人類の存続を危うくするとも言われているCOVIDワクチンが病気に無力との新報告
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202109290000/
イスラエルから「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の効果がないとする新たな情報が流れてきた。
COVID-19に感染したとされた279名のうち250名はフル接種（2度接種）した人で、非接種者は29名にすぎなかったというのだ。
COVID-19に対して問題の「ワクチン」は効果がなく、その「ワクチン」を接種すると入手できる「パスポート」も病気に関しては意味がない。
少し前、政治トークショウのホストを務めるキム・イベルセンがイスラエルから入手したデータを番組の中で紹介していた。
それによると、イスラエルの病院は体調を崩した「ワクチン」の接種者であふれ、死者も増えているという。
単にPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査で陽性になっただけでなく、深刻な副作用が出ているということだ。
「COVID-19ワクチン」はCOVID-19を予防していない。
2020年3月11日にWHO（世界保健機関）がパンデミックを宣言したところから始まった「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動」。
その病気を引き起こすとされている「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」の「リアルタイムRT-PCR診断パネル」が開発されている当時、単離されたウイルスをCDC（疾病予防管理センター）は使えなかった、つまりウイルスは単離されていなかった。
病気を引き起こすウイルスが存在していることが確認されないまま「パネル」が作成され、パンデミック騒動は始まったのだ。
怪し気な話だ。
怪し気な話の主人公はCOVID-19と呼ばれる悪霊で、人びとを脅すために「感染者数」や「死亡者数」を水増し、あるいは捏ち上げてきた。
2020年4月、CDCやWHOは、COVID-19が原因で死んだとして医学的に矛盾がなければ、COVID-19を死因だとしてかまわないと通達している。
しかし、WHOは今年1月20日になって、PCR検査は診断の補助手段にすぎず、その結果が症状と合致しない場合は再検査するようにとしている。
早い段階から「陽性者」の80％から90％程度は無症状だとされていたが、「感染者」の診断は症状が基本だとWHOは修正したのだ。
もっとも、再検査は困難だろうが。
WHOにしろ、CDCにしろ、効果がなくリスクの高い「ワクチン」というタグのついた物質を全人類に接種したがっている。
言うまでもなく「ワクチン」の接種件数が増えればワクチンを製造している会社が儲かるが、それだけで各国政府や有力メディアが接種キャンペーンを繰り広げているわけではないだろう。
すでに「ロックダウン」や「自粛」で社会は収容所化しているが、「ワクチン」接種とセットで推進されているのが「ワクチン・パスポート」。
これがなければレストラン、パブ、劇場などへ入ることを禁止するだけでなく、教育を受ける権利や仕事を奪おうとする動きが出てきている。
この「パスポート」は人びとを管理する道具だ。
COVID-19騒動を利用して「資本主義の大々的なリセット」を主張しているWEF（世界経済フォーラム）のクラウス・シュワブは2016年1月、スイスのテレビ番組に出演してデジタル・パスポートの先の話をしている。
彼によると、まずマイクロチップを服に取り付けるところから始め、つぎに皮膚や脳へ埋め込むのだという。
最終的には脳とコンピュータ・システムとの間で交信できるようにし、人間とコンピュータを融合するというのだ。
一人ひとりの感情を監視するだけでなく、思想や記憶の管理も考えているという推測もある。
映画『マトリックス』や有線だったが、「ワクチン・パスポート」は無線になるわけだ。
COVID-19騒動で中心的や役割を果たしてきたビル・ゲーツは人口削減論者としても知られている。
2010年2月にTEDで行った講演では新ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10～15％減らせると語っている。
彼以上に過激な発言をしているのはCNNのテッド・ターナー。
彼は1996年に「理想的」な人口を今より95％削減した2億2500万人から3億人だと主張していた。
2008年にはテンプル大学で世界の人口を20億人、現在の約3割まで減らすと語っている。
アメリカやイギリスには19世紀から人口を削減するべきだと考える人びとがいた。
彼らはトーマス・マルサスが唱えた人口論の影響を受けていたのだが、自然淘汰説のチャールズ・ダーウィンやダーウィンの従兄弟で優生学の創始者であるフランシス・ゴールトンの信奉者も少なくなかった。
自国政府の進める「ワクチン・パスポート」導入を愚かだと語った大臣が解任
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オランダ政府は「ワクチン・パスポート」を導入しようとしている。
「パスポート」を携帯しているか、直前に行ったPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査で陰性になったことを示す証拠がなければレストランにも酒場にも劇場にも入ることを禁止しようとしているのだ。
この計画に反対する人びとが街で抗議活動を続けているが、閣内からも批判が出る。
経済問題気候政策担当大臣のモナ・カイザーがその政策を「愚かだ」とインタビューで表現、9月25日に解任されたのだ。
こうした政策を打ち出した国はほかにもあるが、いずれも強い反発を受けている。
「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」の感染を防ぐために「パスポート」を導入、レストランなどへの入店を禁止しようとしているわけではない。
COVID-19騒動が始まる前に欧州委員会はEU市民向けの「ワクチン・カード／パスポート」を2022年に実現する計画を立てていたのだ。
その背景には国連で採択された「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」がある。
2015年9月に採択されたこのアジェンダは「SDGs（持続可能な開発目標）」を示している。
その目標を実現するため、個人を特定するためのシステムに記録されていない人びとを管理する必要があるとされ、デジタルIDの導入が進められることになった。
デジタルIDの導入は2016年5月に国連本部で話し合われ、「ID2020」というNGOが設立される。
このNGOにはマイクロソフトも関係していた。
COVID-19騒動を利用して「資本主義の大々的なリセット」を実現すると宣言しているWEF（世界経済フォーラム）のクラウス・シュワブは2016年1月、スイスのテレビ番組に出演してマイクロチップ化されたデジタル・パスポートについて話している。
彼の話では、まずチップを服に取り付けるところから始め、つぎに皮膚や脳へ埋め込む。
最終的には脳とコンピュータ・システムとの間で交信できるようにし、人間とコンピュータを融合するというのだ。
一人ひとりの感情を監視するだけでなく、思想や記憶の管理も考えているという推測もある。
シュワブたちは短期間に「ワクチン」を全人類に接種、「ワクチン・パスポート」を導入したかったのだろうが、世界的に見るとまだ接種率は半分に満たない。
その段階で「ワクチン」の危険性が明確になってきた。
COVID-19で深刻な病気になったり死亡した人が身近にいるという話はほとんど聞かないが、「ワクチン」を接種した後に死んだ知り合いがいるという話は聞く。
しかも高齢者ではない。
リアルなのだ。
