば駆け込み宣言。
このタイミングを逃すと日本におけるワクチン接種を進めにくくなったかもしれない。
政府に宣言を出すよう強く働きかけたとされているのは小池百合子知事だという。
COVID-19で死んだのかどうかを判断する重要な要素はPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査。
遺伝子の断片を試験管の中で増幅し、微量の遺伝子を見つけ出すことができる。
その増幅サイクル（Ct）値を増やしていけば、医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても検出できる。
Ct値の回数を増やせば陽性者数を増やせる。
2020年3月19日に国立感染症研究所が出した「病原体検出マニュアル」を見ると、その値は40。
https://www.niid.go.jp/niid/images/lab-manual/2019-nCoV20200319.pdf
ところが、専門家の間では30から35が適切で、それ以上は無意味だとされ、アメリカの有力紙でさえ報道していた。
https://www.nytimes.com/2020/08/29/health/coronavirus-testing.html
つまり日本では不適切なCt値が使われ、陽性者を増やしていたわけだ。
PCRの陽性者を「感染者」と見なしているわけで、感染者数を膨らませていたとも言える。
アメリカの大統領選挙でジョー・バイデンの勝利が確定的になった後の12月14日、WHO（世界保健機関）はPCRのCt値を高くしすぎてバックグラウンド・ノイズで陽性と判断しないように通告している。
1月22日には日本の厚生労働省新型コロナウイルス感染症対策推進本部は「医療機関・高齢者施設等における無症状者に対する検査方法について（要請）」の「別添2」でCt値を30～35にするよう書いている。
https://www.mhlw.go.jp/content/000725744.pdf
100万人あたりCOVID-19で何人死んだかというデータを見ると、日本は1月に入って不自然な動きをしている。
Ct値の変更が死亡者数を減少させる力として働く一方、ワクチン接種を推進するために死亡者数を増やさせる力が働き、引っ張り合ったのかもしれない。
こうしたことが日本で行われてきたわけだが、世界的に見ると死亡者数は少ない。
突出しているのはパンデミック騒動の旗振り役で、ロックダウンにも積極的だったイギリスだ。
そのイギリスを拠点にするリン・フォレスター・ド・ロスチャイルドが看板になっている「包括的資本主義会議」はCOVID-19騒動を利用して「資本主義の大々的なリセット」をしようとしている。
ロックダウンで世界の都市は改善されたとする書き込みをWEFが削除
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202102280002/
WEF（世界経済フォーラム）がツィッターにロックダウンが世界の都市を改善していると書き込んだことは本ブログでも紹介したが、反発が予想以上に強かったようで、削除された。
地球に悪い影響を与えてた人間の活動を麻痺させ、そうした影響を緩和させたとロックダウンを評価していた。
ロックダウンとは社会の収容所化だが、そうした状態を続ければ人間社会は死に至り、多くの人間が死んでいくことになる。
勿論、彼らはそうした人間の中に自身を含めていない。
自分たちは神に選ばれ、巨万の富を手にすることができたと考えている富豪もいる。
その背景には優生学的な考え方があるのだろう。
1864年にイギリスではトーマス・ハクスリーを中心として「Xクラブ」が作られた。
そのメンバーには支配階級の優越性を主張する社会ダーウィン主義を提唱したハーバート・スペンサー、チャールズ・ダーウィンの親友だったジョセフ・フッカー、このダーウィンのいとこであるジョン・ラボックも含まれていた。
このグループはトーマス・マルサスが主張した人口論の影響を受けていたようだ。
マルサスによると、人口の増加は等比級数的であり、食糧の増加は等差級数的なため、その不均衡が飢饉、貧困、悪徳の原因になるという。
すでにこの理論は事実が否定しているが、信奉者はまだ少なくない。
長い間イギリスの植民地だったインドでは1975年にインディラ・ガンジー政権が非常事態を宣言、77年まで続いた。
その間に強制的な断種キャンペーンが展開されている。
当然、このキャンペーンに対する反発は強かったが、人口論者にとっては有効な実験だったのかもしれない。
こうした人口論とセットになっているのが優生学。
1871年にNMロスチャイルド＆サンの融資を受けて南部アフリカでダイヤモンド取引に乗り出して大儲けしたセシル・ローズはアングロ・サクソンを最も高貴な人種だと考えていた。
1877年に彼が書いた『信仰告白』によると、優秀なアングロ・サクソンが支配地域を広げることは義務だという。
このローズは1890年代からビクトリア女王の助言者になる。
その仲間にはネイサン・ロスチャイルド、ウィリアム・ステッド、レジナルド・ブレットもいた。
こうした考え方はアメリカの支配階級へ19世紀の終わりには広がっていて、1922年には「アメリカ優生学協会」が設立されている。
そうした優生学の運動には富豪が資金を出していたが、その中にはロックフェラー財団、カーネギー研究所、ハリマン家などが含まれていた。
イギリスやアメリカの支配者の間で信奉された優生学的な考え方はナチスに伝わり、第2次世界大戦後も消えてはいない。
人類の存続に関わるリスクをワクチンは抱えている
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202103010000/
東電福島第1原発で炉心がメルトダウンするという大事故が起こったのは2011年3月11日のこと。
その際、人びとに「安心せよ」と言い続けていた医療の権威やマスコミはCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）のパンデミック騒動では「恐怖せよ」と叫んでいる。
「安心」と「恐怖」は正反対のようだが、叫ぶ目的は同じ。
自分たちが従属している強大な私的権力の意向に沿ったことを宣伝しているのだ。
日本政府もそうした私的権力に従属している。
COVID-19騒動のキーワードはいくつかあるが、重要なもののひとつは「ワクチン」だろう。
COVID-19ワクチンは通常のルールを無視して使われているリスクの高い代物で、その効果にも疑問がある。
生殖能力にダメージを与えるのではないかという疑いもある。
人口の増加は等比級数的であり、食糧の増加は等差級数的なために不均衡が生じ、飢饉、貧困、悪徳の原因になるとトーマス・マルサスは主張した。
その人口論を信奉している人は今も少なくないようだが、現実は人口の減少が懸念される状態になっている。
1960年から2016年までの間に出生率は50％減少しているというのだ。
出生率の減少にはさまざまな理由が考えられるが、そのひとつが精子数の減少だろう。
https://childrenshealthdefense.org/defender/male-infertility-threatening-future-human-race/
数十年前から精子の数が減少していると言われてきたが、西側の国々における平均の数は1973年から2011年までの間に半分以下に減少したという。
WHO（世界保健機関）によると、正常な精子の個数は1ミリリットル当たり1500万個から2億個だが、シャンナ・スワンという学者によると、4000万個以下になると生殖に支障が生じる恐れがある。
現在は平均4710万。
スワンの父親は9900万個だったという。
2006年に公開された映画「Children Of Men（トゥモロー・ワールド）」は子どもが生まれなくなった社会を描いた作品だが、荒唐無稽な話だとは言えない。
精子の減少が早くから話題になっていたのはアメリカだが、その減少が広がっているようだ。
原因は不明で、化学物質や遺伝子組み換え作物が疑われているが、最近ではワクチンにも疑惑の目が向けられている。
本ブログでは何度か触れたが、WHOとUNICEFが2014年にケニアで接種された破傷風ワクチンを検査したところ、6つのサンプル全てからHCG（ヒト絨毛性ゴナドトロピン）抗原が検出されたと現地のカトリック系病院の医師が告発している。
https://www.lifesitenews.com/news/a-mass-sterilization-exercise-kenyan-doctors-find-anti-fertility-agent-in-u
集団不妊の実験をしたのではないかと疑われたのだ。
この疑惑は公的に否定されたが、疑惑は消えていない。
COVID-19ワクチンで先行してきたファイザーで副社長を務めていたマイク・イードンは、欧州評議会議員会議の健康委員会で委員長を務めるウォルフガング・ウォダルグと共同でCOVID-19ワクチンの臨床試験を中止するように求める請願をEMA（欧州医薬品庁）へ提出したが、その理由は女性を不妊にする可能性があるということだった。
https://2020news.de/wp-content/uploads/2020/12/Wodarg_Yeadon_EMA_Petition_Pfizer_Trial_FINAL_01DEC2020_EN_unsigned_with_Exhibits.pdf
西側で先行しているワクチンはmRNA（メッセンジャーRNA）の技術が使われている。
このタイプを速やかに許可するよう、EUの高官がEMAに圧力を加えていたことを示す電子メールが公表されていることから、mRNAワクチンは特に警戒されている。
https://www.lemonde.fr/planete/article/2021/01/16/vaccins-ce-que-disent-les-documents-voles-a-l-agence-europeenne-des-medicaments_6066502_3244.html
mRNAワクチンには2種類ある。
ドイツを拠点とするBioNTechの技術を使ってアメリカを拠点とするファイザーと手を組んで共同で開発しているものと、アメリカのモデルナが開発しワクチンだ。
モデルナの説明を読むと、コンピュータのオペレーティング・システムと同じようなmRNA技術プラットフォーム、彼らのmRNA薬を人体で機能させる基盤を作るつもりのようである。
https://www.modernatx.com/mrna-technology/mrna-platform-enabling-drug-discovery-development
ワクチンは人類の個別管理にも利用される可能性がある。
2018年の9月12日に欧州委員会とWHOは共同でグローバル・ワクチン接種サミットを開催、22年にはワクチンを接種したかどうかを示すカード／パスポートを導入しようと計画していた。
2020年初頭に始まったCOVID-19騒動でこの計画は現実味を帯びてきた。
デジタルIDで個人が管理される時代には免許証やパスポートは必要なくなり、それがなければカネの出し入れもできない。
つまり生活が極めて困難になり、支配者に服従せざるをえなくなる。
そのデジタルIDを導入する方策としてもワクチンの接種は重要な役割を演じることになるかもしれない。
ビル・ゲーツのマイクロソフト、Gavi、あるいはロックフェラーやロスチャイルドといった富豪が参加したデジタルIDのプログラムがある。
2019年9月にニューヨークで開かれたID2020の総会で2020年からプログラムを始めることを決め、実際に始められた。
デジタルIDをテストする場所として決まったのはバングラデシュだった。
身分を証明する書類を持たない数十億人を管理するためにはデジタルIDを導入する必要があると彼らは考えている。
