きなこのブログ

大失業時代が到来しています。大失業の恐ろしさを歴史から学ばなければならない。『大失業は戦争への道につながっている』

ディープ・ステイト(悪魔崇拝者)のマインド・ウェポン「思考の領域戦争」 2ー1

 

認知戦を展開するQAnonと地底世界のペンタゴン
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-7078.html

「認知戦」の概念は、ペンタゴンが数十年前に提唱していた。


今では、中国とロシアのお家芸になっている。

2016年の大統領選では、ロシアのGRUのネット戦隊がSNSに攪乱情報を流してワシントンをゆすぶった。

現在目立った「認知戦」の事例は、台湾に対する「大陸・中国」人民解放軍のサイバー部隊による混乱だ。


「認知戦」の目的は「カオス」を引き起こすことであるが、台湾は「認知戦」の罠に引っかからない。

世界は目下のところ、第6の戦闘領域=「認知領域」での認知戦のただ中にあるが、日本は完全にその罠に嵌められている

マインド・・・それは意識。 知覚。 人間の脳。
マインドの「認知領域」こそが、21世紀の潜在的な戦場になる。
それは、陸、海、空、宇宙、サイバースペースに加えて、人類を戦争に突入させる概念上の6番目の意識領域である。

「認知戦争(コグニティブ・ウォーフェア:Cognitive Warfare)」の覇者は、物理的な兵器や兵隊をいっさい使用せずに、相手国の政府を転覆させ、これを乗っ取ることができる。

なぜ、中共が日本の上空に、通信傍受を目的としたスパイ衛星を打ち上げたがっているのか、その理由が分かるだろうか。

ファーウェイのデバイスが組み込まれている、すべての端末と衛星との間で相互交信が行われ、その人物のイメージ・プロフィールだけでなく思想、思考形態、未来の行動予測までできるようになるのである。


バイデン政権“モドキ”が続けば、そうなるだろうが、幸いなことに、バイデンもハリスも間もなく姿を消すことになっている。

そして、日本でも、自民党の二階、菅の国際社会を揺るがすような大スキャンダルが出てきて、日本のディープステートが駆逐され始めるだろう。



政治家も官僚も、自衛隊幹部も学者も、国防の現状を憂いている国士を気取るなら、「認知戦争(コグニティブ・ウォーフェア:Cognitive Warfare)」を徹底的に理解しなければならない。

しかし、日本の勘違いエリートたちは、あまりにも頭が悪いので期待できない。

そこで、私は「戦略的に」ドナルド・トランプを応援しているわけだ。
繰返すが「戦略的に」だ。
しかし、私は決して「仕方なしに」と本音は言わない。
トランプを応援するにも、一定程度の責任が伴うと理解しているからである。

いつまでも精神的に幼子のような日本人に対して、本音をすべて言おうものなら、無用な混乱を引き起こすだけで本当に厄介なことになることが分かっているので、方便を使って悟らせるようにしたり、正解への道を指し示すにとどめている。

トランプは、「認知戦争(コグニティブ・ウォーフェア:Cognitive Warfare)」を仕掛けているQAnonが言っているような救世主では決してない。
彼は、ホワイトハウスに戻ってきたとしても、相変わらずイスラエル・ファースト」だ。
いずれ、日本を突き放すだろう。

それでも、トランプの強い影響下にある米軍情報部が、日本のディープステートの駆除に取りかかり始めたことは朗報と捉えたい。
これを駆除しないことには何一つ始まらないからだ。


今度も「対米従属?」・・・
それは違う。
それはオバマ政権」までのことである。

日本人は、相変わらず「国境」でものを判断している。
しかし、「彼ら」には国境という概念がそもそもない。

子ブッシュにもオバマにも。

トランプにはあるが。

だから、これまでの対米外交は、日本株式会社ワシントンD.C.というアメリカ株式会社との間で勝手に取り決められた約束手形のようなものだった。
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=240539



それが、日本国家と米国との民意が反映される国家間の交渉に切り替えられるチャンスが訪れようとしている。

だから、日本株式会社の代理人である自民党や、CIAの代理人である公明党では、トランプの影響下に置かれているワシントンと交渉ができなくなっているのである。

二階、菅、安倍、茂木、小泉・・これらの売国奴日本株式会社の代理人であるから、米国の民意を反映していないアメリカ株式会社とだけ交渉したがるのだ。

そして、自民党は実際にそうしてきたからこそ、私たちは搾取され続け、ますます貧乏になっただけでなく、今まさに、中国に日本の領土を明け渡し、ウイグル族と同じ運命を辿ろうとしているのだ。

ここが、一方的な「反自民の人たちには理解できないのである。


悲しいかな、彼らもまた、認知戦争の犠牲者であり、無意識のうちに日本の売国に手を貸しているのである。

凄まじい悪魔が憑依しているオバマが間もなく消去された後、(気は進まないが)トランプを挟んで、日米同盟の強化を図らなければならない。

「認知戦争」は、戦後のGHQによる愚民化政策=「スクリーン、スポーツ、セックス」の3S政策とはまったく異なる。



テレビ、映画が大衆を「マス」で洗脳するのに対して、「認知戦争」の場合は、ソーシャル・メディアを使う。

マスメディアは、チャンネルをひねれば、否が応でも一方的に情報が入ってくるが、ソーシャル・メディアの場合は選択性向を持っているので、ユーザーは自分と同じ考えを持っている他のユーザーを探し、自分の持論を補強してくれる情報だけを受け入れるようになっていく。

知的レベルの高い人々であれば、自分を否定し、自分に反対の意を表す人ほど貴重な「導師」になりうると分かっているので、反対意見から別のアングルを探そうとする。

そうやって、「認知領域」の一匹オオカミたちは、自らを磨いて知的レベルを高めていくので、まず洗脳やマインド・コントロールには引っかからない。


しかし、99%の人々は、愚かで無知の上に邪悪さを秘めている。

この潜在的な邪悪さをつついて、外に引き出すのが「認知戦」の見えない兵隊であるソーシャル・メディアなのである。

米・大統領選の壮大な規模の不正選挙では、3S愚民化政策に加えて、スマートフォンソーシャルメディア2Sが加わった認知戦が展開された。

トランプ応援団の中にも、さまざまな分派に分かれていて、互いに小競り合いを続けてきた。
ここを、民主党側のディープステートに攻撃されて、傷口が開いてしまったのである。

さらに、その傷口にジンを注いだのが、なんと米連邦最高裁の判事たちと共和党の裏切り者たちである。

しかし、その傷口は、この一ヵ月間の癒しによってふさがり、トランプの肉声がソーシャル・メディアの認知戦によって分断されていた声を一つにまとめ上げた。

「認知戦」を理解するためには、今まで植え付けられてきた間違った知識や認識を捨てなければならない。
それが、できるだろうか・・・

できないだろう。
一般的な日本人の知性と見識では到底かなわない。

だから、それで何十年もメシを食っている学者ほど「認知戦」を理解できず、かえって遠ざけようとするのである。

いずれ、インチキ・ジャーナリストに加えて、彼らこそが日本にとって「有害な存在」と言われることだろう。