驚いたことに、ワクチン・パスポートが、共産主義の過酷な奴隷制度「ユニバーサル・ベーシック・インカム」へのドア・キーになっていることに気が付いている人がいない。
https://prepper.blog.fc2.com/blog-entry-563.html
ワクチン・パスポートは常に更新されなければならない。
これから次々と出てくる人工ウイルスに対応するキラー・ワクチンの接種証明が上書きされるのだ。
もっとも、ワクチン・パスポートは、途中からRFIDチップに置き換えられて皮下にインプラントされるようになるので、手間いらずになる。
これで、一生、完全なる奴隷として暮らすことができるようになる。
ビットコイン＋パンデミック＋Covid人口削減（不妊）ワクチンは、ユニバーサル・ベーシック・インカムに帰着する
〈前半省略〉
・・・今、世界は「完全にワクチン接種を受けて」ワクチン証明書（vaccination certificate）の発行を受けた人と、ワクチン接種を完全に拒否、あるいは躊躇している人の2種類に分断されています。
「分断統治」は、支配層が数百年前から使ってきた手口で、まさしくヘーゲルの弁証法の「正・反・合」戦術そのものです。
それが、ワクチン虐殺詐欺でも使われているのです。
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・・・世界各国が、いよいよワクチン・パスポートの導入へ向けて本格的に動き出した今、ワクチン接種を受けた人も、そうでない人も考えられる準備をしなければなりません。
いったんワクチン・パスポートを受け入れてしまうと、生殺与奪のいっさいをグローバル・エリートに握られ、一生涯奴隷として暮らすことを強制されるようになるからです。
理由は、ワクチン・パスポートが、ユニバーサル・ベーシック・インカムへの入口になっているからです。
パンデミック＋Covid人口削減（不妊）ワクチン＋ユニバーサル・ベーシック・インカム＋遺伝子組み換え食品の配給制度（＋嗜好品として政府が配給する麻薬）は、セットになっているのです。
ちなみに、ユニバーサル・ベーシック・インカムの概念は、ペンで米国を独立に導いたフリーメーソン33位階のトマス・ペインが理神論で表した概念です。
これは、欧米のどの主流メディアでも取り上げられている歴史的事実であり、誰もが知っておかなければならない事実であり常識です。
ところが、日本に入ってくると、あらあら不思議、たちまち陰謀論に変換されてしまうのです。
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ジョージア・ガイドストーンの「理性の時代の10の戒律」とは人口削減アジェンダのこと
人口削減アジェンダは、少なくとも数百年前からの計画です。
その起源を、どこまで遡るべきでしょうか・・・
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・・・これらのありとあらゆる理論や学説、イデオロギーの背後に隠されているのが「人口削減」です。
その集大成が、ジョージア州エルバートン郡の小高い丘の上に建てられた「理性の時代の10の戒律（10のガイドライン）」が刻まれているジョージア・ガイドストーンです。
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・・・すでに周知となっているように、10戒律の意味するところは、「人間は地球にとっての癌であり、これ以上、増殖させてはならない。生かしたままにしていい限界は5億人である」というものです。
https://www.youtube.com/watch?v=89tLYMGaQ5E
つまり、世界の人口を5億人まで減らし、これを維持していくために、戦争、飢饉、パンデミック、人工的な天変地異と、ありとあらゆる災害を引き起こさなければならないとする「人口削減の要諦」が刻まれているのです。
世界大戦、マルサスの人口論、ナチスの（米国起源の）優生学、タルムード、地球温暖化詐欺、パンデミック詐欺のすべてが、この10のガイドラインに沿っています。
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国連は2009年に人口増加と気候変動を関連付けることによって人口削減アジェンダを正当化した
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・・・国連は、1989年7月11日を「世界人口デー」と定めました。
この日、ユーゴスラビアで生まれた男の子を50億人目と認定し、国連の本当の目的が「人口抑制」にあることを高らかに宣言したのです。
以来、「人口減少政策は炭素放出量を減少させる“最もコストのかからない方法”だ」という生態系狂信者の主張が国連のモットーになったのです。
彼らは産業汚染を防ぐために、産業革命以前の世界に戻そうとしているのです。
それが、化石燃料経済に変わるグリーン経済です。
それがために世界経済のリセットの必要性を唱えており、それをショックドクトリンとして「地球温暖化防止のため」という大義名分を掲げて人口削減に向かわせようとしている、ある種の「狂気じみた純粋さ」を持っている連中です。
このモットーは、2009年3月に、国連人口課の方針として、その全体像が提示されましたが、あまりにも過激な表現が多く含まれていたため、またまた削除してしまいました。
https://www.un.org/esa/population/publications/UNPD_policybriefs/UNPD_policy_brief1.pdf
しかし、この2ヵ前の2009年1月1日に、国連人口基金（UNFPA）が公表した公式報告書「世界人口の状態ー2009年」は残されています。
「変化する世界に直面する：女性、人口、気候問題」という副題が付けられたこの文書は、国連の年次世界人口報告書です。
この驚くべき報告書は、人口増加と気候変動を明確に関連付けることにより、これまで発表された国連のどのレポートよりもはるかに過激です。
報告書の中で国連は、「気候災害を回避できる唯一の方法は、世界中の『家族計画サービス』を増やし、世界の出生率を下げるために必要なことは、どんなことでも実行しなければならない」と明言しています。
当時の国連人口基金事務局長であったトラヤ・オベイド（Thoraya Obaid）は、この報告書の発表に伴う声明で、「もはや、人類は（人口増加）災害の危機に瀕している」と述べています。
外務省の公式ページによれば、この声明を出す3年前の2006年4月28日、トラヤ・オベイドは日本の外務省を訪れ、外務省幹部をはじめとする我が国の国政府関係者、国会議員との意見交換のほか、秋篠宮同妃両殿下へ謁見を実現しています。
〈以下省略〉
自民党と公明党は「人口削減の外圧」を利用しながら、最大の利権と言われている「ワクチン利権」に群がる
いっぽう、先進国向けの人口削減ワクチンとして用意されたのは「子宮頸がんワクチン」です。
日本で、執拗に子宮頸がんワクチン接種を推進しようとしているのは、ワクチン利権をつかんで離さない自民党と公明党です。
〈中間省略〉
・・・公明党は、国民の命などには、まったく関心がないようです。
昔からワクチン利権の獲得に熱心です。
ゲイツ財団とズブズブの公明党・山口那津男代表は、いち早くCovidワクチン利権に食い込もうと行動を起こしました。
ビル＆メリンダ・ゲイツ財団日本常駐代表には、柏倉美保子(創価学会)が就いています。
子宮頸がんワクチンの醜いスキャンダルでは懲りていないのか、今度はコロナ禍を利用して国民にキラーワクチンを接種させ、「若い男女を不妊状態にしようぜぃ」と言っているのです。
さらに山口那津男は、WHOがパンデミックを宣言した後も、「習近平の国賓来日を実現するよう」自民党に働きかけを行っていました。
〈以下省略〉
ワクチン利権を追いかける自民党と公明党・・・しかして「人口5億人レース」の火蓋は切って落とされた
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・・・子宮頸がんワクチンの接種に当たっては、医師たちは「後遺症が起こっても責任を取れない」という立場を明確にしています。
また、厚生労働省は、公式ホームページで、「子宮頸がん予防ワクチンの接種を積極的にはお勧めしていません」と大文字にして注意喚起しています。
https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou28/pdf/leaflet_h25_6_01.pdf
厚労省の「子宮頸がん予防ワクチンの効果」についての公式見解は、「WHOによれば、16型HPVと18型HPVの感染やがんになる過程の異常（異形成）を90％以上予防できたとの報告があり、これに引き続いて起こる子宮頸がんの予防効果が期待されています」というもの。
厚労省は、「WHOによれば・・・予防効果が期待されています」と、あくまでもWHOが一方的に推奨する理由を引用しているだけで、「厚労省として、予防効果を確認できたわけではない」と言っているのです。
いったい、三原じゅん子は何に後押しされて子宮頸がんワクチンを推進しようとしているのでしょう。
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・・・ところが、Covidワクチンの安全性と異物混入が騒がれるようになると、その間隙を縫うようにして「子宮頸がんワクチンの推奨を復活させる動き」が出てきました。
その先頭に立っているのは、米新興ニュースメディアのバズフィード（buzz feed）とヤフーの合弁事業会社「バズフィード・ジャパン（buzz feed Japan）で、
https://www.buzzfeed.com/about?country=ja-jp
「厚生労働省が『積極的勧奨を差し控える』措置」を今後も続けるなら、日本向けの子宮頸がんワクチンを供給できなくなるかもしれない」と脅してきました。
・・・ヤフーニュースのキュレイターが「ワクチン接種」一色で塗りつぶされたニュースを多くピックアップするのも道理でしょう。
〈中間省略〉
・・・一度は、田村憲久厚生労働相が「積極推奨の復活」を検討しましたが、態度を保留したままです。
それに対して、子宮頸がんワクチンのメーカーであるMSD製薬は9月1日、引き続き積極推奨が再開されず日本向けに用意したワクチンが廃棄処分になれば、今後のワクチン確保が難しくなると警告する文書を厚労省に送っていたことが分かりました。
HPVワクチン（子宮頸がんワクチン）薬害訴訟全国原告団・梅本美有さん（23）は、「もう誰一人として自分たちと同じ苦しみを味わってほしくはありません」と、「積極的なワクチン接種の推奨」が再開されることに強く反対しています。
三原じゅん子は、加害者の一味として、まずこの被害者に謝罪し、原因の究明に最善を尽くすと約束すべきです。
三原が「積極的なワクチン接種の推奨」を主張するのは、その後にすべきでしょう。
三原じゅん子は、政治家以前に、人間でさえないのです。
一介の製薬メーカーが、政府に対して脅迫まがいの脅しをかけている現実。
超政府の輪郭が見えてきたのではないでしょうか。
そして、バズフィード（buzz feed）は、その後押しをやっているのです。
・・・菅義偉首相は、今年1月にビル・ゲイツとの電話会談を済ませており、目下のところ、ビル・ゲイツが出資しているファイザー社と、やはりゲイツが出資しているモデルナ社のワクチンを国民に接種させることに専念しています。
予想していたとおり、ワクチン利権漁りに余念がない菅義偉が放った言葉は「モデルナ・ワクチンの異物混入は問題なし」です。
厚生労働省が、金属片の正体は「ステンレス製の製造部品の破片だった」と発表したのは、菅義偉が「問題ない」と根拠なき妄言を放った8月26日から1週間後の9月1日でした。
モデルナ・ワクチンの国内での流通を手がける武田薬品工業は、「金属片はごく少量で人工関節やペースメーカーなどにも使用されている物質のため、接種しても健康に重大な影響を与える可能性は低い」として、接種してしまった人に通知もせず、火消しのために該当するロットを回収するのみ。
「重大な影響を与える可能性は低い」と、なぜ分かるのでしょうか。
自民党、公明党、厚生労働省、製薬メーカーのすべてが「なんら責任を取らず、今後、接種された人に異変が起こったとしても、三原じゅん子やバズフィード（buzz feed）が、「モデルナ・ワクチンとの関連性は認められない」と盛んに吠え立てるでしょうから、被害者のかすかな抗議の声はかき消されてしまうのです。
彼らの頭の中にあるのは、あくまでも「ワクチン利権」だけです。
残念なことに、私たちの政府は、とうの昔に存在していないのです。
〈中間省略〉
・・・パート4のまとめとして、私が言いたいことは、「政府を信じるな、国会議員を信じるな、官僚を信じるな、学者を信じるな、医者を信じるな、ジャーナリストを信じるな、そして、あなたが尊敬している人でさえも信じるな」ということです。
「じゃあ、いったい誰を信じればいいのか」ですって？
もしそう問われたとしたら、「ではなぜ、これほど多くの人が洗脳され、間違っているのに、他人を信じなければならないのか」と私は訊き返したいと思います。
誰も答えられません。
もし、信じるに値する人間がこの世にいるとすれば、それは、あなた自身です。
あなたに、家族や友人を本気で守ろうという気概があるのであれば、なおさら、そうすべきなのです。
