コロナ脅威論からワクチン脅威論へ
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2022/01/post-52d437.html
コロナ騒動勃発から３年目の新春を迎えた。
デルタ株に続きオミクロン株が感染拡大をもたらしている。
ＤＥＬＴＡとＯＭＩＣＲＯＮのアルファベットを並べ替えると
ＭＥＤＩＡ ＣＯＮＴＲＯＬ になるのは単なる偶然と考えられない。
コロナウイルスは変異を重ねるごとに感染力を高める一方、毒性を切り下げてゆくと思われる。
２０２2年はコロナウイルスの脅威が漸減する方向に向かうだろう。
その一方でワクチンの副作用に対する警戒が高まるのではないか。
ワクチン接種後の急死者数が多数報告されている。
しかし、これは氷山の一角。
ワクチン接種後の一定期間内に死亡した全数の報告義務がない。
報告されているのはあくまでも「副反応疑い」とされた者だけ。
報告されていない接種後急死者が多数存在すると見られる。
接種後重篤化者も極めて多い。
中日新聞が１面で接種後急死者の多さを初めて取り上げた。
厚労省は
「「ワクチンを接種した後に亡くなった」ということは、「ワクチンが原因で亡くなった」ということではありません。」
とするが、詐欺まがいの説明。
ワクチン接種後の急死は次の三つに分類される。
１．ワクチンが原因で亡くなった
２．ワクチンが原因で亡くなったのではない。
３．亡くなった原因は判明していない。
厚労省の説明は「１ではない」というもの。
つまり、「２か３である」ことを「１ではない」と言っている。
しかし、Ｑ＆Ａを読む国民の多くは、
２．ワクチンが原因で亡くなったのではない。
と勘違いしてしまう。
実は、勘違いを狙って、上記の表現が取られていると考えられる。
実際に１から３のなかのどれに該当するのかと言えば３である。
したがって、本来はＱ＆ＡのＡに
「亡くなった原因は判明していない」
と表記するのが適正である。
２０２２年にはワクチンリスクに関する多くの事実と情報が明らかにされる可能性が高い。
岸田内閣は「ワクチン・検査パッケージ」の運用を開始しようとしているが、「ワクチン接種」はほとんど意味がなくなっている。
オミクロン株感染において、「ワクチン接種の有無」がほぼ無関係であることが明らかになりつつある。
オミクロン株感染者を分析して、ワクチン接種の有無で有意な差が確認できるかどうかを検証する必要がある。
ワクチン接種の有無による有意な差が確認されないのではないか。
そうなると、感染防止を図るには「陰性証明」しか有効でないということになる。
ワクチン接種をしても「陰性証明」がなければ感染拡大防止には有効でないということになるだろう。
厚労省は改めて「薬害根絶の誓い」の原点に立ち帰るべきだ。
ワクチンを推奨する関係者の多くに製薬企業マネーが注がれている。
この事実も一部で開示が始まっている。
多くの関係者が単なる「カネの亡者」であるという事実が浮かび上がることになるだろう。
２０２２年はコロナウイルスそのものよりもワクチンに焦点の当たる年になると考えらえる。
ワクチンと温暖化仮説
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2022/01/post-6763ac.html
言論空間上でヒステリックな反応が生まれる二つのトピックスはワクチンと温暖化
しかし、いずれの問題にも重大な疑義が存在する。
新型コロナワクチンの接種が推奨されているが同ワクチンには重大な副作用の疑いがある。
地球温暖化が進展し「脱炭素」運動が広がっているが、「脱炭素」運動が大きな利権を生み出している点に留意が求められる。
二つの問題に共通するのはグローバルに活動を展開する巨大資本の利害が密接に関わること。
同時に、これらの二つのテーマに対する疑問を提示することに対してヒステリックな反応が観察されることも共通している。
ＤＥＬＴＡとＯＭＩＣＲＯＮのアルファベットを並べ替えるとＭＥＤＩＡ ＣＯＮＴＲＯＬになる。
大きな社会運動を推進する上で最重要のツールがメディアである。
情報空間を支配すること。
これが巨大キャンペーンの鉄則。
逆に言えば、巨大資本が策謀する利権事業に絡め取られないようにするには「メディア・リテラシー」を保持することが重要ということになる。
「メディア・リテラシー」とは情報空間に流布される情報の真贋＝「本当とウソ」を見極める力のこと。
２０２２年の大きな課題に「メディア・リテラシー」の保持を掲げる必要がある。
ワクチンについては、
「ワクチンに疑問を提示する者の教養が低い」
との風説も流布されている。
真実は逆。
「ワクチンに疑問を提示する者の多くは教養の高い人々」
である。
しかし、メディアを支配する者がウソの説＝風説を流布する。
ワクチンに関わる事実＝エビデンスを正確に収集するなら、自動的にワクチンに対する警戒は強まるはずだ。
新型コロナワクチンにおいては、接種後急死者数が異常に多い。
季節性インフルエンザワクチンの接種後急死者数と比較して２７０倍にも達している（接種人数当たりの急死者数での比較）。
接種後重篤化者数も驚くべき水準に達している。
元気に暮らしていた人がワクチン接種後に急死した。
遺族はワクチンが原因だと判断している。
ところが、国は因果関係を認めない。
因果関係を認めない限り補償措置も実行されない。
「泣き寝入り」状況に追い込まれている。
新型コロナワクチンの安全性は十分に確認されていない。
大きなリスクを抱えたまま接種が推進されている。
接種後の一定期間内に死亡した人について、全数を報告する義務を課すべきだがそうなっていない。
報告されているのは「副反応疑い事例」だけ。
医師の判断で「副反応疑いでない」とする死者等は報告されていない。
公表されているワクチン接種後の急死者数および重篤化者数は氷山の一角である。
厚労省は「接種後急死の原因がワクチン接種であるということはありません」と主張するが、これは、ワクチン接種後急死者について、
１．接種後急死の原因がワクチン接種である
２．接種後急死の原因がワクチン接種ではない
３．接種後急死の原因がワクチン接種であるかどうか判定できていない
の三つのカテゴリーに分類したときに２と判定されたことを意味するものでない。
厚労省の判定は３の「接種後急死の原因がワクチン接種であるかどうか判定できていない」である。
ただ、「３．接種後急死の原因がワクチン接種であるかどうか判定できていない」は、「１．接種後急死の原因がワクチン接種である」ではないから、
「接種後急死の原因がワクチン接種であるということはありません」としているだけのこと。
ほとんど詐欺である。
メディアが流布する情報に騙されないこと。
これが２０２２年の最重要心得のひとつになる。
