きなこのブログ

大失業時代が到来しています。大失業の恐ろしさを歴史から学ばなければならない。『大失業は戦争への道につながっている』

~また妨害される~【ゲリラ街宣】 れいわ新選組 山本太郎 福岡県・天神 2020年11月29日 

 

 

 

【意味深】橋下氏が「桜疑獄」の安倍前総理に”辞職勧告”!「これが事実なら、議員辞職もやむなしだと思ってます」!→ネット「この人に言われるようならもうおしまい」
https://yuruneto.com/hasimoto-abe-jisyoku/
田崎スシロー氏に続き、CSISと深く繋がる維新の橋下氏が、安倍前総理に意味深な「辞職勧告」!



NHK『NW9』への圧力問題で菅首相が「私は怒ったことがない」と大嘘答弁! 実際は「頭きた、放送法違反って言ってやる」とオフレコ発言
https://lite-ra.com/2020/11/post-5714.html
 

 

 

 

 

れいわ新選組代表 山本太郎 告知なし街宣を、福岡県・天神バスセンター前で行いました。(2020.11.29)
【街宣】天神バスセンター前 れいわ新選組 代表 山本太郎 11月29日(日)

 

 

サブ配信

 

 

 

 

 

 

 

 

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東大教授と語る【安倍逮捕疑惑で見えてくる国家権力の闇】日本の権力構造の恐ろしさと国民無視のシステム作動。安冨歩教授電話出演。一月万冊清水有高。

 

 

  

 

世界の人口を現在の約3割まで減らす人口削減の道具


きな臭さが強まる中東とCOVID-19騒動で経済が麻痺状態の世界
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202011270001/

ソ連が1991年12月に消滅した後、アメリカを中心とする西側の支配者、特にシオニストの一派であるネオコンは世界制覇の総仕上げに入った。

 

ライバルが消えたことで唯一の超大国になったアメリカに刃向かう国はなくなったという前提で、他国を配慮せずに侵略戦争を本格化させたのである。

 

その手始めがユーゴスラビアの解体だ。

その背景にはドル体制の行き詰まりがあった。

 

1971年にアメリカ大統領だったリチャード・ニクソンはドルと金の交換を停止すると発表しているが、この段階で製造業を中心とする経済は破綻していた。

 

 

そこで金融でアメリカ中心の支配システムを生きながらえさせようとしたわけだ。

 

金融中心の仕組みを作り上げたのが新自由主義

 

ところがこの金融マジックは21世紀を前に破綻する。

そうした実態が明るみに出はじめたとき、支配者にとって好都合な出来事が引き起こされた。

 

2001年9月11日の世界貿易センターペンタゴンに対する攻撃だ。

 

これを利用してジョージ・W・ブッシュ政権は憲法の機能を停止させ、有力メディアを使った偽情報の流布イラクを先制攻撃した。



正規軍を使ったブッシュ政権の侵略は行き詰まり、次のバラク・オバマ政権はサラフィ主義者(ワッハーブ派、タクフィール主義者)やムスリム同胞団傭兵として使った侵略に変更した。

 

オバマの師、ズビグネフ・ブレジンスキーアフガニスタンを侵略したときの仕組みを採用したと言えるだろう。

 

一時期、テロリストの代名詞にされていたアル・カイダ」の仕組みを再び使おうとしたわけだ。

この新しい「自由の戦士」戦術はシリア政府軍の強さで行き詰まり、アメリカ主導軍、あるいはNATO軍の投入でシリアの体制を転覆させようと考え、作り出されたタグがダーイッシュ(IS、ISIS、ISIL、イスラム国とも表記)

 

そうした戦術の危険性をDIA局長として警告していたのがマイケル・フリン中将だ。


 


ダーイッシュは残虐さを宣伝アメリカ主導軍/NATO軍を引き入れようとし、2015年にオバマ大統領は好戦的な布陣に政府を作り替えるのだが、その年の9月末にロシアがシリア政府の要請で軍事介入、ダーイッシュは敗走する。

オバマ政権は軍事介入のタイミングを逸したのだが、それでも小規模ながら地上部隊をシリアへ侵攻させて軍事基地を建設し、クルドを新たな傭兵にした。

 

その戦略も行き詰まっている。

現在、きな臭さが中東で強まっている。

 

もしイスラエルがイランを攻撃した場合、中東全域が戦火で包まれ、石油の供給も止まる可能性があるのだが、COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)への恐怖からすでに経済が麻痺していて需要は落ち込んでいるのでダメージは好況時より少ないかもしれない。

 

しかも欧米では戒厳令状態。

 

日本もそうしたがっている人がいる。

 

ウイルスへの恐怖によって人びとは主権やプライバシーを放棄、自ら進んで収容所へ入る人も少なくない。



ところで、日本が敗戦して間もない頃、映画監督の伊丹万作は『戦争責任者の問題』(映画春秋、1946年8月)で次のようなことを書いている:

戦争が本格化すると「日本人全体が夢中になって互に騙したり騙されたりしていた」

 

「このことは、戦争中の末端行政の現れ方や、新聞報道の愚劣さや、ラジオの馬鹿々々しさや、さては、町会、隣組、警防団、婦人会といったような民間の組織がいかに熱心に且つ自発的に騙す側に協力していたかを思い出してみれば直ぐに判ることである。」

そして、

「幾ら騙す者がいても誰一人騙されるものがなかったとしたら今度のような戦争は成り立たなかったに違いないのである。」

「騙されたものの罪は、只単に騙されたという事実そのものの中にあるのではなく、あんなにも雑作なく騙される程批判力を失い、思考力を失い、信念を失い、家畜的な盲従に自己の一切を委ねるように成ってしまっていた国民全体の文化的無気力、無自覚、無反省、無責任等が悪の本体なのである。」


 


WHOも推進しているワクチン接種だが、ゲイツはワクチンで人口削減を目論む
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202011280000/

SARS-CoV-2(重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2)の感染対策だとしてワクチンを全ての人に接種させようとする動きがあるが、それはこのウイルスの存在が宣伝される前から始まっている。

 

例えば欧州委員会とWHO(世界保健機構)は2018年9月12日に共同でグローバル・ワクチン接種サミットを開催、22年にはワクチンを接種したかどうかを示すカード/パスポートを導入しようと計画しているのだ。



しかし、ワクチンには暗い過去がある。

 

1950年代に開発されたポリオのワクチンが多くの被害者を出したことは有名だ。

 

ジョナス・ソークの開発したワクチンを投与したサルがポリオを発症、そのことに気づいたバーニス・エディという研究者は警告するが、無視されて多くの人が被害になった。

次にアルバート・サビンが「安全なワクチン」を開発したが、製造に使われた猿の腎臓には人間を癌にするウイルスが存在ワクチンに癌を誘発するウイルスが混入することになったとも言われている。

 

猿の腎臓にエイズの原因になる病原体が含まれていたとする説も存在する。

アメリカでエイズが社会的問題になりはじめた1984年にNIAID(国立アレルギー感染症研究所)の所長に就任した人物が免疫学者のアンソニー・ファウチ、彼の部下のひとりがHIV(ヒト免疫不全ウイルス)で有名になったロバート・ギャロだ。

 

 

ファウチSARS-CoV-2を悪霊化するうえで重要な役割を果たしてきた。

 

 

 

NIAIDの上部機関はNIH(国立衛生研究所)だが、そのNIHの研究者だったバーニス・エディはワクチンの中に発癌性のSV(シミアン・ウイルス)40が混入していることにも気づく。

 

これはサルを宿主とするポリオーマウイルスで、人間の体内に入り込むと癌を誘発するとエディは講演の中で語っている。

 

このことを彼女から聞いたNIHの上司は激怒、組織の幹部は警告を封印し、医薬品メーカーはワクチンの製造を続けた。

 

製造が止まるのは1961年7月になってからだ。

ワクチンの問題に取り組んできたジョン・F・ケネディの甥、ロバート・ケネディの息子であるロバート・ケネディ・ジュニアによると、1996年の時点で血液サンプルの23%、精子サンプルの45%からSV40が発見され、80年から95年にかけて生まれた新生児の6%が感染していたという。(Judy Mikovits & Kent Heckenlively, “Plague of Corruption,” Skyhorse, 2020)

ポリオ・ワクチンのリコールが宣言されてもNIHは市場へ出回っている製品全てを回収することを命じない

 

そこでアメリカ人は発癌性のワクチンを1961年から63年にかけて接種されることになった。

アメリカでは1970年代終盤から80年代にかけて皮膚癌、リンパ腫、前立腺癌、乳癌が加速度的に増加、この傾向は87年まで続いた。

 

その原因は1950年代にアメリカで使われたポリオ・ワクチンにあると推測する学者もいる。

日本では血液凝固因子製剤が原因血友病の患者などがエイズに感染している。

 

HIVに汚染されていたとされているが、遅くとも1983年の段階で非加熱製剤が危険ということを専門家は認識していたとされている。

 

ファウチがNIAIDの所長になったのはその翌年だ。

今年9月の初め、スーダンでワクチン由来ポリオの感染者が見つかったと発表された。

 

​問題のワクチンはビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団の支援で開発されたもの​だ。



感染した子どものひとりは南部ダルフール、もうひとりはガダレフに住んでいた。

 

ふたりとも最近、​ポリオのワクチンを接種​されたという。

 

エチオピアエリトリアに近い地域だ。

 

南スーダンでもワクチン由来のポリオが発生、今年10月27日の時点で約15名が感染したと発表されている。

 

ちなみに、アフリカでは2016年以降、野生のポリオに感染した人は発見されていないという。



ワクチンの問題で重要な役割を演じてきたWHOはSARS-CoV-2のパンデミックを今年3月11日に宣言して「新型コロナウイルスという悪霊を登場させた。

昨年10月18日にはWEF(世界経済フォーラム)、ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、そしてビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団がニューヨークで実施された​イベント201​、コロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーションを行った。

 

 

​WEFの創設者、クラウス・シュワブは、この悪霊を利用して資本主義を大々的に「リセット」するべきだと主張​している。

 

ドル体制を基軸とする現在の資本主義が長く持たないと認識しているのだろう。

そのリセットにおいてワクチンがキーワードになっているが、ビル・ゲイツは2010年2月、ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10~15%減らせるとTEDでの講演で語っている​。

 

 

ワクチンの目的が感染病を押さえ込むことにあるとするならば、なぜ人口の削減に結びつくのかがわからない。

 

だがゲイツワクチンを人口削減の道具だと認識している。

ゲイツより過激なことを言っているのがCNNのテッド・ターナー

 

 

彼は2008年にテンプル大学で、世界の人口を20億人、現在の約3割まで減らすとしている。

ゲイツが講演した3カ月後の2010年5月に発表された​報告書​がロックフェラー財団とGBN(グローバル・ビジネス・ネットワーク)の「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」だ。

SARS-CoV-2は世界の収容所化に利用されているが、その先には人口削減というプランが見える。

 

 

 

今回の騒動で社会は通信システムへの依存を強めているが、ロボットの導入も図られている。

 

ロボットで代替できる仕事をしている人はいらないゲイツターナーのような支配者は考えているのかもしれない。

ゲイツにはジェフリー・エプスタインという友人がいた。

 

エプスタインは妻のギスレインや義父のロバート・マクスウェルと同じように、イスラエル軍の情報機関(アマン)に所属していた人物で、未成年の女性を利用して各国の要人を接待、その様子を記録して脅しの材料に使っていたと言われている。



昨年、そのエプスタインが逮捕されたのだが、それから間もない7月31日、ニューヨーク・タイムズ紙は​彼がニューメキシコの牧場で自分のDNAによって複数の女性を妊娠させる計画を持っていた​と伝えた。

 

ノーベル賞を受賞したような著名な科学者をエプスタインが招待していることから優生学的な実験を行おうとしていたのではないかとも言われている。

 

ビル・ゲイツの父親は優生学にのめり込んでいた。

 

第2次世界大戦の前、ロックフェラー財団優生学を支援していたことも知られている。

 

 

 

トランプは想定されるテロに合衆国軍の投入も辞さない

ランプの本当の目的と命乞いを始めたロスチャイルド
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-6949.html

ペンシルベニア州議会で行われた公聴会から、民主党の不正と隠蔽の突き崩しが始まった。


これからバイデン陣営の不正の告発を宣誓した1000人以上の証言者が、法廷を爆笑の渦に巻きこむだろう。

ディープステートの全貌を暴き出すトランプ陣営の成果が着々と出始めた

番組のMCから、「バイデンについて、どう思うか」と訊ねられた小林麻耶が、「バイデンから性的被害を被ったと8人の女性が彼を訴えている。バイデンかトランプかと問われれば、トランプのほうが日本にとっては、まだいいかもしれない」と答えたところ、即刻、番組のプロデューサーから戦力外を通告された。

 

 

つまり、番組降板だ。

それだけでなく、彼女が籍を置く生島企画室からも、契約の打ち切りが伝えられた。

もし、このプロデューサーと生島ヒロシが、バイデンの正体を知っており、その上で小林麻耶を事実上の「解雇」扱いにしたのであれば、この二人は視聴者にとって、非常に有害な存在であり、二度と視聴者の前に、その薄汚い顔を晒すべきではない。

事実、ジョー・バイデンは、手当たりしだい女性に手を付ける変質者だ。
息子のハンター・バイデンは薬中のペドフィリアで、近親相姦が三度の食事より大好きだ。


性的被害に遭った8人の女性がバイデンを訴えても、なぜ、彼は刑務所に入ることなくノウノウと政治家をやっていられるのかというと、検察が手ごころを加えたからだ。

民主党寄りの検察も腐敗しているのだ。

 

この点もまた日本と同じだ。

バイデンに副大統領指名をもらったカマラ・ハリスは、民主党の大統領選候補を決める予備選挙の段階では、「8人の女性によるバイデンの性的暴行の訴えを信じる」と言っていた。

しかし、民主党候補にバイデンが決まり、彼から副大統領候補に指名されると、とたんに沈黙してしまった。

カマラ・ハリスが毛嫌いしていたジョー・バイデンによって、口止め料の代わりに副大統領候補にしてもらったからだ。

カマラ・ハリスは、上院議員になる前、群検察官、地区検察官、そして州検事総長として28年間も刑事裁判に立ち会ってきた。

しかし、彼女のキャリアは偽善と腐敗に満ち満ちている。


「疑わしきも罰す」というのが彼女の信条で、特に黒人の扱いに関しては、奴隷より残酷な扱いをしてきた。

それもそのはず、カマラ・ハリスの先祖は、大量の奴隷をかかえる白人だった。

つまり、カマラ・ハリスは有色人種ではあるが、先祖は白人で、彼女自身も白人至上主義者なのだ
予備選挙のとき、それを暴いたトゥルシー・ギャバート下院議員は、カマラの偽善と欺瞞、詐欺を痛烈に批判した。
https://www.youtube.com/watch?v=hjRalHxjyzU&feature=youtu.be&t=306

検察官というより、むしろ差別主義者で犯罪者そのものであるというほうが正しい。

バイデンのような金儲けのために国家機密を中国に売り渡し、米国の市民を危険に晒すだけでなく、性犯罪が唯一の趣味である変態男が大統領にふさわしくないことなど誰でも分かることだ。

それを視聴者に、かなり控えめな表現で伝えようとした小林麻耶を放送界から追放しようというのだ。


いったい、テレビは、どれほど腐敗しているのだろう。

実は、事実をまったく伝えない視聴者の敵こそがテレビ局のキャスター、解説委員、アシスタントの女子アナなのだ。

この間、英語圏のいくつものメディアと日本のメディアとのすり合わせを行った結果、唯一正確な情報を発信しているのはトランプのツイッターであることが分かった。

主流メディアは、トランプは大言壮語、虚言癖あり、嘘つきだ、とさんざん罵ってきたが、実は、主流メディアのほうが嘘八百を並べて読者や視聴者を騙し続けていることがはっきり分かった。

そのトランプのツイッターには、思わず笑いをこらえきれないツイートがある。


次々と民主党の不正が公聴会で暴かれているからだ。

ドナルド・トランプの公式ツイッターと、
https://twitter.com/realDonaldTrump

有志による翻訳を付き合わせながら楽しんでほしい。
https://twitter.com/trumptrackerjp?lang=ja

腹が痛くなっても、私は責任を取らない。

ちなみに、このツイッターはトランプ応援団だ。
https://twitter.com/potus

実は、この大統領選の数年前から、いや、正確に言うと、2016年の大統領選にトランプが立候補する前から、ディープステートの全貌を暴き出すための戦略が練られていた。

2020年の大統領選は、共和党にとって、共産主義者の巣窟と化してしまった民主党(背後には中国共産党がいる。そして、その背後には国際銀行家がいる)の腐敗の構造を暴き出すための選挙だったのである。

その副産物として、共和党の議員の中にも、共産主義に汚染され、中国のマネートラップに嵌められて言いなりになっている議員がいることが炙り出された。

ディープステートのオクトパスを、ひと噛みで食い殺すクラーケンは、まだ放たれていない。

トランプ陣営は、まだ奥の手を見せていないのだ。

どうやら、米軍がドイツのフランクフルトにある投票機会社サイトル社(Scytl)のサーバーを押収したというのは本当のようだ。
これを解析すれば、どのようにしてトランプ票がバイデン票に移し替えられ、トランプ票が消去されたのかがはっきり分かる。


さて、不透明なのは、トランプ陣営が勝利しても、トランプが自分の政策を命がけで貫こうとするかどうかだ。

なぜなら、トランプの目的が、ディープステートそのものを暴き出すことだったからだ。

ヒラリー・クリントンの替え玉にとって、これほど酷いことはない。
替え玉は刑務所に入れられるかもしれないからだ。
ワシントン内部にいる9.11の首謀者は、食事が喉を通らないかもしれない。
バイデンに媚びへつらい、政権の良いポジションを得ようと策を巡らせていたアレクサンドリア・オカシオ=コルテスの誤算は、政治家として致命傷になりそうだ。

さて、日本の菅義偉はどうだろう。
米大統領選の不正選挙の経緯を追っていくと、2012年12月の安倍晋三が大勝した衆院選とそっくりであることが分かる。
1、2年後には、日本の不正選挙の闇も暴かれ、閣僚経験者の中から逮捕者が出るかもしれない。


そうそう、なぜか、この時期にロスチャイルドが出てきた。なぜか・・・



トランプと彼の支持者は、勝利へのしっかりした展望を持っている。
https://prepper.blog.fc2.com/blog-entry-516.html


これから、トランプの弁護団は、マルキスト民主党の外堀を埋めつつ、本丸に攻め入るだろう。

誰かが、「この大統領選の最大の敗者はメディアである」と言った。


そのとおり、メディアと軽佻浮薄を絵に描いたようなジャーナリストと、いわゆる有識者と呼ばれている人々だ。

彼らが、いかに知性に欠けた愚劣で邪悪な生き物たちなのか、もうすぐ誰にでも分かるようになるはずだ。

ジュリアーニは民事で、パウエルは国家反逆罪を視野に入れた刑事裁判で闘う

今回は、トランプの「逆転勝利」を仮定して、米国で何が起こるのか、そして、その余波が日本にどのように襲ってくるのかについて考察します。

その前に、日本のメディアが報じていることは、すべて嘘であるので、これらの報道を鵜呑みにしてしまうと、ゆくゆくは日本人の生命さえ脅かされる事態に陥ることになると繰り返し警告しておきたいと思います。

〈中間省略〉

・・・つまり、ジュリアーニ弁護士は、連邦最高裁判所における訴訟を担当し、米軍の弁護士として登録されたシドニー・パウエル弁護士は、国家反逆罪を提訴できる唯一の場である軍事法廷で決着をつけ、ディープスーテートの本丸を炙り出して一網打尽にしようとしているのです。

それぞれの役割分担ができているというわけです。

炙り出された共和党の中にいるディープステート

主流メディアは、いまだに大統領選の開票結果に法的な根拠を見出すことができず、このままではバイデン陣営に不利と見ると、今度は「トランプ陣営の内部で不協和音が鳴り響いている」かのごとく、トランプ弁護団の分裂を印象付けようとしています。

その好例は、「トランプ支持者の中からも、敗北を認めるようトランプに促す人々が出てきたことによって、トランプ弁護団の足並みに乱れが生じている」などと報じているBBCの報道のような典型的な印象操作に見られます。
https://www.bbc.com/japanese/55039335

「往生際の悪いトランプよ、いい加減に負けを認めろよ!」ということです。
主流メディアは、もう破れかぶれになっています。

この記事に使われている画像は、なんと3年も前のもので、さらに合成の可能性さえ見受けられます。
https://ichef.bbci.co.uk/news/800/cpsprodpb/F3E8/production/_115604426_gettyimages-866761794.jpg

〈中間省略〉

・・・シドニー・パウエル弁護士が取り組んでいるのは、米国を乗っ取りつつあるディープステートの巨大な不正の枠組みを破壊するために、容疑者たちを軍事法廷に引きずり出すことです。

そこで裁かれるのは「国家反逆罪」が適用される重罪人ですから、民主党陣営が黒となれば、バイデン親子の終身刑が確定するだけでなく、民主党が主導した不正選挙に協力した共和党議員や州議会の連中、選挙システムに不正な集票・集計プログラムを仕込んだ民間企業も同じく懲役刑に問われることになります。

・・・つまり、トランプが戦っているのは、民主党だけでなく、共和党の中にさえ侵入しているディープステートであって、バイデンなどの小者ではないということなのです。

日本人論客たちの節操のないバイデン支持

トランプ陣営は、まずハードルの低い民事訴訟でバイデンの不正を連邦最高裁に印象付けながら、そのいっぽうで長丁場覚悟の軍事裁判の二段構えでディープステートの全貌を炙り出そうとしているのです。

〈省略〉

・・・CNNの捏造記事をそっくりそのまま報じているヤフー!ニュースは、「エミリー・マーフィー長官や彼女の家族、GSAの職員に対する圧力はいっさいなかった」としていますが、
https://news.yahoo.co.jp/articles/9a3b0bdf5d5ac718e27a84295023326ceca65ab3

これも100%真っ赤な嘘です。

〈省略〉

・・・ここにきて、「エポックタイムズ(「大紀元」系列)」は法輪功が起こしたニュースサイトなので意図的な情報操作を行って、彼らの政治目的を達成しようという狙いが隠されているとしている米国在住の日本人論客が登場するなど、
https://hkennedy.hatenablog.com/entry/2020/11/19/164607
一見、正論を吐いているかのように見せかけてはいるものの、巧妙に虚偽を織り込んでバイデン勝利を認めさせようと誘導しようとしています。

また、日本のメディアは、在米ジャーナリストを名乗るこの人物の記事をよく取り上げるようになりましたが、これも事実とは言い難い記事です。
https://news.yahoo.co.jp/byline/iizukamakiko/20201122-00208980/



まったく信用に値しない人物です。

・・・現地からニュースを配信している連中ほど間違いだらけであるという事実については、日本の戦場ジャーナリストの意図的な誤報に多くの日本人が騙されてきたことを考えれば合点がいくはずです。

ニューズウィークなどは、法の支配によって適否を決めるのではなく、雰囲気で決めるという日本人の特質をよく研究しており、それ逆手に取って、日本で「パックン」という芸名で活動しているハーバード出身のお笑い芸人に事実誤認も甚だしい記事を書かせています。
https://www.newsweekjapan.jp/amp/pakkun/2020/11/post-59.php?page=1



〈省略〉

・・・おそらくアジア諸国で、これほどマスメディアに簡単に洗脳されてしまう国民は日本国民以外にはいないでしょう。

連日、秋篠宮家の長女眞子さまと小室圭氏との結婚問題が、まるで芸能スキャンダルのように取り上げられていること自体が不可解なのですが、それでも「女性宮家論議を「女系天皇容認論」に誘導しようとしている左派メディアの陰謀に気が付かないような反知性の国民性では、悲しいことですが、日本のあらゆる伝統、秩序、経済、皇室の崩壊までをも想定して準備しなければならなくなったようです。

中国のメディアの長いインタビューを受けたロスチャイルドの腹の中

この問題は別稿に譲りたいと思いますが、これら少なくとも6州が抱えている深い闇に光を当てることができれば、なぜ民主党には、それほどの工作資金があるのか、という謎の解明につながるはずです。

そこで炙り出されるものは、中国共産党の工作資金と、ジョージ・ソロスなど、ロスチャイルドをはじめとする国際金融資本の闇の資金の存在です。

彼らは、一見して別々の勢力のように見えていますが、実は全員が、国家乗っ取りの名人である共産主義者であるという点では同衾共沈なのです。

今年に入って、なぜか、今までメディアへの露出を控えてきたロスチャイルド金融帝国の重鎮が、ユーチューブに登場するようになりました。
https://www.youtube.com/channel/UCIajjwJdeu-fwu6eWz5t2VA/videos

「我々ロスチャイルド一族が表舞台に立たなければならない理由がないし、立ちたくもない。なぜ公衆に対して、我々の存在を明らかにする必要があるのか」と言いながら、これは矛盾した行動です。
https://www.youtube.com/watch?v=Jol-Yq5CT9c&feature=youtu.be&t=109

といっても、英国ロスチャイルド家の現当主、ジェイコブ・ロスチャイルド
https://www.youtube.com/watch?v=K0IIDS_K-tk

フランス・ロスチャイルド家の現当主、 ダヴィド・ド・ロスチャイルドとも、インタビューで語った内容は他愛のないものばかりです。
https://www.youtube.com/watch?v=btbmyJHrKiQ

ジェイコブ・ロスチャイルドが中国メディアのインタビューを受けたのは、イングランド南東部のバッキンガムシャーにあるロスチャイルド金融帝国の象徴とも言うべき歴史的建造物ワデスドン・マナー(Waddesdon manor)です。
https://waddesdon.org.uk/

〈中間省略〉

・・・このインタビューの場所も暗示的ですが、むしろ、ジェイコブ・ロスチャイルドダヴィド・ド・ロスチャイルド中国メディアによる長時間に及ぶインタビューを承諾したこと自体に大きな意味があるのです。

そう、これらの背後にあるのは「中国」です!
ロスチャイルド金融帝国は、中国を道具に使って世界を共産主義化しようとしているのです!
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-5939.html

〈中間省略〉

・・・果たして、ロスチャイルドの「ニューノーマル」が共産主義そのものであることに気が付いた人が、どれだけいるでしょう。

メディアの情報によって“飼いならされた人々”は、車の中でも広い公園でもマスクを着けたままです。
マスクによって相手の表情を読み取ることができなくなっただけでなく、一般市民が自粛警察やマスク警察と化して、マスクを着けていない人を自発的に取り締まるような奇妙な社会が、共産主義の密告社会の始まりであることに気が付いた人が、どれほどいるのでしょう。

〈以下省略〉

エコノミストの表紙の暗い暗示と実現間近のソーウェルの予言

今年もまた、英国の高級経済紙エコノミストの年一回の臨時増刊号「The World in 2021(世界はこうなる)」が発刊されました。

 

 

〈中間省略〉

・・・これらのアイコンのすべての要素をそれぞれ解釈しながら全体像を描いてみると、以下のような近未来の風景が浮かび上がってきます。

原因不明とされている感染症が蔓延して、世界中が「ステイ・ホーム」を合言葉にマスクの着用を余儀なくされ(現在)、ワクチン接種の義務化へ進む(未来)。
そして、数回のワクチン接種では抗体が生成されない新種のウイルスがばら撒かれて、死ぬまでワクチン接種を受けなければならなくなる(未来)。
TikTokの禁止措置が発動され(過去)、米国の分断を目的とする大統領選によって、バイデンという新世界秩序(NWO)のイエスマンを不正な手段によって大統領に押し上げて(現在)、核戦争を引き起こさせる(未来)。
「世界支配層」の運営になる国連をはじめとする多くの国際機関は、もっとも二酸化炭素の排出量が多い中国が「環境破壊の元凶」であると吊るし上げ、自然エネルギーへの転換を迫る。
バイデンが表明した「グリーン・ニューディール政策」によって、大量のドルが中国に向かう(未来)。
その後、世界がハイパーインフレになるかどうかは、われわれ世界支配層の知ったことではない・・・
長引くコロナ禍は、ワクチン・パスポートと監視システムの普及を促し、人為的に引き起こされる(おそらくアマゾンの)大規模森林火災が、グリーン・ファイナンス市場を形成して大相場になる(未来)・・・

大方、このような計画が進められるものと推察します。

注目しなければならないのは、左から2列目のリールに配置されている「二つに裂けた星条旗」「ジョー・バイデン」「核爆弾」の順番です。

トランプとバイデンとの一騎打ちとなった大統領選で米国が二つに分断されることは想定内です。

そして、世界支配層は、彼らの資本によってコントロールされているすべての主流メディアを動員して、ジョー・バイデンイカサマ選挙によって当選させる計画が、あらかじめ存在していたことを暗示しています。

問題は、その次の核爆弾です。

ジョー・バイデンが大統領になれば、イラン核協定を復活させてイランの核開発を促進し、イスラエルを刺激しながら中東におけるハルマゲドンを引き起こそうとします。
それは、核を使用する核戦争になる、との暗示です。

また、トランプが脱退したパリ協定にも再び参加し、グリーン・エコノミーを促進することによって欧米の納税者にさらに重税を課すことが暗示されています。

その次は日本です。

その結果、最終的に米国はいくつかに分解され、完全に解体されます。

このシナリオが存在することについては、10年前から繰り返し書いてきたことなので、ここでは取り上げませんが、以下の記事は参考になるはずです。

〈省略〉

・・・日本では、ほとんど知られていませんが、トーマス・ソーウェル(Thomas Sowell)という経済学者が、10年以上前から「米国の解体」は不可避であると警告し続けています。
https://www.youtube.com/watch?app=desktop&v=5SDLBqIubCs&list=PLKruweaZqDNcTAPb0nBqGx-Ekl9k9ns-V&index=2

その知名度の低さとは裏腹に、フリードリヒ・ハイエクやデビッド・ヘンダーソンなどの反共の保守から慕われ、数多くの保守系シンクタンクからも「何百万人もの人々を教育した」最も偉大な存命の経済学者と高く評価されています。

トーマス・ソーウェルは、カマラ・ハリスや、アレクサンドリア・オカシオ=コルテスに代表される民主党極左議員たちが言う「進歩的急進派」の台頭を止めない限り、米国の解体を阻止することは不可能であると主張してきました。

過去2世紀以上にわたって米国社会を支え、発展させてきた価値観と制度が、米国の政治機構の奥深くまで浸蝕してしまった共産主義によって、今まさに加速度をつけて崩壊へと突き進んでいるのです。

これらの「進歩的急進派」の人々の主張は、「米国の価値観、歴史、法律、伝統、そして世界での役割のすべてが根本的に間違っており、多くの場合、今まで優れた知恵と美徳であると思い込まされてきた米国の伝統と人々の意思の両方を覆す必要がある」というものです。

トーマス・ソーウェルは、こうした思想を抱く人々が、自らそれが虚構であることに気づかない限り、米国の分裂と解体は時間の問題であると危惧しているのです。

果たして、その試練は「今」なのです。


〈中間省略〉

トランプが大統領選に出馬した本当の目的

〈前半省略〉

・・・さらに、今回の大統領選で明らかになったように、共産主義者の巣窟である米・民主党に尻尾を振り、日本の領土を侵略しようとしている人民解放軍の近代化を助けるRCEPに加盟し、台湾と香港の自由が中国共産党によって凌辱されているこの時期に、もっとも腐敗した中国外務省の王毅(ワン・イー)を迎え入れ、天賦の権利である基本的人権の制限を堂々と叫び、今まだ習近平来日の機会をうかがっている菅義偉が、自由民主主義を謳う政党のトップでい続けられるのも、日本国民が世界一絶望的な愚鈍だからです。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO66627190V21C20A1MM8000

自民党は、とっくの昔に国際金融資本のグローバリストに乗っ取られており、前述したように、ロスチャイルド金融帝国のシナリオに沿って日本の国土をそっくり中国共産党に差し出そうとしているのです。

〈中間省略〉

・・・デイブ・ホッジズは、「今回の大統領選は米軍によって最初からリアルタイムで追跡されており、その結果、トランプが50州のうち49州で勝利した」との軍事筋からの情報を紹介しています。
https://thecommonsenseshow.com/agenda-21-conspiracy-health/coup-against-america-nearly-complete-tis-time-part-red-states-must-separate-blue-state-tyranny

トランプ陣営が唯一切り崩すことができなかったのは、民主党の牙城であるニューヨーク州のみということです。

これが揺るがない信実なのです。

サンクスギビング・デーの前夜、とうとう元連邦検察官シドニー・パウエル弁護士が、ジョージア州で行われた不正選挙の証拠を添付した104ページに及ぶ告訴状を提出。

ジョージア州知事のブライアン・ケンプ(共和党所属)と、州務長官兼ジョージア州選挙管理委員会の委員長であるブラッド・ラフェンスパーガーを被告人とする訴訟を起こしました。(Foxニュース)
https://www.foxnews.com/politics/sidney-powell-lawsuit-georgia-election-results-decertified-awarded-trump

ツイッターが不正選挙を訴える共和党の政治家を狙い撃ちするように投稿に制限をかけていたために、パウエル弁護士も慎重に投稿を控えめにしていましたが、ジョージア州の選挙詐欺の証拠を提出すると同時にツイートを再開しました。

26日のパウエルのツイート:https://twitter.com/SidneyPowell1/status/1331802542964154368
「あなた方は間違っています。
今夜提出する(ジョージアの不正選挙を糾弾する)告訴状と証拠の書類の数々を読みなさい!
刑務所に入れられているほとんどの人たちは、我々がここに持っている証拠より、ずっと少ない証拠しかないにも関わらず、彼らは投獄されているのです!」

27日のパウエルのツイート:https://twitter.com/SidneyPowell1/status/1332017613212426252
「はい、実際には、常にトランプを支持する大波があったのです。
邪悪なメディア、ビッグテック、そして左翼は、アメリカ人に彼らの大規模な選挙詐欺を隠蔽するために共謀したのです」

パウエルの固定されたツイート:https://twitter.com/SidneyPowell1
「そして、ビッグテックとフェイスブック、グーグル、ツイッターはすべて、このとんでもない選挙詐欺に挑戦するために、言論の自由を抑制しようとしています。
いったい誰がバイデンを当選させるために共産主義者の悪事に資金を提供しているのでしょう・・・
宣誓証言を自分で読んでください! 下記参照!」

パウエルは、「善人(米軍)または悪人(CIA)のどちらが、選挙を盗むドミニオン社のソフトウェアを所有しているかわからない」とぼかして言っていますが、添付された資料にはドミニオン社」の他、「スマートマティック社(Smartmatic)」の文字が何度も出てきます。

パウエル弁護士は、不正な投票機を提供しているドミニオン社の内部告発からも宣誓供述書を取っています。
これは法的根拠を持っています。

したがって、前配信号「トランプ勝利は近い!解明されつつある米大統領選の不正のメカニズム」で詳述したように、今回のジョージア州の知事と選管委員長を被告とした提訴は、軍事法廷で国家反逆罪で裁かれるべき訴訟ではありません。

つまり、本命であるクラーケンは、まだ解き放たれてはいないのです。

〈中間省略〉

・・・民主党の隠れユダヤ人で世界を共産主義に売り渡そうとしている〈売女〉、アレクサンドリア・オカシオ=コルテスと彼女が率いる環境カルトが推進しようとしているカーボンニュートラルへの取り組み」が現実の政策に反映された場合、多くの企業が息の根を止められるでしょう。
https://ideasforgood.jp/glossary/carbon-neutral/

そのとき、共和党を支持する古き良き時代の米国を愛する保守的な米国人は、やむなく法の支配をかなぐり捨てて、バイデンーハリスの専制政治から逃れるためにルビコン川を渡ってしまうでしょう。

〈省略〉

意志薄弱な米国人の運命は、FEMA強制収容所で過ごす短い人生です。

トランプが傑出しているのは、このシナリオのすべてを理解しており、2018年9月12日に「米国の選挙介入に対する制裁を可能にする措置(order to enable sanctions for U.S. election meddling)」に署名していることです。
https://www.reuters.com/article/us-usa-cyber-election-idUSKCN1LS2NA

この大統領令の署名について、トランプは「米国の選挙システムの健全性を守るための措置」と説明しています。
https://www.reuters.com/article/us-usa-cyber-election-idUSKCN1LS2NA

普段、トランプが大統領令に署名するときは、メディアの取材陣を入れてイベント化するのが通例ですが、この「米国の選挙介入に対する制裁を可能にする措置」に署名したときは、大統領執務室から記者たちを排除して一人で密かに署名しました。

〈中間省略〉

・・・これだけ先見の明を持ち、用心深いトランプのことですから、今年の大統領選で、米国に浸蝕している共産主義者を中国資本が支援(買収)して、不正選挙を行うであろうことを予想して準備をしていたはずです。

もちろん、トランプは「米国の選挙システムの健全性を守るための措置」に署名すると同時に、「サイバーセキュリティー・アンド・インフラストラクチャー・エージェンシー(Cyber Security and Infrastructure Security Agency:CISA)」を設置して、選挙における不正投票を未然に防ぐ体制をととのえていました。
https://www.cisa.gov/about-cisa

にも関わらず、いざ大統領選に臨むと、トランプは「(中国に買収されてしまった)民主党が郵便投票で不正を働くに違いないので、郵便投票を無効にせよ」とだけ警告していたのです。

はて? おかしいと思いませんが?

つまり、トランプが2016年の大統領選に立候補した本当の目的は、あらゆる選挙を不正に操作して米国を陰で支配しているディープステートの全貌を炙り出すためだったのです。

そのために、トランプは自分の大統領選を犠牲にして、米国の民主主義が共産主義によって風前の灯火であることを国民に知らしめようとしたのです。

トランプの愛娘イヴァンカの後日談によれば、トランプは2016年の大統領選で勝つつもりはなく、民主党がいかにして大統領選を乗っ取ってきたかを白日の下に晒すことができれば、それで目的達成とばかり立候補したところが、ヒラリー陣営の不正を暴いたことによって自分が勝ってしまったので、妻のメラニアとともに「こんなはずじゃなかった」と慌てふためいていたと言います。

つまり、トランプと彼を支えるペンタゴンの愛国軍人たちは、「郵便投票の不正にこだわる小心者のトランプ」を印象付けながら民主党を油断させておいて、おとり捜査を仕掛けたのです。

〈以下省略〉

「噂」の域を出ないとはいえ、「人民解放軍の技術者約1000人が密かに米国に入国した」という情報は要警戒

さて、最後に非常に気になる情報を紹介しておきたいと思います。
それは、ITビジネスアナリストとして、米国と中国を行き来している深田萌絵氏の最新動画に出てきます。
https://www.youtube.com/watch?v=OfJsU_Chtb0

深田氏は動画の冒頭で「今回の動画は噂(うわさ)です。真偽不明の情報ですが、本当だったら怖いので視聴者の皆様と共有しておきます」と断りを入れながら、驚愕の情報を提供してくれています。
詳しくは、彼女の動画を視聴ください。
https://www.youtube.com/watch?v=OfJsU_Chtb0

彼女は、このように推測しています。

「中国にいるビジネスで関わりのある人物から、人民解放軍の博士号を持った1000人ほどの中国人が、つい最近、アメリカに渡った。
この約1000人は、無線通信の専門家だという。
向かった先は、おそらくサンフランシスコ、シリコンバレーだ。
そうなると、この1000人が落ち合うのは、ITのテックジャイアントかなと思う。
中国にいて情報を提供してくれた、その人物によれば、今月21日か22日かに、ツイッターで、バラク・オバマヒラリー・クリントンジョージ・ソロスロスチャイルドの末裔のツイッターのアカウント写真が、突然、白黒になった。あれが関係しているらしいとのこと。
基本的にITで使っている技術はネットワークの技術=インターネットのネットワーク技術で無線通信とは関係がない。
中国の無線通信の専門家が大量に米国に入ったということは、ハッキングをするといっても、通常のハッキングではなく、おそらく米軍の無線通信を傍受するための部隊が送り込まれたのではないか。
ということは、現地でトレーニングする部隊が米国に入ったということなのだろうか。
トランプは、すでに準備をしていて、先日、国防長官のマーク・エスパーを解任して、クリストファー・ミラー国防長官代理を国防長官に昇格させた。
クリストファー・ミラーは、アンチ・テロリズムの専門家なので、トランプは、これからテロが起こると予測しているのだろう。
11月11日の会合で、統合参謀本部議長のマーク・ミリーが『外国及び国内からくるすべての敵と対抗する』と述べた」・・・

なるほど、トランプは、想定される国内暴動を鎮圧するためには合衆国軍の投入も辞さないと言っています。
https://www.bbc.com/japanese/52887126

マーク・エスパーは国防長官でありながら、トランプに反対しているところを見ると、米国を破壊しようとしているディープステート陣営に組み込まれてしまった疑いがあります。

暴動を起こすのは一般市民ではなく「訓練されたテロリスト」です。
警察ではダメで、軍の投入が必要なのです。

また、統合参謀本部議長のマーク・ミリーが「国内外のすべての敵に対して合衆国憲法を支持し、これを擁護する」と改めてトランプに忠誠を誓ったのは8月11日のこと。
https://www.defenseone.com/ideas/2020/08/all-enemies-foreign-and-domestic-open-letter-gen-milley/167625/
〈以下省略〉

バイデン親子の逮捕のディセンバー・サプライズは起こるか

                               f:id:kinaoworks:20201129110526j:plain

 

解明されつつある米大統領選の不正のメカニズム
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-6944.html

トランプは、確かに「米国を再び偉大に国にしようとしている」が、彼の“雇い主”と、一部手打ちをしたように見える。


それはワクチンであることは言うまでもない。

そして、彼が大統領になったとき、今度もまた寝返って、それを反故にすることを期待する

アトラスシュラッグドの世界・・・最後の大統領、最後の民主党、最後の民主主義、最後の米国経済

ドミニオンは、キューバベネズエラなどの中南米共産主義勢力によって動かされており、このドミニオン社の投票機によって集められた投票データは、サイトル社(スペイン・バルセロナ本拠)のドイツにあるサーバーに送られます。

そして、ここで「(バイデン票への)付け替えと(トランプ票の)消去」が行われた後、再び米国に送り返されて世界中の人々は、PCやスマートフォンなどの各種端末機器上でリアルタイムの開票情報を見ることができるのです。

私が繰り返し言っているように、「見ている」のではなく「見せられている」のです。

これらの詐欺は、ドミニオンサイトル社プログラムソフトに組み込まれているバックドアによって行われます。

このサイトル社を動かしているのは、今年6月に同社が倒産した後、これを買収したパラゴン(Paragon)社で、その主な資金源は、セコイア・キャピタル(Sequoia Capital) 」が、2005年に中国資本と共同で設立したセコイア・キャピタル・チャイナ(紅杉資本中国基金)」です。

ですから、この選挙詐欺会社であるサイトル社の倒産劇自体が、同社の悪評をロンダリングする計画的な倒産である可能性さえあるのです。

セコイア・キャピタル・チャイナ(紅杉資本中国基金)」は、中国共産党の特権階級によって運営されています。


つまり、サイトル社は、巧妙なカモフラージュによって間接的に中国資本によって動かされているということです。

さらに言えば、この大規模な選挙詐欺を平然と行ってきたのが、本当の黒幕「スマートマティック(Smartmatic)社」です。

この捜査にはCIAが外されていますが、だからといって、他の政府機関が無罪というわけではありません。

司法省の一部、司法省が管轄するFBI、さらには国土安全保障省(DHS)、ペンタゴンの一部まで関わっているのです。

それだけでなく、各州の知事や州務長官、州のあらゆる行政機関が、過去数十年にわたって、民主党主導の不正選挙に手を貸してきたのです。

米国の民主主義は、とっくの大昔に「幻想であった」ということです。

いえいえ、米国は建国当時から共産主義の国だったのです。

ジョー・バイデンは公式の場で、うっかり口走ってしまいました。
「我々は、米国の政治の歴史の中で最も広範で包括的な不正投票組織を構築したと考えている」
"We have put together I think the most extensive and inclusive voter fraud organization in the history of American politics.”
https://www.youtube.com/watch?v=WGRnhBmHYN0

確かにアルツハイマーの症状が進むバイデンは、このとき意識が飛んでしまったのでしょうか。

これについて、ニューヨークタイムズは、以下のように反論しています。

「ジョセフR.バイデン.ジュニアをフィーチャーした『ポッドセーブアメリカ』のポッドキャストのビデオは、彼(バイデン)が不正選挙を支持しているとの誤った印象を与えるように編集されたものである。
このビデオを研究した進歩的(共産主義の左翼)な人権非営利団体であるAvaazによると、ジョセフR.バイデン.ジュニアが不正選挙を認めているように見せかけるために編集されたビデオは、SNSで1700万回以上視聴された」・・・

さて、みなさんは、どのように考えるでしょう?

私は、この動画については、残念ながら、ニューヨークタイムズによる必死のバイデン擁護が正しいと思います。

つまり、このビデオは「偽造された」可能性が高いということです。

ビデオがどうのこうのというより、バイデンがこのまま逃げ切ることに成功すれば、彼はすぐに脳神経内科の医師の管理下に置かれ、大統領としての彼に与えられる仕事は、ディープステートが書いた作文をプロンプターを通して棒読みすることに限定されるでしょう。

そして、主流のニュースメディアとユーチューブなどの動画SNSは、彼のホログラムで作成したビデオクリップを大量に流すでしょう。

そもそも、バイデンのような終身刑か死刑しかないような凶悪犯罪者を大統領候補に担ぎ出したディープステートの狙いは何でしょう。

それは、米国民すべてを、トランプとの一騎打ちという、熱狂するアメリカ人が大好きな西部劇のようなイベントに引きずり込んで、一気に戒厳令にもっていくことです。

プーチン習近平も、国家元首としては公式にバイデンを大統領であると認めていません。

どうも、グレートリセットは、私が想定している以上の大災害になりそうです。



問題は、「バイデンが、このまま逃げ切るのか」、あるいは「トランプが逆転勝利を果たすのか」ではありません。
真相が暴かれたところで、有権者はいままでどおり投票に行きますか?という話です。

したがって、次の大統領選は行われないだろうし、確かに民主主義は終わるということです。
https://prepper.blog.fc2.com/blog-entry-515.html

赤っ恥では済まされない!性懲りもなく誤報を流すメディアと日本の言論人たち

その命題が「真」か「偽」かを判断する場合に、「裏の裏は表」という命題の組み合わせのパターンを使います。

しかし、こと米大統領選について言えば、「裏の裏もまた裏」ということになります。

この選挙は陰謀論の闘いです。


陰謀論と闘う別の陰謀論が実は「真」であり、その別の陰謀論が「真」であることが分かったとたんに別の新たな陰謀論が襲いかかるのです。

その「別の新たな陰謀論」は、主流メディアのディスインフォメーションに翻弄されている陰謀究明家たちによってもたらされます。

・・・頭の中がウニになるので止めましょう。

しかし、分かることは、これが国境を超えた「民主主義と全体主義との闘い」であり、「主流メディアと弱小オールターナティブ・メディアとの闘い」でもあり、反グローバリズムグローバリズムとの激突」であることは、誰にでも分かるでしょう。

ただし、まだトランプが救世主であると信じている人であれば、「神」と「悪魔」の闘いだと言いたくなるのでしょう。

実は、このことについては、今年6月に配信した「自由を守るための戦場になる日本と米国、そして米大統領選の行方ーその1 ~その3」にて詳しく書いています。
https://foomii.com/00168/2020060500092167168

今まさに、私たちの目の前で、それが繰り広げられているのです。

ダイジェストはコチラと
https://prepper.blog.fc2.com/blog-entry-484.html

コチラです。
https://prepper.blog.fc2.com/blog-entry-485.html

ウォーミングアップを兼ねて読んでみてください。

〈中間省略〉

・・・世界中の主流メディアがいっせいトランプの追い落としに躍起となっています。
 

まさに、壮大な風景です。

だから「徹底的に無視する」ことが大切なのですが、長い間「従属すること」「服従すること」に慣らされてきた日本人にとっては、もっとも難しいことなのでしょう。

・・・世界中のほとんどのネットユーザーはグーグルの検索エンジンを使っているので、「彼ら」がアルゴリズムをいじくって、人々に知らせたくない情報は検索に上らないように操作していることを知りません。

こんなときは、他の国の検索エンジンを使用してみることです。
すると、とんでもない情報がヒットします。

ダックサイド
https://duckduckgo.com/?natb=v222-1__&cp=atbhc

Startpage.com
https://www.startpage.com/

また、金儲けのために恣意的な規約で縛るツイッターフェイスブック、ユーチューブなどの極悪なSNSを過疎地に追い込んで潰してしまおうとするなら、保守系の新興SNS「パーラー」を使いましょう。
https://jp.wsj.com/articles/SB12598095959990744244104587101711800595498

SNSは、飽くまでも法律の範囲内であれば自由に表現できるものでなければなりません。

ツイッターフェイスブック、ユーチューブなどの、ただのチンピラIT小僧たちが法律を無視して作ったルールになど従う必要などないのです。

しかし、幸運なことに、ユーチューブの独裁主義は、かえって自由競争を活発にして、多くの表現の場を提供してくれそうです。

小銭稼ぎの捏造動画ばかりが溢れ、秘密結社のプロパガンダ「正義の味方」の動画であると信じてしまうようなユーチューブの愚かな視聴者のためでなく、本当の意味で事実を知り、自分の生き方を考えようという人たちのための独立系動画SNS・・・たとえば、ビットチュート(BitChute)のような総合動画共有サイトや、
https://www.bitchute.com/

食品の安全性や医療問題について、高品質の動画がアップロードされている「ブライテオン(Brighteon)」などのクラスメディアに至るまで、新興SNSが続々と立ち上がっています。
https://www.brighteon.com/

こうしたサービスの言論における自由度を知ると、今まで、いかにツイッターやユーチューブが、テレビ以上に、「白痴を量産することを目的」とした極悪なSNSであったかが分かるようになります。

私は、モンサント社と同じように、こうした反社会的な企業に何の疑問も抱くことなく勤めていられる日本人が信じられない。
 

彼らは「淘汰されるべき」存在です。

〈以下省略〉

クラーケンがオクトパスを食い殺す

〈前半省略〉

・・・本命は連邦最高裁「バイデン勝利の差し止め」「不正な郵便投票の事実」を認めさせて、郵便投票のすべてを無効にする判決を引き出すことです。

しかし、証拠固めのために残された時間はわずかです。


この流れで行くと12月8日までに、50州520人の選挙人を確定させなければなりません。

それさえも想定していたかのように、11月16日、トランプは「今年の選挙の違憲行為をめぐる大規模な訴訟が間もなく開始される」と予言めいたツイートを投稿しました。
https://www.newsweekjapan.jp/headlines/world/2020/11/300865.php

そして、トランプ陣営の弁護士、シドニー・パウエルは、「このクーデターを阻止する。大きな渦を起こすクラーケンを放つ」と決意を表明。
https://www.the-sun.com/news/1815550/sidney-powell-release-the-kraken-election-donald-trump/

「クラーケン」とは、北欧の船乗りが小島と間違えて上陸してしまうほど巨大で、船をも襲って沈めてしまうほど強力な怪物であると、海の男たちに恐れられているタコのような伝説の海獣です。

ディープステートが、経済界や政界、官界に根を張っているオクトパスで表されることがありますが、クラーケンは、そのオクトパスの数十倍、数百倍の大きさで、「ディープステートなど、ひと飲みにしてくれる」と、パウエルは民主党のバイデン犯罪一味を脅したのです。

パウエルが言う「クラーケン」とは、世界中を揺るがすような衝撃の証拠を意味しています。

その一つが、ドミニオン社の不正なソフトが選挙の操作に使われていたという確固たる証拠です。
https://www.youtube.com/watch?v=eMyyGf7fh4M

しかし、パウエルは饒舌すぎます。
そろそろ、彼女は寡黙になるべきです。

〈以下省略〉

すでに始まった民主党内のバイデン降ろし

まず巷で流れている「米軍がドイツのフランクフルトにある投票機会社サイトル社(Scytl)のサーバーを押収したのか」について・・・

そう、マイアー・アムシェル・ロートシルトが、250~260年前に古銭商をスタートしたフランクフルトです。

ちなみに、以前は、マイアー・アムシェル・ロートシルトの生誕を祝うために、年一回、世界中から総勢120人以上のロスチャイルド一族がフランクフルトの「組織」に集結することがありましたが、現在は世間から身を隠しています。

もちろん、間髪おかずロイター(11月16日付)をはじめとする欧米の主流メディアは、「ファクトチェック:米軍はフランクフルトの選挙サーバーを押収などしていない」と否定しています。
https://www.reuters.com/article/uk-factcheck-election-syctl-military-idUSKBN27W1UW

どのメディアも「ファクトチェック、ファクトチェック」です。

だから「信じるな」と繰り返し警告しているのですが、いくら言ってもダメで、日本人はすぐにぐらつきます。

〈中間省略〉

・・・ここにきてニューヨークタイムズやCNNの論調に変化が見られるようになってきたことは特筆されるべきです。

隠れ共産主義者の多い民主党の中でも、さらに「極左」と呼ばれている凶悪なアレクサンドリア・オカシオ=コルテスが、CNNニュースに出演してバイデン批判を始めました。
https://edition.cnn.com/videos/politics/2020/10/25/alexandria-ocasio-cortez-reacts-to-biden-fracking-intv-sotu-vpx.cnn

オカシオ=コルテスは、「バイデンと進歩的な急進派(=極左勢力)との関係が良好なものとなるかどうかは、バイデンの行動いかんによって決まる」と・・・
https://www.nytimes.com/2020/11/07/us/politics/aoc-biden-progressives.html

隠れユダヤ人であるオカシオ=コルテスが言う「進歩的な急進派」とは、もちろん、彼女を支援しているブラック・ライブス・マターであり、過激な極左勢力のことです。

〈以下省略〉

民主党の不正選挙の背後にいる中国共産党の特権階級

不正選挙の主役サイトル社(Scytl)は、スペインのバルセロナに本社を置くソフトウェア会社で、米国を含む世界20ヵ国以上に電子投票システムを提供しています。
https://www.scytl.com/en/

〈中間省略〉

・・・サイトル社の電子投票システムには、安全性や透明性に問題があることが判明しているだけでなく、ドミニオン投票システムと同じように、選挙ソフトウェアにバックドアが挿入されているなど、不正選挙の長い歴史を持つ「札付きの」悪名高い選挙サービス会社なのです。
https://greatgameindia.com/us-election-bankrupted-spanish-scytl/

それは、オーストラリア、エクアドルノルウェー、スイスなどのさまざまな国々における過去の選挙で暴露されました。

米国連邦選挙委員会のトレイ・トレイナー(TreyTrainor)委員長は、「2020年の大統領選挙では、数々の州で不正が行われたことが分かっており、今回の大統領選は非合法に行われた」と結論付けています。
https://greatgameindia.com/us-elections-illegitimate/

連邦選挙委員会が「複数の州で不正が確認された」と断定しているのに、なぜか、米国の主流メディアだけは、必死になってサイトル社を擁護しているのです。

理由は明らかです。
サイトル社が、マイクロソフトや国際金融を牛耳るジョージ・ソロスと深い関係を持っているからです。



〈中間省略〉

・・・サイトル社は、「ドイツのフランクフルトにサーバがない」と言い張っていますが、サイトル社が自社の公式ホームページに載せていた売り文句はバルセロナには収集センターを、フランクフルトには緊急バックアップセンターを設立しているのでご安心ください」というものでした。

黒であることがはっきりしているにも関わらず、まだ嘘八百を並べ立ているの不正選挙操作企業、それがサイトル社です。

さらに詳しくは、こちらの非常にコンパクトにまとまっているサイトをお読みください。
https://www.ptnewsnetwork.com/fact-check-did-our-government-execute-a-raid-in-germany-and-find-proof-of-election-tampering-and-fraud/

サイトル社の反社会的姿勢とシステムの脆弱性と詐欺行為によって、同社は今年6月にとうとう破産に追い込まれています。

・・・破産したサイトル社が、いったい、どうやって公正で正確な集票と集計ができるというのでしょう?

その理由は、6月に破産宣言したサイトル社が、絶妙のタイミングでパラゴン(Paragon)社に買収されたからです。

このパラゴン社こそが、トランプ陣営のリン・ウッド(Lin Wood)弁護士が「バイデンと彼の犯罪一味は、よく眠れないだろう」とツイートした謎めいた会社なのです。
http://twitter.com/LLinWood/status/1327425499472293888?ref_src=twsrc%5Etfw%7Ctwcamp%5Etweetembed%7Ctwterm%5E1327425499472293888%7Ctwgr%5E&ref_url=https%3A%2F%2Fwww.ptnewsnetwork.com%2Ffact-check-did-our-government-execute-a-raid-in-germany-and-find-proof-of-election-tampering-and-fraud%2F

〈中間省略〉

・・・そして、このパラゴン社の資金源の一つが“奥の院”のセコイア・キャピタル(Sequoia Capital) 」です。

セコイア・キャピタル」は、1972年にカリフォルニアで設立された米国を代表するベンチャー投資ファンドで、これまでにアップルやGoogleエレクトロニック・アーツYahoo!Instagramなどを始め250以上のテクノロジー企業に投資を行ってきた実績を持っています。

2005年には、中国資本と共同でセコイア・キャピタル・チャイナ(紅杉資本中国基金)」を設立しました。

この基金を支配しているのが、中国の特権階級「太子党の沈南鵬(ニール・シェン)」で、最近は、ブラックストーンに接近しているようです。
https://36kr.jp/71851/

結論を言えば、不正選挙の片棒を担いだサイトル社は、中国共産党の資本によって、彼らの言いなりになっている」共産主義に汚染された選挙サービス企業で間違いありません!

バイデンの終わりとともに菅政権の終わりも近づく

〈前半省略〉

・・・後は、米軍がドイツから押収したサイトル社のサーバーのデータ分析作業が終わり次第、これと突き合わせて、この壮大な選挙詐欺の全貌が明らかになるのを待つばかり。

経験則どおり、投票日の1ヵ月前にオクトーバー・サプライズが起こりました。
そして12月には、投票日の1ヵ月後のディセンバー・サプライズが起こるでしょう。

そのとき、節操のないメディアは、バイデン親子の逮捕とともに、スパイの父親を持つ菅義偉という“半島由来の男”の政権の終わりにも言及するようになるでしょう。

【ゲリラ街宣】 れいわ新選組 山本太郎 久留米 2020年11月28日

 

 

 

 

【このまま本丸へ】河井案里被告秘書の上告が棄却され有罪が確定!案里氏の失職がさらに濃厚に!→国民からは安倍前総理や菅総理の責任追及を求める声相次ぐ!
https://yuruneto.com/anri-hisyo-yuuzai/


安倍&菅の「大のオキニ(子分)」の案里被告の選挙違反が確定的&失職が濃厚に!検察は「闇の本丸」まで徹底捜査を!

 



【安倍の闇を知る男】「桜疑獄」のキーマン「安倍第1秘書(配川博之氏)」の存在が話題に!「河井事件」でも広島入りし、克行被告らと密に連携!
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安倍前総理の多くの闇を知る男・配川秘書が話題に!(なぜか)中国共産党の機関紙にも大々的に登場し、安倍氏の親中ぶりや「日中友好」をアピール!
 

 

安倍晋三植村隆櫻井よしこの裁判めぐり「植村記者の捏造確定」とデマ投稿! 裁判で捏造が明らかになったのは櫻井なのに
https://lite-ra.com/2020/11/post-5713.html

 

 

 

 

菅義偉氏の出世は「竹中平蔵氏のおかげ」 今も続く師弟関係
https://www.news-postseven.com/archives/20201118_1613078.html?DETAIL

菅政権とパソナ 規制緩和という名の利益誘導が進むカラク
https://www.news-postseven.com/archives/20201119_1613092.html?DETAIL
 

 

【朝生】竹中平蔵氏に国民の怒りが殺到!森ゆうこ議員から「利益相反ではないか?」との指摘にムキになって否定!「政府の真ん中なんかに居ない」「利益相反ではない」
https://yuruneto.com/takenaka-riekisouhan/
またも朝生に登場してきたパソナ竹中氏がネット上で大炎上!「利益相反なんかやってない」との白々しい主張に、国民から怒りの声が殺到!

 

 

山本太郎 告知なし街宣 11/28 西鉄久留米駅東口 11月28日(土)

 

 

 

 

 

 

 

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アメリカ合衆国の悪と民衆の正義の戦いが遂に始まった 2

[2683]トランプの勝ちだ。副島隆彦が、勝利宣言を出します。
http://www.snsi.jp/bbs/page/1/

11月4日からの、トランプ政権転覆(てんぷく)のクーデター coup は、失敗に終わった。

トランプ勢力の勝ちだ。

 

この戦いの天王山で勝敗の帰趨(きすうを決した山場は、11月25日(現地)の ペンシルバニア州の州議会の公聴会ドミニオンのCEOのスティールは逃亡した)と、ペン州の連邦巡回裁判所(サーキット・コート。控訴審)の連邦裁判官によるで、「ペン州の 投票数の結果の確認は、認められない。選挙の効力を停止する」という判決である。

11/25 “ Judge Orders Halt To Further Vote Certification, Prompting Quick Appeal To Pennsylvania Supreme Court ”

このことは、あとの方で詳しく説明する。

 

ここで、大きく流れが変わった。

 

トランプ派の大反撃が起きて、これからが、全米各州での、追撃線である。

 

12月15日(まで)に出るだろう、連邦最高裁判所の 判決ですべてが決着する。

私が、唯一気がかりなのは、まだ、FBI と CIA の大掃除が開始されていないことだ。

 

クリストファー・レイFBI長官と、ジーナハ・スペルCIA長官(女)のクビを、トランプ大統領は、切っていない。

米軍(国防総省 DOD)は、トランプに忠誠を誓っている、クリスとファー・ミラー国防長官が、全特殊部隊(スペシャル・フォーシズ)の最精鋭部隊を、率いて、犯罪者どもを、米軍の内部で、摘発して逮捕して回っている。

 

これらの者は、軍事裁判(分かり易く言えば軍法会議だ)にかけられる。

分かり易く言えば、今や、このミラー国防長官が、ワシントンDCの首都圏の、戒厳令司令官である。 

 

戒厳令(maritial law マーシャル・ラー)が、今のアメリカは、実質的に、敷かれている。

 

すべての軍事力を、トランプが掌握しているようだ。 

 

これでよし。

ところが、もう一つの 警察軍事力であり、FBI と CIAの 広義では、警察官である組織のもつ国家強制力(ゲバルト Gewalt なつかしいドイツ語 )、国家暴力装置 の 警察軍事力を、まだ、トランプは、自軍に入れて、編成し直していない。

 

この 一点が、私、副島隆彦は気がかりである。

どうも、FBI(連邦犯罪捜査局、庁)も、CIA(中央情報局、庁)も、親トランプ pro-Trump プロウ・トランプの トランプ大統領に忠誠を誓う職員は、どうも2割ぐらいしかいない。

 

あとの8割のうち、6割は、どっちつかずで、「上官の命令に従います。きちんと定年して、年金が貰いたいです」という人間と、残りの、2割が、凶暴な、バイデン・ヒラリー派の、ディープステイト勢力の子飼いの、暴力人間たち、生来の反共右翼体質たちである。

この者たちを、なんとか、武装解除して、制圧して、組織を再編成しないといけない。

 

100年の歴史をもつ、おそろしい警察軍事組織だから、内部は、蜷局(とぐろ)を巻いた、毒蛇の集団 ようになっている。

 

この者たちの、軍事暴発の可能性を、私、副島隆彦は、唯一、心配している。

 

この警察軍事力さえ、解体できれば、どんなに、ディープステイトの勢力が、この地球を支配している、強大なものであっても、アメリカ民衆の、1億人の 熱狂的な支持と、支援で、こんどのクーデターに勝つことが出来るだろう。

私、副島隆彦に、ようやくはっきりと分かった。

 

ディープステイトの総本山で最高司令部は、ヨーロッパの各国の王族と大貴族たちの連合体だった。

 

本部は、やはり、イギリスである。

 

イギリス王家が、悪の中心だった。

 

それが、アメリカ国民に襲いかかったのだ。

 

そして、アメリカ民衆の本当の代表であるトランプを、何が何でも、叩き潰すと、決めたのだ。

だから、こんどの不正選挙クーデターは、第2次アメリカ独立革命戦争である。


この戦いは、このあとも、ずっと続く。

 

しかし、前哨戦では、総大将のトランプが、実に、用意周到に構えて、罠(わな)を張り、網(あみ)を仕掛けて、相手に選挙犯罪を、完全にやらせた。

そして、それが、満天下に、世界中にバレた、露見した。

 

だから、トランプの勝ちだ。

 

あとは、不正選挙に実行犯として加担した者たちを、公務員を初めとして、順番に、捕まえてゆけばいい。

 

その法律上の手続きも、きちんとしている。

 

その準備をトランプは、この4年間かけて、着着と準備して、今に、備えてきた。

だから、トランプの勝利だ。

 

不正選挙による、ディープステイト勢力の、アメリカ政府転覆のクーデターは、大失敗した。

1億人の立ち上がった、猛然と正義と、自由と、独立運動精神を復活させた、この1億人のアメリカ国民に、勝てる者がいるというのか。

 

背骨の折れた、見苦しいひねくれ者たちよ。

 

日本にも、上の方に、10万ぐらいいるだろう。

 

根性の曲がった、アメリカの属国(ぞっこく)奴隷どもが。

まさしく、トランプ大統領が、この5年間(選挙の前から)言ってきたとおり、フェイク・ニューズそのものである、愚劣な主流派メディアども(筆頭がCNN )の、記事が、昨日から、パタッと止まった。

 

それを垂れ流す日本の、その子分どもの、ゆがんだテレビ、新聞の報道も止まった。

「トランプの悪あがき、往生際が悪い、潔く負けを認めない恥知らず」というトランプ攻撃を、まだ、知恵遅れの、一週遅れの週刊誌とかがやっている。

 

が、こいつらも、もう「どうしていいか、分かりません。編集長。困りましたね。一体、どうしましょう」と、内部でゴタゴタしている。

初めからバカ(低脳)なんだよ、お前たちは。 

 

アメリカさまと、ディープステイト様に、しっかり付いてゆけば、間違いはないのじゃ。上から降りてくるお達しに、ひたすら従うしか無いんだ」

「なぜなら、私たちの親会社である日本のテレビ、新聞の株主は、もう40%は、外国さまだ」と。


本当に、真実の トランプの得票数は、前にも書いたが、米全土で、1億400万票だ。

 

それに対して、バイデンは、2500万票だ。 

 

トランプのたったの4分の1だ。

 

獲得した選挙人の数で言えば、「トランプが410 、バイデンは136 」だ。

こんどのアメリカの50州の大統領選挙の全投票者の数は、1億4千万票だった。

 

投票率で66.5%ぐらいだ。

 

そして、真実の 「トランプへの投票者数は、その70%だ」と、トランプを支える勇猛で全米で超有名な弁護士のリンカーン・ウッド弁護士が書いている。

 

だから、1.4億人×74%で、それで、副島隆彦が、11月7日には算出した、「トランプの得票 は 1億400万人だ」になる。

 

最大1億1千万人という説もある。

 


私、副島隆彦は、11月7日に、

こら、ディープステイトども。いくらお前たちが、強大で、魔物の集まり、だから、と言って、真剣に決意ある投票をした、一億人のアメリカ人を、敵に回して、勝てると思うのか。
お前たちが、いくら、外国勢力の、ヨーロッパの王族や、大貴族(・・・・巨大な土地、ビル、不動産のオーナーたち。)まさしく、landlord ランドロードだ。

こいつら、ヨーロッパの王族・大貴族たちは、世界政治の表面には絶対に出てこない。

こいつらが、ディープステイトの正体で有り、本拠地、最高司令部だ。
ベネズエラや、キューバなどの貧乏国や、中国政府からのカネを、バイデンが、30億円(3000万ドル)ぐらい貰ったから、といって、そんなものは、表面をとりつくい、アメリカ人の愛国心を、掻き立てるための、道具立てとして、最高だ。

もっと、どんどん、「外国によるアメリカ政治とくに選挙への介入は、絶対に許されない」と、 民衆の怒りに、火を付けるべきなのだ。

副島隆彦は、ついに彼らの正体を見破りつづある。

 

堅い決意のあるトランプ派の正義のい1億人のアメリカ国民と、、お前たちは、戦って勝てると思っているのか。

外国勢力の支配と戦う、アメリカの独立戦争(インデペンデント・ウオー 1775-83年 )の再来であり、その第2次独立戦争だ。

 

外国の干渉と侵略を打ち破り、というアメリカ民衆の、戦いののろしは、もう上がっている。

 

これを止めることが出来ない。 

 

それでも、泥沼の アメリカ国内での、内乱、内戦、市民戦争(シヴィル・ウオー)をこれから戦う、というのであれば、第2次の南北戦争(1861-5年)となるだろう。

そうなったら、私、副島隆彦は、それには、国連規約(the UN 憲法)が、定める、国際義勇軍(インターナショナル・ボランティア・アーミー)の条文の手続きに従い、義勇兵(ボランテティーア)となってアメリカに行く。

 

そして、自分の同志のリバータリアンたちの部隊に入って戦う。

私は、「アジア人どうし、戦わず」「アジア人どうしで、また、大きく騙されて、戦争をさせられてはならない」という反戦平和の立場の人間である。

 

絶対に日本は戦争に引き釣り込まれてはならない。

 

しかし、私は、腰抜けではないので、内乱、内戦となったら、義勇兵となて戦いにゆく。 

1933年に、ジョージ・オーウエルが、スペインの、ファシストの叛乱将校のフランコ将軍の軍と戦うために組織された、ヨーロッパの国際義勇軍の兵士として、POUM(ピ-・オウ・ユー・エム。独立の無政府主義者の部隊)となって、スペイン人民戦線(じんみんせんせん。ピープズル・フロント)政府の側に立って戦ったように。

 

オーウエルは、クビに銃弾貫通の銃創の傷を負って負傷した。

 

戦線に復帰したが、人民戦線(ポピリエ・フロン)政府側が敗北したので、イギリスに退却した。

本当に勇敢な女性弁護士の、シドニー・パウエルは、軍事法務官(ミリタリー・ロイヤー)になった。

 

彼女は、今から、国家反逆罪(内乱罪。内憂外患の罪)の容疑者たちを、民間人も含めて、どんどん、普通の選挙犯罪を摘発する刑事事件などとは、較べもにならない、特別な軍事法廷( tribunal トリビューナル)で、外国(すなわち、ヨーロッパの王族・大貴族たち陰に隠れている者たち)、ディープステイトの手先となった売国奴(国家の裏切り者)たちを、ばっさばっさと、起訴(エンダイトメント)して、投獄する。

11月7日に、ドイツのフランクフルトのCIAの建物の中で、ドミニオン社の違法集計コンピュータを、遠くからインターネットで操作できるサイトル Csytle 社(本社は、スペインのバルセロナ)のソフトを、米軍の特殊部隊(シペシャル・フォーシズ)が突撃、急襲して押収した。

そのあと、このクリストファー・ミラー国防長官acting の直属の、特殊部隊は、11月15日から18日に、カナダのトロントにある、タイズ・カナダ財団の建物を急襲して、ここが、本社であり、ドミニオン・ヴォウティング・システム社を、全面的に捜索して、すべての証拠を押収して、ワシントンに持ち帰った。

このカナダのドミニオン社 は、ヨーロッパの王族と、ジョージ・ソロスと、クリントン財団と、それから、アメリカの民主党の有力政治家たちが株主になっている。

 

当然、オバマもバイデンも、カマラ・ハリスの旦那(カリフォルニアの有名なハリウッドや政治関係の弁護士)も、名前が出ている。 

 

彼らは、国家反逆罪で起訴される、その対象になる。

シドニー・パウエル女史が、11月13日から、「私は、大怪獣Kraken クラーケンを 解き放った」と、言ったのは、このKraken は、「CIAが作成した、対テロ用の、ハッキング・プログラム 」だったからだ。 

 

2重の意味を持たせて、彼女が、 “ I ‘m going to release the Kraken . “ 「アイム・ゴナ・リリース・クラーケン」と、言い放った、このコトバは、今後、アメリカ史に残る、第2次独立戦争のコトバとして、歴史に残るだろう。

これでようやく、トランプ勢力の勝ち。

 

世界ディープステイトthe Deep State 勢力の負け、がはっきりした。 

 

戦いの天王山 、剣が峰 は、11月25日(現地)の、ペンシルベニア州(州都フィラデルフィアアメリカ独立の記念となった、名誉ある自由の鐘=リバティ・ベル=がある都市。ここで独立宣言が寄贈された。それが、ここで再来した。実に記念すべきことだ)で決まった。

 

ここで州議会の公聴会(パブリック・ヒアリング)が開かれた。

 

そこに、重要な証言者が現れて、真実を白状した。

この日に、フェイクニューズの一角である CBS News が、25日(日本では26日)に報じた。  

“ Judge Orders Halt To Further Vote Certification, Prompting Quick Appeal To Pennsylvania Supreme Court ”
ペンシルベニア州の ピッツバーグ連邦裁判所が、州に選挙認定の手続き中断するように命令を出した」
と。

私、副島隆彦は、他のメディアを探したが、まだ伝えていない。

 

日本国内の、フェイクメディアの忠実な子分、家来どもも日本に伝えない。

 

親分(おやびん)のCNNとAFS=時事 が、書かないと、怖くて何も書けないのだ。

今、腐れきった、アメリカの大手メディアの連中は、震え上がって何も書けない。

 

昨日の26日から、ピタリと、大統領選挙関係の記事が止まった。


記事が出たのは、「中国の習近平主席が、バイデン新政権に、祝賀のメッセージを送った」(25日)だと。お笑い草だ。

習近平も、ヨーロッパの首脳たちも、それそれ、自分の国家情報部を持っているから、もう、「ああ、バイデンは負けだな。三日天下だった」と知っている。

 

事態を冷ややかに見ている。


「政権の引き継ぎをきちんとやってくれ。そのあとも外交関係は続くのだから」という、外交儀礼の文書を、わざとバイデンに送りつけただけだ。

 

日本政府(菅政権)だって、重々、分かっている。

習近平と、トランプと、プーチンは、一番上で、つながっている。

 

私、副島隆彦が、書いて来た、「三帝会談」の路線だ。 

 

そして、トランプへの、今度の反革命(はんかくめい)の攻撃のことを、よくよく、分かっている。

 

そして、トランプが、上手に、始末を付けつつあることを知っている。 

この大きな、世界と世界史の理解は、どうも、今回、トランプ支持で、アメリカ国民の正義の側に回った、反共右翼と、ネトウヨたちには、どうしても、理解できないようだ。

 

私は、この人たちを、これから、粘り強く、説得して、説明する。

 

この人たちが、今の日本で、一番、感覚が研ぎ澄まされて、しっかりした頭をした人々だった。

ところが、「もうバイデン政権で決まりですね」と、この3週間ずっと書いて、自分でも深く深く、信じ込んだ、アホたちだ。

 

このあと一週間後ぐらいに、こいつらの頭は、ぐらぐらしてきて、 どんどん、崩れてゆく。

 

そのときに、これまでに、自分が書いて言ってきたこと、信じたことを、正直に書きなさいよ。


「いやあ、私は、最後には、トランプが勝つ、と信じていたよ。そう言わなかっただけだよ」と、言うなよ。

 

この、生来の恥知らずの、コロコロ人間ども。

 

私は、今度こそ、お前たち全員を、腹の底から軽蔑 (despise デスパイズ)する。  



こうして、前述した連裁巡回判所(控訴審)の判決で、ペンシルバニア州の20票が、ひっくり返った。

 

選挙結果の認証(サーティフィケイション)をやった、州務長官の責任になる。

 

彼らは、この時点で「犯罪を簡潔した」ことになる。

 

ネバダ州(6票)、アリゾナ州(10票)も争われている。

 

ミシガン州(16票)もひっくり返るだろう。

ジョージア州は、トップ2人 が、共和党員なのだが、刑事起訴されたようだ。

 

いや、それ以上の国家反逆罪(内乱罪で、元(もと)連邦検察官であるシドニー・パウエル軍事弁護士(ぐんじべんごし。Military lawyer ミリタリー・ロイヤー)によって。国家犯罪の大逆罪者(treason トリーズン)で、起訴されるだろう。 

ウイスコンシン州(10票)も。ヴァージニア州(13票)も、ひっくり返る。ネヴァダ州(6票)、アリゾナ州(11票)も同様だ。 

これらの合計79票が、まず、ひっくり返る。

 

そうすると、バイデン票は、メディアが、騒いで勝手に作った309票から、232票に減る。 

 

それらは、当然、トランプに行くから、それだけでも、トランプは、311票(過半数の270票)になる。



ここで再記するが、真実の選挙票は、正しく数え直されて、「トランプの得票410票、バイデン136票」 だ。

 

あと2週間したら、12月15日までに出るだろう、連邦最高裁判所の判決がある。

 

そして、この数字が、公然と認められて確定するだろう。

 

日本人は、じっと、これからの事態を見ていなさい。 

CBS News 11月25日に、 ペンシルベニア州ピッツバーグからのニュース報道で、
ピッツバーグ連邦裁判所が、州に選挙認定の手続き中断するように命令を出した。」
Judge Orders Halt To Further Vote Certification, Prompting Quick Appeal To Pennsylvania Supreme Court


2020年11月25日(水曜日)に、ペンシルベニア州議会で、2020年の選挙問題と不正行為に関する公聴会が開催された。

 

ここで重要証人として、元海軍司令官が、正直に自分たちの犯罪を、次のように重要な証言をした。
 
ペンシルバニアでUSBカードを、バイデンサイドが投票機に接続して、バイデンに50000票を入れた。

その 手口は、USBに バイデン票のデータを入れて投票所に持ち込みアップロードするものだった。
私は、投票機にアップロードされた数十のUSBカードを目撃、観察してした。

短期間でバイデンに50,000票が投じられた。 

管理過程は壊れており、投票用紙と、ドロップ・ボックス投票用紙と、選挙日のUSBカード・フラッシュドライブの郵便物は壊れていた。

常に州選挙管理委員会の適切な手順にも従いませんでした」

 

と、この元海軍人人は、宣誓供述書と共に証言した。

共和党の議員からの質問があった。

「急上昇した60万票の内、何票がバイデンに行きましたか?」 

 

証言者「 57万数千ぐらいだと思います。トランプ票へは、3200票ぐらいでした」

ジョージアでは、州知事と州務長官のトップ2人が、共和党員であるにもかかわらず、逮捕、前述した、国家反逆罪で起訴されるだろう。

シドニー・パウエル軍事法務官(ミリタリー・ロイヤー)は、「まず、ジョージア州を、blow off 吹き飛ばす 」と言っていた。

 

ジョージア州の知事と宗務長官は、ドミニオンから家族を含めてキックバック(賄賂=わいろ=)の資金を受け取っていた。

 

だから、共和党なのに、悪質な反トランプの動きをした。

 

パウエル弁護士は、この知事と州務長官を 国家反逆罪 で告訴する。

ジュリアーニ弁護士が、フェイスブックのCEOのマーク・ザッカーバーグに、司法取引したという噂が広がっている。 

 

ザッカーバーグが、ペンシルバニア州の政治家のトップたちに、盛んに賄賂のカネを渡していた容疑が掛かっている。

だから、ジュリアーニが、ザッカーバーグに、「あなたは(国家重大犯が収容される)グァンタナモに行きたいか、他の一般の刑務所がいいか、自分で選びなさい」と言ったそうだ。

26日に、アメリカ政治関係で出た新聞記事は、大統領令によって 米政府機関の職員が政権交代前に大量解雇される可能性が浮上」である。

 

うしろの方に全文を載せる。

トランプは、これからの、これまで長年トグロを巻いてきた、暴力団化している、不良公務員の、大量首切りをすべきである。

 

全くのならず者の集団のようになってしまっている、公務員労働組合 の幹部たちを、トランプ政権は、今度の、不正選挙の 公然たる真実の解明と共に、ばっさばっさと首切りすべきである。

今度の、選挙犯罪クーデターに関係した、と次々に、証拠(エビデンス)が出た者たちは、順番にクビだ。

 

私は、11月7日から書いている。

今度の「反トランプ・クーデター」「政府転覆クーデター」に参加して、不正選挙で実行行為を分担した者たちは、犯罪者として民主党(および少数の共和党員も)のバイデン・ヒラリー派の 公職(公務員)の幹部たちは、すべて職務解職、職場からの追放 (パージ purge )。
 大殺戮(マサカ massacre )、 政治的な粛清(しゅくせい、リクイデイション liquidation )、反乱軍への 血の復習(blood bath ブラッド・バス)にすべきだ、と、私、副島隆彦は、考えてきた。

 

しかし、こういう物騒なことは、なるべく書かない方が良い。

 

トランプは、温情主義の立場で、幹部たちだけを責任追及するだろう。 

トランプ大統領は、冷静沈着に、この連邦政府の公務員たちを、細かく勤務評定して解職、解雇にするだろう。

 

今度の不正選挙(選挙犯罪)に実行犯として関わったことが判明した者たち( たとえば 大量の偽造投票用紙の開票会場への運び込みとか、郵便投票の日付の偽造をした 郵政公社の職員たち、開票所で不正に集票した者たち )は、即刻、クビにされて、それぞれの州で、裁判にかけられるだろう。 

 

それ以外の悪質な不良の 労働組合の幹部たち(地区の民主党の活動家たちだ)もクビにすべきだ。 

主流派メディア(mainstream media メインストリート・メディア。ヒラリー Moonies ムーニー派)の、 ディープステイト勢力である CNNやAP や NYTimes 、Wapo、ロイター、UPI=時事 などの、フェイクニューズの虚偽の事実を大量に、書き続けた反トランプの 大手テレビ、新聞の、記者や、司会者たちは、民間企業の民間人であるから、政府のては及ばない、と思わない方がいい。

今回の 11月3日の米大統領選挙からの反トランプの 政府転覆のクーデター( coup  )に加担、実行行為の分担が有った、という証拠が出た者たちから、民間人(民間企業の雇用者)であっても、順番に、国家反逆罪(内乱罪、rebellion リベリオン, 国家)の treason (トリーズン、売国奴の重罪者)の共犯者 として、主犯の者たち(反トランプの 政治家たち)との共同謀議者 (きょうどうぼうぎしゃ。コンスピラシー conspiracy )として、刑事起訴され、違法行為の役割分担、実行行為(タートベシュタント)をした証拠がはっきりと出て、そして有罪判決が出たら、解雇されるべきだ。 

 

トランプは、それをやるだろう。

 

だから、今頃になって、以下のような泣き言が出てきたのだ。

(転載貼り付け始め)

◯ トランプ氏の大統領令が波紋、政権交代前に公務員の大量解雇も
2020年11/26(木)  ロイター

 

 

情勢が、激しくひっくり返りつつある、ペンシルベニア州と、ミシガン州と、ジョージア州の細かい動きについて、ひとりひとりの人物像までをはっきり解説して、説明したいのがだ、今日は、出来なかった。

 

すぐにやります。 

 

副島隆彦拝 



【熾烈】パウエル元連邦検察官、ジョージア州選管を「大規模な選挙詐欺」で提訴!ペンシルベニア連邦裁は、訴訟が解決されるまで「バイデン氏勝利」の承認を停止!
https://yuruneto.com/powell-teiso/
シドニー・パウエル元連邦検察官が涙ながらに怒りの声明を発表!「地方から連邦まで政府の腐敗にうんざり」「私たちは脅迫されない」

【ゲリラ街宣】 れいわ新選組 山本太郎 長崎県・諫早駅 2020年11月27日

 

 

 

新設「デジタル庁」に、海外から人材を受け入れる方針 〜 GAFA関係者などグローバル情報企業に内部情報を差し出す菅・竹中政権
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=259229

総務省から切り離した「デジタル庁」を創設と聞いただけでも十分に胡散臭いですが、ことはマイナンバーだけではなかったようです。

菅総理竹中平蔵パソナ会長が仲良く講演し、「デジタル庁」に海外からの人材を積極的に受け入れる方針を語りあったそうです。

役所から公務員を追い払い民間派遣社員を押し込んだように、次には日本人を追い払い外国人を押し込むのでしょうか。

ゆるねとにゅーすでは、日本政府は内部情報の運用・管理をすでに「グローバル情報企業」に任せており、さらに今後GAFA関係者が「日本政府内に流入する」ことが予想されています。

竹中平蔵の手先であることを隠そうともしていない菅総理「竹中政権」です。

 


 

 

コロナ禍で貧困化する若者たち…「俺たちの若い頃マウンティング」で進まぬ政策支援
https://www.businessinsider.jp/post-224752





卵子の数で人生設計させられる女子高生——ライフプラン教育は「早く産め」と昭和的家族観の押し付けか
https://www.businessinsider.jp/post-163558

 

 

 

 

れいわ新選組代表 山本太郎 告知なし街宣を、長崎市・鉄橋で行いました。(2020.11.27昼)



れいわ新選組代表 山本太郎 告知なし街宣を、長崎県諫早駅前で行いました。(2020.11.27夜)

【街宣】諫早駅東口 れいわ新選組 代表 山本太郎 11月27日(金)

 

 

 

 

 

11月20日に新宿西口にて行われた「れいわ新選組・合同街頭演説」まとめページです。

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