【この世は詐欺ばかり】日本列島に「数十年に一度の大寒波」が襲来し、各地でパニックと深刻な被害が続出！→グローバル支配層が盛り上げる「地球温暖化キャンペーン」への疑念の声が大噴出！
https://yuruneto.com/daikanpa-ondanka/
どんなにゅーす？
・日本列島に「数十年に一度の大寒波」が襲来。
各地で暴風と猛吹雪が吹き荒れ、深刻な被害が続出している。
・太陽の活動が低下していることが関係している可能性があり、「2030年までに太陽の活動が現在の60%まで減少し、97%の確率で地球が「氷河期」に突入する」との研究結果も出ている中、ネット上では、グローバル支配層が世界的に盛り上げてきた「地球温暖化キャンペーン」に対する疑念の声が噴出している。
2030年までに97%の確率で氷河期が到来することが判明！ 研究者「夏は消滅し、川は凍る」
https://tocana.jp/2017/02/post_12275_entry.html
英紙「Metro」（2月1日付）などによると、英ノーザンブリア大学のバレンティーナ・ザーコバ教授らが、厳密な数学モデルを用いて太陽活動のデータを分析したところ、2030年までに太陽の活動が現在の60%まで減少し、97%の確率で地球が「氷河期」に突入することが分かったという。
これは、14世紀半ばから19世紀半ばにかけて世界各地を襲った「小氷期（Little Ice Age）」相当の規模になると予想されている。
■100%予防不可能、2030年氷河期突入のシナリオ
小氷期では、テムズ川やオランダの運河・河川では一冬の間完全に凍結する光景が頻繁に見られ、飢饉が頻繁に発生するようになり（1315年には150万人もの餓死者を記録）、疾病による死者も増加した。
アイスランドの人口は半分に減少し、グリーンランドのヴァイキング植民地は全滅の憂き目を見た。
日本においても東日本を中心にたびたび飢饉が発生し、これを原因とする農村での一揆の頻発は幕藩体制の崩壊の一因となったといわれている。
そして、小氷期の期間中もっとも寒さが厳しかった1645年～1715年は、太陽黒点数が著しく減少した「マウンダー極小期（Maunder Minimum）」（1645年～1715年）と一致しているのだ。
このまま太陽の活動が弱体化していけば、地球全体の気温が低下していくことは間違いないとみられている。
～省略～
今後、北半球を中心に大きな影響がでることが予想される。
だが、これほど重大な発見にもかかわらず、ザーコバ教授の研究を敵視した反対者から圧力をかけられ、何人かの気象学者は、イギリス王立天文学会に公表の差し止めを求めたそうだ。
しかし、小氷期の到来を予見している科学者はザーコバ教授だけではない。
2015年には、「メキシコ水技術研究所（Mexican Institute of Water Technology）」のホルヘ・サンチェス・セスマ教授が、過去10万年～2万5千年にかけての太陽の活動サイクルを比較研究したところ、太陽活動の停滞に関連した気温低下が今世紀に起こると予想している。
2013年にも、西オーストラリア大学のクリフ・オリア教授が同様の結論に至っている。
「太陽黒点と気候には十分な相関関係があります。太陽の活動サイクルは、将来の気候変動を予測する上での基礎です」（オリア教授）
～省略～
「地球温暖化」のウソに騙されるな
https://cigs.canon/article/20220404_6683.html
～省略～
「CO2ゼロ」は世界の潮流か
―― 日本では、「CO2ゼロ」が「世界の潮流」だと認識され、それに疑問を呈することが憚られる風潮がありますが、では世界の国々はどれほど熱心に「CO2ゼロ」に取り組んでいるのでしょうか。
杉山 確かに、西ヨーロッパのエリート、国連のエリート、そしてアメリカ民主党のエリートたちは一生懸命に「脱炭素」と言っています。
そのため気象サミットや温暖化枠組条約締約国会議（COP）では「脱炭素」が絶対ということになっているのですが、それが世界の潮流かというと、そうではない。
～省略～
そもそも「CO2ゼロ」に実現性があるのかという問題があります。
現在、世界のCO2排出量（2018年）は、中国28.4％、アメリカ14.7％、EU＋イギリス9.4％、インド6.9％、ロシア4.7％。日本3.2％。つまり、中国とアメリカで世界のCO2排出量の4割以上を占めているわけで、この2国が本気にならなければCO2は減りません。
では、米中両国のスタンスはどうかというと、アメリカはバイデン大統領が温暖化対策に熱心で、2030年にCO2を半分に、2050年にゼロにすると言っています。
しかし、アメリカは石油・ガス・石炭産業が世界一発達した国です。
議会では、議席の半分近くを占める共和党はバイデン政権の脱炭素政策に反対。
身内の民主党内でも穏健派、とりわけ選出州にエネルギー産業をもつ議員はバーニー・サンダース議員などが唱える極端な脱炭素政策には反対しています。
最近も民主党のジョー・マンチン議員が、バイデン政権が提出している関連法案を徹底的に批判して潰してしまいました。
民主党から少しでも造反者が出れば法案は通らないというのが現状で、じつはアメリカは脱炭素などできないのです。
～省略～
つまり、「CO2ゼロ」は世界の排出量の4割以上を占める米中が本気にならない限りCO2は減らないわけで、仮に日本が「CO2ゼロ」を達成したとしても大勢に変化はない。
これが世界の現実です。
～省略～
温暖化で気温はどれほど上昇したのか
―― 「CO2ゼロ」は、それを達成しないと「温暖化で地球が危機になる」と言われているからですが、そもそもそんな危機的状況になっているのでしょうか。
杉山 日本では多くの方が「このまま進めば地球の生態系が破壊され、災害が増える。温暖化の原因は化石燃料を燃やすことで出るCO2だから、これを大幅に削減することが必要だ」というふうに思っているでしょう。
しかし、これは事実ではないのです。
国連とか政府の御用学者やマスコミからそういう「物語」を繰り返し聞かされて、みんな信じてしまっているだけなのです。
私もそうした「物語」を語っていれば出世するかもしれませんが、青臭くても本当のことを言わなければ科学者ではないと思っているので、温暖化を巡ってファクトフルネス（データをもとに世界を冷静に見る習慣）に立って誰でも見ることができる公開データを紹介して議論しているのです。
～省略～
最近、猛暑になるたびに「地球温暖化のせいだ」と言われますが、事実はまったく違います。
日本の気温上昇が100年で0.7℃ですから、1990年から2020年までの30年間では0.2℃程度上昇したことになります。
しかし、0.2℃といえば体感できるような温度差ではありません。
2018年に気象庁は「熊谷（埼玉県）で最高気温が国内の統計開始以来最高となる41.1℃になった」と発表しましたが、地球温暖化がなければ熊谷は40.9℃だった、という程度の違いです。
地球温暖化はごくわずかに気温を上げているに過ぎないのです。
猛暑の原因は別にあります。
気象庁は夏の高気圧の張り出し具合などの自然現象と、都市熱による影響の2つを挙げています。
都市熱についていえば、都市化によってアスファルトやコンクリートによる「ヒートアイランド現象」が起こり、家やビルが建て込むことで風が遮られる「ひだまり効果」も出ます。
こうした都市熱によって東京は既に約3℃も気温が上がっているのです。
東京から離れた伊豆半島の石廊崎では1℃も上がっていませんが、これが地球温暖化による日本全体の気温上昇（0.7℃）に対応する数字と言えます。
温暖化が原因で猛暑になっているわけではないのです。
～省略～
北極グマの絶滅も沈む島もフェイク
―― 近年、台風や集中豪雨による被害が発生し、そのたびに「地球温暖化の影響」と報道されています。
杉山 台風について言えば、増えてもいないし、強くもなっていません。
～省略～
豪雨も観測データでは増えていません。
理論的には過去30年間で気温が0.2℃上昇したのですから、その分の雨量が増えた可能性はありますが、それでもせいぜい1％程度です。豪雨も温暖化のせいではありません。
―― 地球温暖化が原因で災害が増えているわけではないのですね。
杉山 誤解を恐れずに言えば、温暖化の悪影響という話はほとんどフェイクニュースです。
実際、これまで地球温暖化の影響で起きると言われた不吉な予測はことごとく外れてきました。
例えば、北極グマは温暖化で海氷が減って絶滅すると騒がれましたが、今では逆に増加しています。
クマを殺さず保護するようになったからです。
海抜数メートルのサンゴ礁の島々が温暖化による海面上昇で沈んでしまうと言われましたが、現実には沈没していません。
～省略～
温暖化の理由の一部はCO2ですが、それ以外の要因も大きく、CO2の大幅排出削減は「待ったなし」ではない。
これが温暖化の科学的知見だと言えるでしょう。
～省略～
去年に続き今年も（さらなる）激烈な寒さが日本列島を襲撃！コロナ危機（ワクチンキャンペーン）も地球温暖化キャンペーンも、グローバル支配層が創り出した壮大なペテン！
