きなこのブログ

大失業時代が到来しています。大失業の恐ろしさを歴史から学ばなければならない。『大失業は戦争への道につながっている』

ウクライナの生物兵器研究所とコロナ・ワクチン詐欺師が同じ

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グレート・リセットの医療専制政治を押し付けた同じ詐欺師が、ウクライナ生物兵器研究所に関与している
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=308649

 

 

冒頭の動画の2分55秒で、

 

新型コロナウイルスが人工の生物兵器であることも正式に判明しており、NIHとピーター・ダスザックのエコ・ヘルス・アライアンスから資金提供を受けていたことも分かっています。

 

それが中国の武漢で製造されたことも判明しています。

 

…国連のグレート・リセットに関わる全員が、今やウクライナの最大の同盟者であることは偶然だというのでしょうか?”

 

と言っています。
 

私はまだ、新型コロナウイルスが人工の生物兵器であることや武漢で製造されたことが判明しているとは思っていませんが、その可能性が極めて高いと考えています。
 

5分10秒で、

 

グレート・リセットの医療専制政治を押し付けた同じ詐欺師が、ウクライナ生物兵器研究所に関与しているのです。

 

これはすべて、米国防省の国防脅威削減局(DTRA)を通じて税金で賄われています。

 

米国企業Black&Veatc社は、2003年以来、DTRAと緊密に協力して生物兵器研究所を建設してきました。

 

Black&Veatc社は、キエフでMETABIOTA社と事務所を共有しており、

 

…METABIOTA社が2015年に設立された際、ハンター・バイデンのローズモント・セネカ・テクノロジー・パートナーズから3億ドルの資金提供を受けました。

 

…またこのMETABIOTA社は、ピーター・ダスザックのエコ・ヘルス・アライアンスと提携しています。

 

エコ・ヘルス・アライアンスは、ファウチ博士が2014年に武漢の研究所に機能獲得研究の資金を流すために利用した団体です。

 

2014年、METABIOTA社、エコ・ヘルス・アライアンス、武漢ウイルス研究所は、共同で中国のコウモリに由来する感染症を研究していました。

 

METABIOTA社は、CIAのフロント企業として知られるIn-Q-Telと協力しています。

 

In-Q-Telは、米国国防総省、NIH、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、グーグル、ナショナルジオグラフィック協会などから資金提供を受けています。

 

METABIOTA社の創設者であるネイサン・ウォルフは、エコ・ヘルス・アライアンスの役員であり、DARPAの国防科学研究評議会のメンバーでもあります。

 

ネイサン・ウォルフは2012年、「ウイルスの嵐・パンデミック新時代の幕開け」と題する本を執筆し、友人である小児性愛者ジェフリー・エプスタインやバイオベンチャー投資家ボリス・ニコリックに感謝の言葉を述べています。

 

ボリス・ニコリックは、ジェフリー・エプスタインの死後、彼の遺言執行者に指名、ネイサン・ウォルフはギレーヌ・マクスウェルと仲良くしているところを何度も目撃されています。

 

またネイサン・ウォルフはクラウス・シュワブのヤング・グローバル・リーダーの一人であり、世界経済フォーラムが掲げる「グレート・リセットアジェンダ」を実現するためのトレーニングを受けています。”

 

と言っています。
 

悪の巣窟という言葉がピッタリですが、全員が「小児性愛者」であり、ジェフリー・エプスタインと相棒のギレーヌ・マクスウェルとの繋がりがあるという感じです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

峰氏にいったい、何があったのでしょうか。

https://mobile.twitter.com/ikenoriikenori/status/1505898942617190403

 

 

今回の「ウクライナの生物学的実験室に関する国連安保理のブリーフィング」によって、全体像がくっきりと浮かび上がって来ます。

アメリカはウクライナ国防省を援助。

ペンタゴンの国防脅威削減局(DTRA)が、ウクライナの軍事生物学プロジェクトに直接資金を提供し監督していた。

ウクライナ当局はペンタゴン白紙委任し、ウクライナの領土で危険な生物学的実験を行わせていた。

これは、アメリカの国民を危険にさらさないために、ウクライナの領土と人口を危険な研究のために利用する皮肉なものだ”として、「例えば、2018年にはルガンスク人民共和国ドネツク民共和国に住む市民の間で、新しい多耐性株による結核の症例が急増した」と言っています。

ロシア人を標的とした生物兵器の実験を行っていた様子が窺えます。

オバマ政権、バイデン政権ならこうした人体実験を平気でするでしょう。

ロシアのおかげで、“おそらくCOVID-19のパンデミックをも凌駕していた「流出」”が食い止められたかも知れないのです。