きなこのブログ

大失業時代が到来しています。大失業の恐ろしさを歴史から学ばなければならない。『大失業は戦争への道につながっている』

ディープ・ステイト(悪魔崇拝者)のマインド・ウェポン「思考の領域戦争」

 

認知戦を展開するQAnonと地底世界のペンタゴン
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-7067.html

本当の戦争は「思考の領域」で起こっている。


DSの認知戦は、私たちの正常な思考を根底から破壊する強力なマインド・ウェポンである。


それを展開しているのがQアライアンス+Anonであることは明らかだ。

Qアライアンスの放つ情報を鵜呑みにして拡散しているスピ系や、サイモン・パークスのメッセンジャーたちは、自分が認知戦に駆り出されていることを自覚できない。

彼らは、自分の過ちに気が付かない。


永遠に・・・

DSカバールが仕掛けている認知戦によって、人々は思考の原点から破壊されている

岡三証券が「トンデモ」と断り書きをつけながら、2021年の予想を出した。
https://www.okasan-online.co.jp/news/spot/takada20201201/

あーあ、いちいち真剣に読む必要はないですよ。

この程度の予想は、私がすでに書いてきたことだからである。

一応タイトルだけでも紹介しておく。


それは以下だ。

1)コロナ効薬で株価暴落

2)エルニーニョで世界中が水没

3)国民スマホ、「スガスマホ

4)日本でも独身の日

5)コロナ下の対応、平日の休み取得で学生にも有給休暇

6)東京五輪最多のメダル獲得、五輪効果も

7)宇宙自衛隊の創設

8)世界の権力空白不安

9)世界中のコロナバブル、「GASU」銘柄登場

10)米中歩み寄り、英国EU復帰

1)については、どの投資家も同じ見解だ。

どの国の中央銀行も、天井知らずの量的緩和を続けた結果、株式、金・銀原油などのコモディティ、暗号通貨までが上昇している。

ビットコインは、しばらく調整が続いて、おそらくは3万5000~6000ドルまで、小幅の騙し上げ(素人を吊り上げるための見せかけのリバウンド)を繰返しながら、じわりじわり落ち続けていくだろう。

だから、3月は1日中パソコンに張り付いていられる恵まれた怠け者以外は、ポジションを取れないだろう。

しかし、土地バブル崩壊の足音が忍び寄り、米国の長期金利が上昇しているように、「コロナ消滅へ向かう」の見出しが新聞紙面上に出るようになると、金利の上昇を抑え、悪性インフレの芽を摘んでおこうと、各国の中央銀行は、いっせいに引き締めに入る。

世界支配層は、これとグレートリセットとを同期させたがるはずだ。


その後で何が起こるのかは、書かなくても分かるだろう。

これは私の予想。

 

外れても責任は取らない

 

 

2)エルニーニョで世界中が水没

当面は、温暖化より、東南アジアの地震による津波が怖い。

3)国民スマホ、「スガスマホ

あの気持ちの悪い顔を思い出させないでくれ。

それにしても、docomoは、スマホに切り替えろー、切り替えろー、と、うるさく電話やメールを送ってくる。

断っても断っても、次から次へとの別の代理店からかかってくる。


人の名簿をばら撒いているらしい。


これは違法な勧誘だろうに。

さすが、5G大量殺人会社のやることだ。

4)日本でも独身の日

かつて、独身者にスーツを新調する費用を与えるなどという自治体があった。


お遊びは、他所でやれと言いたい。

5)コロナ下の対応、平日の休み取得で学生にも有給休暇

有給休暇じゃないだろうに。


彼らは学費を工面するのに、せいいっぱいだ。

6)東京五輪最多のメダル獲得、五輪効果も

邪道だ。


末代まで日本の恥になるだろう。

7)宇宙自衛隊の創設

今頃、何を言ってるのか。


すで10年前に書いたよ。
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-99.html

ただし、ここでは「地球防衛軍」と書いているが・・・


UFOとの関係は、この記事のとおりだ。
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-99.html

だから、ペンタゴンの宇宙軍の目的も、エイリアンからの防衛などではない。


エイリアンは存在しないからだ。

いい加減、バカっ話を止めないか。

8)世界の権力空白不安

なぜ、わざわざバイデンを配置したのかを考えれば、世界支配層が、権力空白不安を利用して何をやらかそうとしているのかが分かるだろう。

9)世界中のコロナバブル、「GASU」銘柄登場

二度と「GASU」「ガースー」などと書くな。


不景気になる。

10)米中歩み寄り、英国EU復帰

ジョー・バイデン→カマラ・ハリスへの権力禅譲がうまくいって、なおかつ、脳の手術以来、病院にいる本物の習近平の代わりを務める影武者が、その演技力をいっそう磨けばの話だ。

とはいえ、ウォール街投資銀行ヘッジファンドは、ますます中国共産党にすり寄っていき、米国の経済を弱体化させるだろう。

支配層は、爆発頭のボリス・ジョンソンが、しっかり役割を果たしてくれたので、次は、左派独立党のナイジェル・ファラージを政治リーダーに据えたいと思っている。

つまり、英国EU復帰の話が出てくる頃には、EU自体が社会主義へ傾斜し始めているということだ。

人々は、徐々に正常な判断力をなくしていくだろう。


Qアライアンス+Anonの「認知戦争(Cognitive Warfare)」の効果は絶大だ。
https://www.inss.org.il/publication/strategic-survey-shortcut/

トランプが米国の億万長者たちと立ち上げるであろう、新しいSNSを待つ。

それはFacebooktwitterなど、ひと飲みにしてしまうほど巨大で強力な言論空間を提供してくれるだろう。


ただし、トランプは善人だが、彼が「米国の救国」を極める旅を進めていくにつれて、彼でさえ無自覚のうちに「あるバニシング・ポイントに導かれてしまう。

それを承知しているのであれば、それまでの間、覚悟の上でトランプを応援するのも悪くはない。

公共の言論広場は政府ではなくビッグテックから与えられ、大手メディアの「有無を言わさないキャンセル(アカウント削除)」は文化になっている

一刻も早く、トランプの自由なメディアが必要だ。

これに関しておまけの情報をひとつ。

NYの弁護士で「最後の審判」・・・日本の神道で言えば「ミソギの日」とでもいおうか・・・の本を何冊か出している終末論者、マイケル・スナイダーの最近の記事から要点を抜粋しておく。
http://endoftheamericandream.com/when-corporations-become-more-powerful-than-the-government-our-definition-of-big-brother-needs-to-change/

記事タイトル:
「企業が政府よりも強力になると、ビッグブラザーの定義を変える必要が出てくる」

我々が選んだ政治家たちは、企業と資本を誘致して経済成長に有利な環境や条件を整えることは得意であるが、実際に経済が成長して、人々の暮らしを楽にしてくれるかどうかは、それらの企業が本当に成長するかどうかにかかっていて、政治家がどうにかしてくれるから、そうなるわけではない。

時間の経過とともに、米国人が企業システムから完全に独立することはますます困難になっており、それは、独立系の中小企業を経営している事業者であっても同じだ。

どうやっても、大企業に依存せざるを得ないほど、大企業の企業システムは強大になっている。

我々の生活は、政治家ではなく、とっくに「大企業の君主たち」によって定義されてる。

人々は、すでに知っているように、しまいには、政府を超えて、我々の生殺与奪まで大資本に握られてしまうだろう。

あなたにどんな仕事をさせようとするか、あなたの給料をいくらにするか、あなたに何時間働かせるか、あなたの健康保険を、どのようにするかまで決定する。

とっくにそうなっているだって?

確かにそうだ。

大企業を所有しているグローバル・エリートたちは、あなたが家にいるときでさえ、あなたが何をし、何を言い、何を考えているかを際限なく監視し、制御したいと思っている。

それには、もちろん人工知能政府が必要だ。

それは、共産主義の下では無政府の統治システムになるから、国際金融資本は、まずは、世界最大の経済大国・米国を共産主義化しようとしているのだ。

具体的に彼らがこれを行う主な方法は「インターネットを介すること」であり、ここ数ヵ月で、彼らは自由な言論にしつこく介入し始めてきた。

真の政治力はもはやワシントンではなく、シリコンバレーに存在しているのである。

かつて、アメリカ人には、どこでも自由に発言できる「公共の言論空間」が用意されていた。


なんだって、好きなことを言うことができたのだ。

しかし今日で「公共の言論空間」といえば、ビッグテック企業が用意した「彼らの監視付きの囲炉裏端」だ。

共和党のオーリン・ハッチは、ニューズウィーク「キャンセル・カルチャーは、もはや手に負えなくなり、社会のあらゆるところに感染し始めている」と警告している。
https://www.newsweek.com/reining-techno-oligarchy-opinion-1567990

現職の大統領のSNSアカウントでさえ、20歳代のオペレーターがキーを何回か叩くだけで永久凍結してしまう。


それが違法行為であると、その横暴を止めるために誰も本気で取り組もうとしない。

ディープステートが、これらのビッグテックを背後から支援しているお陰で、「キャンセル・カルチャー」は、広範なレベルで文化のキャンセルにまで手を付けようとしているのだ。

DSの資本と結託した主流メディアは、パーラーの1,000万人を超えるユーザーの大量キャンセル、またはFox News、Newsmax、その他の右派チャンネルを完全に禁止するための世論を形成しようとしている。

これが成功すれば、保守派は米国社会の小さな窓から外で起こっている光景を眺めるだけになるだろう。

これが次世代の若者たちにとって何を意味するのかを考えてみてほしい。

全体主義の体制を少しでも批判すれば、たちまち「思考犯罪者」のレッテルを貼られ、その「罪」を犯した子供たちは、良い学校に入学できず、良い仕事に就くことも決して許されず、銀行や金融機関からは取引を制限されたり口座を開設することさえできなくなる。

これだけのことが、たった数回のキーを叩くだけでできてしまうのだ。

その後で何が起こるか・・・こうした境遇に追い込まれた人々は、ビッグテックが人々に信じさせたいことだけ信じさせるように、やがては、すべての仕組みを自ら進んで変えてしまうように追い込まれていくのだ。

ツイッターフェイスブックが、「国連やWHOの言うことだけが正しい。それ以外の投稿は削除する」と堂々と言い放った。

日本では、どうだろう。

2011年3月11日直後、空から降り注ぐ放射性物質を避けようと避難経路を見つけようとしていた人々は、NHKの情報だけが正しい。民法の情報は信じられない」と隣人たちと言いあっていたのだ。

確かに、民放の女子アナは「政府の言うことだけが正しいです。どうか、ネット上の情報を信じることのないようにしてください!」と繰り返し声を荒げて私たちに話しかけていたのである。

事実は、正反対だった。

ネット上でガセネタを垂れ流して人々を惑わせた愉快犯が若干はいた。

しかし、テレビ・新聞の情報より、圧倒的に事実を伝え、人々を無用な被曝から守ったのはネットの情報だった。

今度もまた、NHK媚中情報」を垂れ流して、同じ過ちを繰り返している。

驚いたことに、NHKだけ視聴できないよう工夫したテレビ受像機で民放の番組だけを観ていた人に対して、東京高裁は「NHKに受信料を支払え」という判決を下した。
https://www.jiji.com/jc/article?k=2021022400877&g=soc

米国の連邦最高裁の判事たちが、ディープステートの軍門に下っていたことが分かったように、日本の裁判所もNHKの受信料は税金と同じだから、しのごの言わずに支払えばいいんだよ!」と言い出したのである。

 

 

おかしな判決を連発するようになった日本の裁判官たち、ひいては日本の司法制度そのものが、すでにディープステートの下僕に成り下がっていることに気が付かなければならない。

憲法違反を繰り返しているのは、明らかに彼らのほうであり、この国の秩序を破壊しようとしているのも、おバカな勘違いエリートたちなのである。



今でも、QAnon信者は、トランプが3月までにホワイトハウスに戻ってくると信じているのだろうか。
https://prepper.blog.fc2.com/blog-entry-532.html

仮に、彼らの望みどおりになったとしても、それは、相当後のことになるだろうし、予想とはかなり違う形になるだろう。
https://www.codastory.com/disinformation/qanon-sovereign-citizen/

この米政府機関の最奥のドアの向こうに潜んでいるバーバリアン・イルミナティーの秘密のグループが展開しているのは、「認知戦(Cognitive Warfare)」という今までになかったタイプの人心操作術を伴う情報戦である。

サイモン・パークスを始めとするQAnonのメッセンジャーたちの役割は、真実から目をそむけ、口をあんぐり開けて欲しい情報だけを待っている無知な人々の判断力を根底から破壊してしまうことである。

いい加減に気づけ!と言ったところで、彼らは、すでにカルト化しているので無理だろう。



大規模停電は、グレートリセットの予行演習!?

2月25日の米・連邦準備制度(FRB)の銀行間決済のシステム・ダウン、テキサス州の大規模停電・・・これらのインフラへの打撃はグレートリセットの予行演習でしょうか。

〈中間省略〉

・・・リン・ウッド弁護士がツイッターやParler(現在アカウント停止)を通じて警告してきたように、「トランプ復活の前には、DSを一掃するための軍事作戦が実行されるため、一時的にパワーグリッドの遮断が起こるので、食料と水の備蓄を心がけて、しばらくの間は家から出ないように」といった事態が起こっているのでしょうか。

〈中間省略〉

・・・後に解説しますが、DSカバール勢力のために働いているGAFASNSは、決してバイデン政権を応援しているわけではなく、むしろジョー・バイデンの実像を過大に評価させることによって、彼の政権が倒れた後にやってくる人々の失望感を数倍にも膨らませて深刻なカオスを引き起こそうとしているということなのです。

ここに、DSカバール勢力が仕掛けている、今までと違った新しい心理的な情報戦である「認知戦争(Cognitive Warfare)」が始まっていることが認識できるのです。
https://www.inss.org.il/publication/strategic-survey-shortcut/



稀代の役者である“お花畑のバイデン”と「アンダーグラウンドペンタゴン」の存在

ホワイトハウスの記者会見では「後に回答します」を連発してその場を誤魔化しながら、結局何も答えられないサキ報道官は、「バイデン大統領が外国の政治指導者と会談したり、ホワイトハウスに彼らを招くのは2~3ヵ月先のことになる」と記者団に伝えました。
https://twitter.com/BrianOD_News/status/1361736525508194307

すでに、オルタナメディアのゲートウェイ・パンディットは「バイデンは、2021年末まで、州兵にホワイトハウスを厳重に警備させるだろう」と報じています。
https://www.thegatewaypundit.com/2021/02/biden-white-house-plan-keep-occupying-troops-dc-end-year/

ワシントンD.C.ペンシルベニア通りから議事堂に向かうエリア内で州兵が警備するのは不思議ではないとしても、その外側で10メートルおきに州兵を配置する念の入れ方は、どうなのでしょう。
https://twitter.com/Studio1byDesign/status/1355320241941700609

ピーター・ナバロは、バイデン「この柵を撤去させて早く外に出てきなさい!」と訴えています。
https://rumble.com/vdaod3-l-whiteblowers-plan-to-take-down-the-ccp.html

マイケル・フリンもまた、「バイデンは地下に潜ったままで、1月20日のリハーサルまでは地上に出たことはない」と言い切っていますから、地下や暗い場所が大好きなバイデンであれば、決して外の光に当たりたがらないでしょう。

〈中間省略〉

・・・彼の巧妙な演技は、グレートリセットへのアクション・プログラムについて、世界支配層が合意を形成する次のダボス会議が始まる5月25日まで続けられるでしょう。

バイデンは、それまで、どの国の首脳とも直接会うことはありません。

 

会うことができないのです。

彼は、どの国の首脳とも会わずに、首尾よくカマラ・ハリス大統領職を禅譲することができるでしょうか。

〈中間省略〉



・・・ただし、ずいぶんと長い間、噂されてきたように、ワシントンD.C.の地下には巨大地下通路が張り巡られていることは事実です。

ワシントンD.C.の地下空間は、北京、ピョンヤンのそれとは比較にならないほど広大です。
https://ggwash.org/view/78354/what-lies-beneath-dc-a-lot-more-tunnels-than-you-might-think

ワシントンD.C.と比肩できるとすれば、冷戦時代にクレムリンの地下に張り巡らされた縦横無尽のトンネル・ネットワークだけでしょう。

ナショナル・ジオグラフィックは、ワシントンD.C.から各方面に伸びている地下チューブ(高速鉄道)の存在に触れていますが、それが、どこに通じているのかまでは明らかにしていません。
https://www.youtube.com/watch?v=ikPCOhhn4fw



悪魔の巫女ミシェル・オバマ氏とピザゲート事件の真相

〈前半省略〉

・・・今から4~5年前に発覚したピザゲート事件を覚えている人も多いでしょう。


民主党の議員たちが児童に性的虐待を加えていたというピザゲート事件のことです。
https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-38179131

ピザゲート事件のあらましは、あまりにもオゾマシイために、ニューズウィークの当時の記事を読んで要点を掴んでください。
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2016/12/post-6501.php

〈中間省略〉

・・・ピザゲート事件では、メディアは、ヒラリーの異常な人格にばかりに焦点を当てていましたが、実はヒラリー以上に異常な人格を持っているのが、オバマ夫人であるミシェル・オバマ「氏」です。

ミシェル・オバマ氏”の本名は、マイケル・ラヴォン・ロビンソン(Michael LaVaughn Robinson)で、
https://www.pri.org/stories/2015-03-25/barack-obama-young-michelle-obama

ニューハーフになる前は、100%男でした。
https://outrageousminds.wordpress.com/2014/07/04/introducing-michael-lavaughn-robinson-the-first-lady-of-the-united-states-of-america/

当然のことながら、“両氏”の間にもうけられたという娘たちは、口の堅い彼らの知り合いだという人物から譲り受けた子どもたちです。

・・・バラク・オバマとミシェル・オバマ「氏」の両氏は、ホワイトハウスで、誘拐されてきた子どもをいたぶって狂喜乱舞する「ピザパーティーと称する悪魔儀式をたびたび行っていました。

バラク・オバマとミシェル・オバマ「氏」が崇拝しているのは「バフォメット」です。

そうです、1月6日に連邦議会議事堂に乱入した自称「QAnonのシャーマン」、ジェイク・アンジェリ(本名:ジェイコブ・アンソニー・チャンスリー)がかぶっていた角のある化け物のことです。
https://www.youtube.com/watch?t=155&v=PXCGozF1nbY&feature=youtu.be

また、スイスのヨーロッパ・アルプスの下を貫くゴッタルド基底トンネル(Gotthard-Basistunnel)の薄気味の悪い開通記念式典で堂々とお披露目されたヤギと人間のハイブリッドのことです。



グローバル・エリートのDSカバールは、キリスト教徒からすれば「悪魔の象徴であるバフォメット」を崇拝しているのです。

 


また「バフォメット」は、古代バビロニアのニムロド信仰から来ているので、バフォメットを崇拝する人々は子どもを生贄に捧げます。
https://www.romancatholicman.com/the-return-of-baal-and-the-jezebel-spirit-in-america/

ミシェル・オバマ「氏」は、若い時分から、いわゆるイルミナティーによって悪魔の生贄儀式を執り行う「暗黒の巫女」としての訓練を受けてきました。

だから、ホワイトハウス「コメット・ピンポン」から提供された子どもを生贄と見立てて殺害することは、彼らの神への忠誠を示す行為になるのです。

このあたりのことは、常識人には決して理解できないことですが、実際にハリウッド・セレブやMTVアーティストの多くが悪魔崇拝者であり、国際金融のエリートたちの多くが、反キリストの共産主義者なのです。



そうそう、あのローマカトリック教皇フランシスコでさえも・・・

 


バフォメットは、反トランプの急先鋒、マドンナレディー・ガガなどがステージショーで好んで使っている悪魔のシンボリズムであり、イルミナティ―/フリーメーソンに深く関係しています。


 

 

〈以下省略〉

闘う労働組合「関西生コン」

 

大石あきこ出演番組。

ウェブラジオFMCのデイリー番組「日刊深夜快速(2021年2月17日放送分)(2021年2月24日放送分)」のスタジオ動画版です。

(動画提供:ウェブラジオFMC) 

 

■今回は、闘う労働組合として有名な「関西生コン」から若手執行委員2人に話を伺いました。 

◎出演 大石あきこ‥https://www.oishiakiko.net/​ 

榎田信衛門‥http://enokidas.com/​ 

日刊深夜快速‥http://www.fmc.or.jp/mn/​ 

ウェブラジオFMChttp://www.fmc.or.jp/​ 

 

◎ほぼ都構想絶対反対ネット署名→ https://www.oishiakiko.net/2020-12-31...

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

菅義偉の記者会見を開かないという逃亡手口

 

菅首相が“コロナ会見中止は山田内閣広報官隠し”と追及されて正気を失い逆ギレ! 国民の命より保身を優先する棄民政権の正体が…
https://lite-ra.com/2021/02/post-5808.html

菅義偉首相が国民の命と安全を守ることを放り出し、我が身を守ることを優先させた。

 

本日26日夜、菅義偉首相が大阪、兵庫、京都の関西3府県と愛知、岐阜の中部2県、福岡県の計6府県の緊急事態宣言を先行して月内解除することを正式に表明したが、いつもの記者会見をおこなわず、ぶら下がり取材で済ませてしまったのだ。

緊急事態宣言の発出および解除の責任を負っているのは総理大臣だ。

 

なのに、都市部で宣言解除をおこなうというのに、記者会見を開かない──。

 

この異常事態の背景にあるのは、言うまでもなく、会見の司会進行役を務めている山田真貴子内閣広報官が菅首相の長男ら利害関係者から高額接待を受けていたことが判明したにもかかわらず何ら処分を下すことなく「続投」させた問題だ。

もし会見が開かれれば、渦中の人物が司会進行をおこなうという前代未聞の光景が繰り広げられたわけだが、菅首相に対して追及がおこなわれるだけではなく、司会進行役の山田内閣広報官にも質問が飛ぶ可能性も十分にあった。

 

そうした事態を避けるために会見を取りやめたのだ。

 

 

実際、会見を主催する内閣記者会は本日26日、首相官邸に対して正式な記者会見を開くことを要請したが、「宣言の解除に当たっても、常に総理会見が行われていたわけではない」などとしてこれを拒否したのである。

さらに、ひどかったのは菅首相のぶら下がり取材だ。

 

記者からの「なぜ会見をおこなわなかったのか。山田内閣広報官のことが影響したのではないのか」という質問に対し、菅首相は腹立たしそうな態度を隠しきれない様子で、まずこう語った。

「山田広報官のことはまったく関係ありません。現に昨日、国会で答弁されてきたことも事実ではないでしょうか」
「記者会見のタイミングについては、最後までの状況を見極めた上で判断をおこなったのちに緊急事態宣言の全体について、きちんと会見をおこなべきだと。そういうふうに考えています。現に昨年の関西圏を解除したときはおこなっておりませんで、このようなかたちで、ぶら下がりで対応している。このことも事実であります」



菅首相が「私も時間がある」「同じような質問ばかり」と逆ギレしぶら下がり終了


まったくふてぶてしいにも程があるが、これには記者からも質問が集中。

 

「会見をやらずとも国民の協力を得られると思うのか」などと質問したのだが、すると菅首相は逆ギレしたように、こう言い張ったのだ。

「きょう、こうしてぶら下がり会見をやっているんじゃないでしょうか。先程は、まさに、日本全体の見通しを明確に申し上げることができるような状況のなかで、ここは会見をおこなうべきだというふうに思っています」
「必要なことには答えているんじゃないでしょうか」

「東京を中心とする首都3県、1都3県、ここがまだ、極めて厳しい状況のなかで、解除の会見をすることによって、まさにこの首都3県……首都4……1都3県についてはですね、3月7日の期日までに解除できるように徹底して、いま対策をおこなうことが必要だというふうに思ってますんで、そういうなかで、全体を見た上で、会見をすべきだと判断しました。いずれにしろ、近々そういうときが来るわけですから」

しかも、その後ものの数問に短く答えただけ、さらには朝日新聞の記者が声をあげているのに、菅首相はそれを無視して「よろしいですか?」とその場を立ち去ろうとした。

 

記者から声があがったために菅首相は仕方なく「最後にしましょう」と言って追加の質問を受け付けたが、「正式な会見とぶら下がりの違いは何だと考えているか」という質問に対して「それはみなさんが考えることじゃないですか」と言い放ち、こうつづけたのだ。

「まだ首都圏で解除の方向性が出ていないわけでありますから、そういうなかで内閣総理大臣として、全体のなかでですね、発言はやはり控えるべきだと思いますよ?」

人口も多い都市部を含む6府県の宣言を解除するのだから、6府県の住民に向けて今後の対策を説明すること、まだ解除されていない首都圏で今回の解除によって緩みが出ないようメッセージを発信することが必要かつ重要なのは当然のことだ。

 

なのに、首都圏が解除されていないことを強調し、“正式な会見での発言を控えることは当然だ”などと言い募ったのである。

そして、「今度の会見では質問を打ち切ることなく最後まで答えてもらえるか」という質問に対しては、こう述べた。

「いや、私も時間がありますから。でもだいたいみなさん出尽くしてるんじゃないですか。先程から同じような質問ばかりじゃないでしょうか」

 

                               f:id:kinaoworks:20210228003310j:plain


会見をおこなわなかったことの納得できる答えをしないから質問を重ねているのに、「同じような質問ばかり」などと言い、菅首相は記者の前から立ち去ったのだった。

 




黒川検事長問題の追及を嫌がって会見を放り出した安倍前首相のケースを言い訳に持ち出した菅首相
 

国民への説明責任を果たす場を放り出しておいて、この態度──。

 

舐めきっているとしか言いようがない。

 

最悪なのが、菅首相が会見を開かなかった言い訳にあげた「昨年の関西圏を解除したときは(会見を)おこなっていない」という発言だろう。

たしかに、昨年4月7日に安倍晋三・前首相が全国一斉で緊急事態宣言を発出した後、5月21日に関西3府県の宣言を解除する際に会見をおこなわず、ぶら下がり取材で済ませている。

 

このときはちょうど黒川弘務・東京高検検事長が賭けマージャン問題で辞表提出するタイミングと重なっており、安倍前首相も全国に生放送される会見でその問題の追及を受けるのを避けるために我が身可愛さで会見を放り出したのである。

ようするに、その「前例」を利用して、菅首相も国民への説明よりも保身に走っただけなのだ。

 

「悪しき前例主義を打破する」という掛け声は一体何だったのか。

しかも、今回の菅首相の会見を放り出しは昨年のケースよりもっと罪が重い。

 

というのも、今回の宣言解除は昨年の解除時以上に疑問の声があがっており、菅首相の説明が求められる問題が山積み状態だからだ。

まず、今回宣言が解除されるなかでも不安視されているのが福岡県だ。

 

福岡県は他の府県とくらえてもいまだ病床使用率が高く、専門家などから先行解除に対して慎重な意見が出ていた。

 

そうした慎重論を無視し、菅首相は昨日、福岡県も解除する方針を固めたのだ。

 

 

この病床使用率の高さを、菅首相はどう考えているのか。

さらに大きな懸念を生んでいるのが、変異株の問題だろう。

 

昨日25日の時点で国内で確認された変異株の感染者は200人を超えた。

 

変異株の種類も増えている上、変異株は感染力が高いとされており、実際、昨日発表された神奈川県在住の変異株に感染した男性は〈県内での市中感染の可能性が高い〉という(神奈川新聞25日付)。

 

変異株の市中感染が広がっている可能性が濃厚ななか、都市部での宣言解除をおこなうのだから、変異株の調査と封じ込め策について、菅首相にはしっかり説明する必要がある。



早すぎる宣言解除、変異株…コロナ課題山積なのに、国民の命より保身を優先した菅首相
 

また、不安を呼んでいるのが、解除のタイミングの問題だ。

 

「たった1週間前倒しして意味があるのか」という声もあがっているが、重要なのは、これから行楽や歓送迎会のシーズンに入るということ。

 

昨年の3〜4月には歓送迎会などでクラスターが発生して感染者が急増しているからだ。

 

実際、宣言解除によって感染対策がおろそかになる可能性を政府分科会も指摘し、「リバウンド防止策」を提言。

 

卒業旅行や謝恩会、歓送迎会を控えることや、花見は宴会なしでと呼びかけている。

 

今回、都市部で宣言解除をおこなうにあたって、生中継される記者会見で、菅首相自ら国民に対し、こうした呼びかけをおこなうことが重要なのは言うまでもない。

このほかにも、縮小されてきた積極的疫学調査の今後やワクチン接種の時期や見通し、第4波に備えるための病床確保、迫っている中小企業に対する融資の返済期限、さらなる支援策など、菅首相が国民に向けて説明すべき問題は挙げだせばキリがないほどにあるのだ。

 

 

にもかかわらず、国民への説明、情報発信というもっとも重要な機会と、高級接待問題が判明したのに続投させた山田内閣広報官の問題を天秤にかけて、菅首相は後者を優先させたのである。

会見を中止しなくてはならない問題を引き起こした人物こそ辞めさせるべきなのに、逆に国民への説明責任の場である会見のほうをやめてしまう──。

 

ようするに、菅首相は国民の命の安全を守るということよりも、長男への便宜供与の疑いがある山田内閣広報官、そして自分自身を守ったのだ。

 



そもそも、あの安倍前首相でさえ、緊急事態宣言発出中には、宣言解除のときを除いて2回、会見をおこなっていた。

 

しかし、菅首相は宣言の追加や解除のときを除くと1度も会見をおこなっていない。

 

この事実をとっても国民軽視の姿勢ははっきりとしているが、今回の国民を捨てた自己保身は、あまりに露骨すぎる。

 

コケにされたメディア側も、もっと大きく批判すべきだ。

 

 

 

 

 

 

れいわ新選組「オールれいわニッポン」山本太郎 #27 ~木村議員について~

 

 

 

 

参議院議員木村英子オフィシャルサイト
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世界の人口を現在の約3割まで減らす人口削減の道具 2

COVID-19ワクチンを全人類に接種するためのパンデミック宣言
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202102220000/

カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、イギリス、アメリカ、そしてEU、いわゆるG7の首脳が2月19日にオンライン会議を開いた。

 

議長を務めたイギリスのボリス・ジョンソン首相がドイツのアンゲラ・メルケル首相に対してマイクのスウィッチを切るように言うという茶番もあったが、会議の後、​メルケルは記者団に対し、パンデミックは全世界の人がワクチンを接種するまで終わらない」と語った​という。
https://www.rt.com/news/516092-covid-vaccinating-whole-world-merkel/

全ての人間がワクチンを接種するまでパンデミックを終わらせないということだろう。



西側で先行しているのはmRNA(メッセンジャーRNA)ワクチン

 

このタイプを迅速に許可するよう、​EUの高官がEMA(欧州医薬品庁)に圧力を加えていたことを示す電子メール​が公表されている。
https://www.lemonde.fr/planete/article/2021/01/16/vaccins-ce-que-disent-les-documents-voles-a-l-agence-europeenne-des-medicaments_6066502_3244.html

mRNAには2種類あり、ひとつはドイツを拠点とするBioNTechの技術を使ってアメリカを拠点とするファイザーと手を組んで共同で開発しているもの。

 

もうひとつはアメリカのモデルナが開発しワクチンだ。

モデルナの説明を読むと、​コンピュータのオペレーティング・システムと同じような役割をmRNA技術プラットフォーム​は果たす
https://www.modernatx.com/mrna-technology/mrna-platform-enabling-drug-discovery-development

彼らのmRNA薬を人体で機能させる基盤を作るつもりのようだ。

 

人類のDNAに何かをするための準備をしているようにも思える。



COVID-19の原因だとされているSARS-CoV-2(重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2)は変異が激しいRNAウイルスの一種。

 

これまでコロナウイルスのワクチンができなかった理由のひとつは変異の激しさにあった。

 

今回に限り、ワクチンの開発に成功したとする主張に説得力はない。



WHO(世界保健機関)がパンデミックを宣言したのは2020年3月11日のこと。

 

重症急性呼吸器症候群」が世界に広がっているからだとされたが、人びとが重症の肺炎でバタバタ倒れているとは思えない

 

少なくとも、そうしたことを示す証拠は見当たらない。

 

映画作品の中で描かれる虐殺の方がリアルだ。

パンデミックを宣言したWHOは国連専門機関のひとつだというが、そのスポンサーを見ると胡散臭い物を感じる。

 

 

 

2018年から19年にかけての上位寄付者を見ると、

第1位はアメリ

第2位はビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団

第3位はイギリス

そして第4位はGaviワクチン同盟

このGaviは2000年にWEF(世界経済フォーラム)の年次総会で設立された。

 

メンバーには各国政府のほか、WHO、UNICEF(国連児童基金)、世界銀行が含まれる。

 

2016年から2020年の期間にGaviへ最も多額の寄付をしたのはイギリスで、全体の25%。

 

それに続くのはビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、アメリカ、ノルウェーだ。

 

 

WHOを中心とするカネの流れを見れば、昨年3月11日に行われたパンデミック宣言の胡散臭さを感じざるをえない。

 

ワクチン接種に彼らが熱心なことも理解できる。

 

そうした事実を隠すため、「中国話」が煙幕として使われてきた。



ビル・ゲーツのマイクロソフト、Gavi、あるいはロックフェラーやロスチャイルドといった富豪が参加したデジタルIDのプログラムが2020年からスタートしている。

このプログラムを2020年から始めることは、19年9月にニューヨークで開かれたID2020の総会で決められた。

 

デジタルIDをテストする場所として決まったのはバングラデシュだった。

 

身分を証明する書類を持たない数十億人を管理するため、デジタルIDを導入しようというのだが、その口実にワクチンが使われようとしている。

WHOとUNICEFが2014年にケニヤで行った破傷風ワクチンの接種にも疑惑の目が向けられている。​



そのワクチンを検査したところ、6つのサンプル全てからHCG(ヒト絨毛性ゴナドトロピン)抗原が検出された​と現地のカトリック系病院の医師が告発、集団避妊の実験をしたのではないかと疑われたのだ。
https://www.lifesitenews.com/news/a-mass-sterilization-exercise-kenyan-doctors-find-anti-fertility-agent-in-u

この疑惑は公的に否定されたが、WHOには良くない噂があり、疑惑は消えていない。



COVID-19ワクチンで先行してきたファイザーで副社長を務めていた​マイク・イードンは、欧州評議会議員会議の健康委員会で委員長を務めるウォルフガング・ウォダルグと共同でワクチンの臨床試験を中止するように求める請願をEMA(欧州医薬品庁)へ提出​している。
https://2020news.de/wp-content/uploads/2020/12/Wodarg_Yeadon_EMA_Petition_Pfizer_Trial_FINAL_01DEC2020_EN_unsigned_with_Exhibits.pdf

女性を不妊にする可能性があるというのだ。

 

イードンはPCR(ポリメラーゼ連鎖反応)検査で陽性と判定された人の半数、あるいは大半が擬陽性だともしていた。

WHOのパンデミック宣言で始まったCOVID-19騒動も事実をチェックすれば胡散臭さがすぐにわかるが、大多数の人は有力メディアによる情報操作で言動は操られている。

アメリカの私的権力が情報操作を目的とするプロジェクト、モッキンバードを始めたのは1948年頃。

 

そのプロジェクトを指揮していたのは4人である。

その4人とは、第2次世界大戦中からアメリカの破壊活動を指揮していたウォール街の弁護士アレン・ダレス、ダレスの側近で戦後に極秘の破壊工作機関OPCを率いていたウォール街の弁護士フランク・ウィズナー

やはりダレスの側近で国際決済銀行初代頭取の孫にあたるリチャード・ヘルムズ

そしてワシントン・ポスト紙の社主だったフィリップ・グラハムである。

 

フィリップの妻、キャサリンの父親は世界銀行の初代総裁だ。

(Deborah Davis, “Katharine the Great,” Harcourt Brace Jovanovich, 1979)

私的権力は有力メディアをほぼ完全に支配している。

 

そして今、情報機関はシリコンバレーの巨大ハイテク企業を使ってインターネット上の情報をコントロールしつつある。

 

これは言論弾圧だが、戦争が始まったとも言える。



事実に追い詰められている有力メディア
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202102260000/

ニューヨーク・タイムズ紙が2月18日に掲載したチャーリー・ウォーゼルの記事​は読者に対し、自分たち有力メディアの能力を信じろとしたうえで、「ウサギの穴」の誘惑に抵抗しろと訴えている。
https://www.nytimes.com/2021/02/18/opinion/fake-news-media-attention.html

自分で調べ、考えようとして「陰謀論者」の話に陥らないよう、自分たちのような優秀なメディアを信じろということだろう。

 

何かの宗教を広めようとしている伝道師のようだ。



本ブログでは繰り返し書いてきたが、ニューヨーク・タイムズ紙を含む西側の有力メディアはCIAの影響下にあり、そのCIAは強大な金融資本、つまり私的権力によって生み出された。

 

メディアは私的権力の洗脳装置になっているとも言える。

情報機関や警察が登場する映画やテレビドラマは少なくないが、少なくとも最近の作品の場合、悪いことをするのは個人か一部の集団で、システム全体は健全だとされる。

 

ドナルド・トランプの支持者もこの枠組みから抜け出せていない。

しかし、ノンフィクションの場合、システム自体が犯罪の主体だと主張されることもある。

 

そうしたときに浴びせられる呪文が陰謀論だが、その呪文が盛んに使われるようになったのは1960年代後半以降だと言える。



1963年11月22日にジョン・F・ケネディ大統領が暗殺された後、アール・ウォーレン最高裁長官を委員長とする調査委員会が設置された。

 

そのメンバーはウォーレンのほかリチャード・ラッセ上院議員(当時。以下同じ)、

ジョン・クーバー上院議員

ヘイル・ボッグス下院議員、

ジェラルド・フォード下院議員、

アレン・ダレス元CIA長官、

ジョン・マックロイ世界銀行総裁がいた。

 

主席法律顧問はリー・ランキンだ。

ダレスがウォール街の弁護士だということは本ブログで繰り返し指摘してきた。

 

このダレスを委員会のメンバーにするよう働きかけた人物はリチャード・ヘルムズ

 

国際決済銀行初代頭取の孫にあたり、OSS時代からヘルムズの下で活動、1966年6月から73年2月まではCIA長官を務めている。

 

マックロイウォール街の大物で、大戦の後に世界銀行の総裁を経てドイツの高等弁務官としてナチスの大物たちを守った。

 

フォードJ・エドガー・フーバーFBI長官に近く、ランキンはCIAとFBIにつながっていた。

 

この委員会で専従だったのはダレスひとりだ。

ウォーレン委員会は1964年9月24日に報告書をリンドン・ジョンソン大統領に提出したが、3週間後の10月12日にひとりの女性が散歩中に殺される。

 

その女性とは、ケネディ大統領と親密な関係にあったマリー・ピンチョット・メイヤー。

 

 

銃弾の1発目は後頭部、2発目は心臓へ至近距離から撃ち込まれていた。

 

プロの仕業だと考えられている。

マリーが結婚したコード・メイヤーはCIAの秘密工作部門で幹部だった人物。

 

ふたりは1945年に結婚したが、コードは51年にアレン・ダレスの誘いでCIAに入った。

 

その後ふたりの間に亀裂が入り、1958に離婚している。

マリーのCIA人脈はコード以外にもあった。

 

大学時代の友人が結婚した相手がOSS時代からアレン・ダレスの下で秘密工作に従事、ファシストイスラエルとつながっていたジェームズ・アングルトンだったのだ。

 

姉が結婚したベン・ブラッドリーはニューズウィーク誌やワシントン・ポスト紙の編集幹部だったが、CIAとつながっていたと言われている。

マリーは殺されて何も話せなくなったが、少なからぬ学者やジャーナリストがケネディ大統領に関する調査は行い、リー・ハーベイ・オズワルドの単独犯行だとするウォーレン委員会の結論に異を唱えた

 

そうした異論は事実の裏づけがあるため、反論で墓穴を掘る可能性もあった。

 

そこで使われるようになったのが陰謀論という呪文だ。

 

権力への信仰と権力が唱える呪文で事実を封じようとしてきた。

そうした信仰と呪文が揺らいでる。

 

ウォーゼルの記事はそうした焦りの反映なのかもしれない。

 


 

これが真実です。

欧米の、ベテランで専門知識があり、メディアの扇動や、感情に流されない冷静な医者や医療専門家たちが、これだけの数で証言しています。
ワクチンの危険性と、コロナがパンデミック(世界的な伝染爆発)であることのウソ(詐欺)を、厳しく訴え、糾弾しています(もちろんこの動画で証言しているのはほんのひと握り。世界各国にどれだけいるか)。

●「最も重要なCOVIDワクチンビデオ」
投稿者名:jimakudaio 字幕大王
BitChute(ビットシュート) February 9th, 2021
https://www.bitchute.com/video/4nZ7mCblGjwf/

色々の動画や記事があふれ、説得力に欠けるものも多いですが、この大量の数の専門家(医者)たちに、次々に、ひたすら証言させるスタイルは、見る側に、冷静に考えさせ、判断させる機会を提供してくれます。

 

 

既に昨年の今頃にもアメリカの呼吸器専門医師がマスクをしながら現場からの内部告発をしていました。
PCR検査はゴールドスタンダードではないし、コロナ感染とコロナ感染症の区別の問題 コッホの4原則にも全く当てはまらない 等必死に訴えていました。

また女性看護師が人工呼吸器の不適切な使われ方を涙ながらに、訴えているyoutubeの動画も有りました。

何とさっき見たら、消されてしまっているではないですか。
また不適切な人工呼吸器の使われ方に対して異議申し立てをした女性看護師が退職されたという本人の動画も有りました。

上の二人の女性看護師は、、素顔で勇気を出して訴えてましたよ。
日本の医師よ勇気を持って世界の良心的な医療従事者に続いてください。
広く国民の信任を得ているからこそ、国民医療保険で医療制度が成り立っているのですから。
ここの学問道場の会員の方は勿論、そうでない日本の国民にも、真実が徐々に知られて、行くとどうなるのでしょうか。
さー日本の医者の先生、医療従事者さん、学者さん 、徳島大学の名誉教授 大橋先生 、大阪市立大学の名誉教授 井上先生 、京都大学の教授の上久保先生 に続いて勇気を持って仲間の力を合わせて真実を言ってくれるのを切に願います。

 

 

大阪のアンジェス社が国産ワクチン開発で114億円の助成金を得ていた 〜 政官学の癒着を一人で体現する森下竜一氏
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=270470

アストラゼネカ製のワクチンを国内で量産するという話がありますが、他方、国産ワクチンの生産が悲願だとする立場での国会質疑がありました。

輸入ワクチンに頼るのではなく、安全な国産ワクチンを作ることは危機管理の点からも重要だとの指摘は頷けますが、現在問題になっている国産ワクチン開発は非常に胡散臭いようです。
24日内閣委員会で吉田統彦議員が取り上げたアンジェス社製「大阪ワクチン」の開発は聞き流せませんでした。

アンジェス社は森下竜一氏が作った大阪大学バイオベンチャー企業です。

2020年5月に20億円助成金を、さらに8月には94億円助成金を得て「DNAワクチン」開発に当たっているようですが、吉田議員の質疑ではすでにタイムスケジュールが崩壊しており、とても成功を見込めない状況だそうです。

その上、アンジェスは過去に「ディオバン事件」という不正に関わっていたことが指摘されていました。

多くの大学教授がノバルティスの高血圧薬「ディオバン」を処方するよう不正論文を作成し、森下氏自身はノバルティスから数千万円を受け取って広告に熱心だったようです。

さらにその調査をする第三者委員会の委員に、当の森下氏が加わっているという、なんだか今の国会で見ているような構図が浮かびます。こうした利益相反になる研究に複数事例、アンジェス社が関わっていることが判明し、しかも売り込む薬の株で森下氏は多額の利益を得ていました。
このアンジェスの森下竜一氏、アベ友だそうで、小泉政権下では「知的財産戦略本部本部員(本部長 内閣総理大臣)」という役職に就いていたそうです。

 

 


新コロワクチンとディオバン事件と森下竜一氏
https://www.o-kinaki.org/1061/

 

 

コロナ復興財源消費税15%へ増税 2 ~建て前“復興”で消費税20%~

 

コロナ復興で消費税15%?耳を疑う財務省のどさくさ増税計画
https://jisin.jp/domestic/1951870/

菅首相は先日の施政演説の最後、自らの初当選時を振り返り、『(政治の師)梶山静六氏から“少子高齢化時代は国民に負担をお願いする政策も必要になる”と言われた』と強調しました。

これは支持率が低迷中の菅首相が政権基盤を維持するため、財務省のご機嫌とりに“大増税の決意を示したものなんです」(政界関係者)

緊急事態宣言下、収入減に悩む国民が多いなか、耳を疑う話が……。

「この1年間、政府は3回の補正予算を組み、コロナ経済対策として投入した総事業費は、300兆円。

今年度の新規国債の発行額は過去最高の112.6兆円にまで膨らんでいます。

そこで財務省はコロナ収束後に消費税率を15%に引き上げる“コロナ復興税”を検討しているんです」(前出・政界関係者)



経済評論家の森永卓郎さんは、増税財務省の病いです」とため息をつき、こう断じる。

東日本大震災後、復興増税が実施されました。そのお金は“被災地のために使われる”と国民の理解を得て、所得税増税が25年計画で行われています。

実はそれだけなら、消費税を1%上げるだけでも計算は合うんですね。

なのに今度は『消費税15%』まで上げる必要があると。

悪ふざけにもほどがある。

もし実現してしまったら、デフレスパイラルが加速し、給料は上がらず、生活レベルが下がる。

町はゴーストタウンになってしまいます」

経済ジャーナリストの荻原博子さんも、「新型コロナは世界全土が被災地。世界中見回しても今、増税している国はない」と憤慨する。



■消費税15%は20%への第一歩!

「たとえばドイツは昨年7月から年末まで付加価値税の標準税率を19%から16%に引き下げました。

イギリスやオーストリアなども、特定の商品・サービスで引き下げを行っています。

言語道断です!」

財務省はこのどさくさに紛れて、消費税以外での増税までもくろんでいる、と荻原さんは続ける。

「’23年10月、財務省インボイス制度を導入します。

これまでは事業収益1千万円以下の小さな事業者は消費税を免除されていましたが、結果、消費税を支払わなければならず、こうした庶民の事業者にとっては実質、増税です。

ほかにも国税森林環境税などの新しい税金を作り、社会保険料もずっと上がり続けています

専門家の嘆きとはうらはらに、前出の政界関係者は淡々と言う。

「もともと財務省は将来の社会保障財源確保のため、現在の倍の『消費税20%』が念頭にあります。

“コロナ復興”の名目で15%に引き上げるのは、その第一歩なのです」


荻原さんは「消費税がどんどん上がる一方で、なぜか法人税だけは減税されている」とも指摘する。


  

 


 


「『国際競争力をつけるため』が建て前ですが、自民党は票田の経団連の顔色を見ているのでしょう」

一般市民を無視して消費税20%へ突き進むような国に“復興”という言葉はあるのだろうか――。

「女性自身」2021年3月2日号 掲載

 

 

 

 

 

 

認知症大統領を立て側近たちが勝手に政権を牛耳る

 

バイデンの認知症
https://tanakanews.com/210223biden.htm

ジョー・バイデン米大統領認知症にかかっており、病状がしだいに悪化して職務の履行に障害が出ているという話が、しだいに大きく聞こえるようになってきている。

 

バイデンが認知症だという話は選挙前から何度も出ていた。

 

選挙前の2020年6月の世論調査で、米国の有権者の38%(民主党支持者の20%、共和党支持者の66%)が、バイデンは認知症だと思うと答えている。

 

テレビなどでバイデンの演説を見ていると言い間違いや口ごもりが多いので、身近に認知症の親などがいる米国民は、バイデンも認知症でないかと疑う傾向があった。

 

民主党寄りが多い米マスコミは「バイデンが認知症だという話は共和党支持者が流している陰謀論・デマだ」と否定・非難してきた。

 

だが、見る人が見れば、バイデンは認知症かもね、マスコミの方がインチキだよね、という話になる。

 

公的な場でそう明言すると、極悪な陰謀論レッテルを貼られるのでみんな黙っている。

 

実のところ極悪なのは、自然で無実な推論者を陰謀論者と決めつけて攻撃するマスコミの方なのだが。 

昨年11月の選挙前には、バイデンの認知症疑惑が共和党側から何度か出ていた。

 

それは共和党側の無根拠な攻撃・濡れ衣かというと、そうでもない。

 

たとえばバイデンの演説の録音や動画を上院議員時代初期の1980年代までさかのぼって視聴し続けた分析者によると、80年代のバイデンの演説は簡潔で切れ味がよく、演説一本で議会の委員会などで主導権をとれる説得力があった。

 

だからこそバイデンはオバマの副大統領にまでなった。

 

しかし、63歳だった2005年ごろからバイデンの演説は言い直し、口ごもり、意味不明の部分が目立つようになり、発話の力が低下した。民主党びいきのマスコミなどの擁護者は、バイデンは若いころから言い間違いが多かったと主張するが、それは間違いだ。

 

30年以上の演説集を聴き続けた分析者によると、バイデンの発話力の低下は加齢によるものだ。

 

08年には民主党寄りのNYタイムスが、バイデンが奇妙な発言を繰り返していると指摘し、間接的に認知力の低下を認めている。

 

そして、バイデンの発話能力は2019年から悪化が著しくなっている。

 

バイデンの演説の動画をAIを使って調べたところ、認知症の兆候があるという結論も出ている。

 

バイデンは、認知症を疑われて当然の状態だ。

昨年11月の選挙後、バイデンの認知症疑惑の指摘は下火になっていた。

 

大統領就任式翌日の1月21日、民主党びいきのリベラルなエスタブ政治メディアであるポリティコが、就任演説を作成する会議のときにバイデンが、文書の意味を取るのに苦労したり、忘れっぽかったり、認識間違いをして怒り出すなど、認知症の疑いがある状態になり、側近たちが苦労した記事を流した。

 

その記事は認知症という言葉を全く使っていないが、内容的にバイデンが認知症のまま大統領になったことをリベラルのエスタブメディアが認めた初の例だと(共和党寄りの)分析者が書いている。

 

ポリティコの記事は例外だった。

 

しかも認知症と明確に認めていない。 

その後、バイデンの大統領としての職務が始まるとともに、認知症が疑われるいくつかの事象が指摘され始めた。

 

一つは、私が2月7日に有料配信した「覇権国に戻らない米国」の末尾に書いた、大統領としてのバイデンの署名を、妻のジルバイデンが代筆しているのでないかという疑惑だ。

 

大事な話なのでここに一段落を再掲載する。

バイデンは認知症で、大統領としての署名ができないときに妻のジル・バイデンが代わりに署名しているのでないかという疑いを、筆跡を鑑定した人が指摘している。

 

バイデンの署名の冒頭の「B」の字が、彼自身が以前から書いていた字体(Bの左側の縦棒が離れている)でなく、妻のジルの字体(Bが一筆で書かれている)と同じになっていることに基づく疑惑だ。

 

バイデンは認知症で、ときどき自分が何をしているかわからなくなる時があると、以前から共和党支持者などが指摘してきた。

 

バイデンが認知症だとしたら、コロナで直接人に会わず、演説も調子が良い時に撮っておいた動画を配信すれば良い現状は、認知症がばれないので好都合だ。

 

バイデンが本当に認知症なのかどうか確認できないが、今後も疑惑の指摘が続く可能性が高い。

 

バイデンが認知症なら、軍産系や隠れ多極主義系などの側近たちのやり放題になり、側近どうしの野放図な権力闘争が続き、米政治の不安定化が加速していく。

その後、2月中旬には、カナダやフランスといった同盟諸国の首脳が米大統領あてに電話してきて会談した際、バイデンでなく副大統領のカマラ・ハリスが大統領の代行として電話に出てトルドーやマクロンと電話会談したことが報道された。

 

バイデン自身は夜の7時に寝てしまったり、孫とマリオカートをして遊んでいるので外国首脳と電話会談できない、といった話も出てきた。

 

バイデンはやっぱり認知症で、中道派であるバイデン自身の姿勢を同盟諸国に伝えることができず、左翼のハリスが代行と称して政策を勝手に牛耳っているのでないかと、保守系のブログなどが疑っている。

2月16日には、大統領府の広報官(Jen Psaki)が「バイデンが外国首脳を大統領府に招いて直接会う形式の会談をやることは、今後数か月やらない」と発表した。

 

バイデンはまだ大統領として直接に外国首脳と全く会っていない。

 

電話会談も、ハリスが代行している部分が大きい。

 

日本の菅首相とはバイデン本人が電話会談したと報じられているが、傀儡国である日本となら、双方でどうとでも話を合わせて歪曲できる。

 

外国首脳との直接会談をしないのは新型コロナがあるからと言い訳でき、今後数か月でなくその後もずっと外国首脳と会わないでいられる。

 

バイデンが認知症だとしたら、コロナはそれを隠すのにうってつけだ。



こうしたバイデンの認知症疑惑の拡大・露呈をふまえて2月19日、昨年までオーストラリアの保守党の元重鎮の上院議員で、今は豪スカイニュースの司会者をしているコーリー・バーナーディが番組の中で、バイデンは認知症であると暴露した。

 

これは欧米の軍産エスタブ系のマスコミが、大統領になったバイデンが認知症になっていると初めて報じた瞬間だった。

バーナーディは豪州の有力な元政治家だ。

 

私のように状況証拠だけで判断したのでなく、米国の上層部(共和党や諜報界)から直接に確証をもらってバイデンが認知症であると暴露した可能性も高い。

 

ふつうなら、バイデンの認知症疑惑は、世界のマスコミで広く転電されて一般に知られることになるはずだ。

 

だが、今の世界はすでに全く「ふつう」でない。

 

「ふつう」はもう戻らない過去の常識だ。

 

バーナーディは「極右の妄想屋・陰謀論者」として他のマスコミやネット上のリベラル派などから非難されまくり、かんじんのバイデンの認知症疑惑はほとんど拡散・転電されなかった。

覇権国である米国のバイデン大統領が認知症で、側近たちが勝手に政策をお手盛りしている疑惑がしだいに増しているが、それは同盟諸国の全体にとってとても危険な事態だ。

 

バイデンが認知症なのかどうか、同盟諸国は正式な、ウソや歪曲でない答えを米政府から得る必要がある。

 

バーナーディは正当な疑惑を指摘した。

 

人類に危険を知らせるカナリアメッセンジャーだった。

 

それなのに、同盟諸国の軍産マスコミやリベラルは、バーナーディを危険な妄想屋扱いし、バイデンの認知症疑惑を隠蔽している。

 

メッセンジャーを殺すな」。

 

今回のように、警告を隠すためにメッセンジャーを殺すのは大昔から愚策とされている。 

米覇権体制の自滅・崩壊感の強まりとともに、覇権を動かしてきたマスコミやエスタブは、許容する情報の範囲がどんどん狭まり、事実と認めてはならないタブーの領域が急拡大している。

 

バイデンの認知症疑惑はその一つだ。

 

逆に、もしトランプが大統領だったときに認知症かもしれないという話が出たのなら、それがどんなに根拠の薄い話でも、先進諸国全体のマスコミで広く「事実」として喧伝され、認知症のトランプを辞めさせるべきだという話が強く出ていたに違いない。

 

事実、トランプは任期中に「性格が悪いので大統領として不適格だ」と批判され「ペンス副大統領は、大統領が職務履行できない場合について定めた米憲法修正25条に沿ってトランプをやめさせるべきだ」という話がマスコミや民主党から出ていた。

 

「修正25条を発動してトランプを辞めさせろ」という声は、さる1月6日のワシントンDCでの連邦議会議事堂選挙をトランプが扇動したという話の時にも出てきていた。


実のところ、米憲法修正25条に沿って精査されるべきは、性格が悪いが職務を履行していた先代のトランプでなく、認知症で職務を履行できない疑いがある今のバイデンの方だ。

 

だが、そんな話には全くなっていない。

 

バイデンが認知症であるのかどうか自体が公表禁止のタブーだ。

 

米国は、北朝鮮や、毛沢東時代の中国さながらの秘密主義と陰謀の国になっている。

 

この事態は当面、隠蔽され平静だが、いずれ米国の信用を低下させていく。

 

バイデンは、今後認知症がさらに悪化したとしても大統領をやめず、側近たちが勝手に職務を代行し続け、バイデンの事実上の不在を隠蔽し続ける中で、政権内で左派と軍産中道派との暗闘が激化していく。 

バイデンの認知症の疑いは、ずっと前から存在していた。

 

認知症の疑いがある人を大統領にすべきでない。

 

民主党の上層部もそれはわかっていたはずだ。

 

なのにバイデンは、認知症がひどくなっていたといわれる昨年、大統領選の民主党の統一候補になり、(不正)選挙で大統領になった(演説が下手で、コロナのせいにして公的な場に出てこないバイデンが史上最多の得票というのは明らかにおかしいが)。

 

ふつうに考えれば「認知症のバイデンより、もっとましな頭脳をもっていそうなヒラリー・クリントンあたりを統一候補にすれば良かったのに」という話になる。

 

なぜ民主党認知症(疑惑)のバイデンを統一候補にしたのか。

一つの推論は「米諜報界・軍産(深奥国家)が米政府を牛耳るのに、認知症のバイデンを大統領にして軍産系の側近が勝手にやれるようと好都合だから」だ。

 

先代のトランプは軍産と果敢に戦って封じ込めていたが、軍産は昨秋、民主党に不正選挙をやらせてトランプを追い出し、認知症のバイデンを大統領に据え、軍産が勝手にやれるようにした。

 

ワシントンDCには、政権交代期のデモ行進などを取り締まる口実で軍隊が駐留し、政権交代が終わった後の今も、用もないのに軍隊が駐留し続けている。

 

少なくとも今秋まで駐留し続ける。

 

なぜ駐留しているのか米政府は合理的な説明をしていない。

 

ロビイストなど大統領に面会したがる勢力のDC市内での移動を制限してバイデンの認知症を隠すためかもしれないと考えられる。

さらに推論すると、今後、バイデンが認知症側近たちが勝手に政権を牛耳っていることがしだいに同盟諸国にばれていくと、同盟諸国は米国を信用できなくなり、米国の同盟体制や覇権の崩壊の加速につながる。

 

軍産の中に巣食っている「隠れ多極主義者」のことを考えると、これは彼らの策略としてちょうどよい。

 

軍産に不正に米国の政権を牛耳らせ、それが米国覇権の自滅と覇権の多極化につながるように誘導されている感じもする。

 

バイデンの認知症疑惑はたぶん今後もずっと続く。

 

しばらく様子を見てまた記事を書く。