コロナ変異型の出現はワクチンが変異を製造している
ワクチンの大量接種を行うと、その後の感染拡大は避けられないものとなる ～ワクチンは効果が無いだけでなく、のちに自己免疫疾患を引き起こす可能性が極めて高く有害
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=283749
５月２１日の記事で、ノーベル賞受賞者のリュック・モンタニエ博士は、「コロナ変異型の出現はワクチンに起因する。…ワクチンが変異を製造しているわけだ。ワクチン接種している国で接種数と死亡者数のカーブが比例するのはそのためだ。」と言っていました。
このため、ワクチンの大量接種を行うと、その後の感染拡大は避けられないものであることが予想されたのですが、どうやら予想どおりのようです。
また、リュック・モンタニエ博士は、ワクチンによる抗体依存性感染増強（ADE）を懸念していましたが、ワクチン接種者が接種後に変異株に感染した時に、どのくらい危険であるかは、今後、はっきりとした結果が出てくるでしょう。
ワクチン接種を迷っている人は、こうした結果が出るまでは待った方が良いでしょう。
もっとも、自分で良く調べた人はワクチンを打たないでしょうが…。
冒頭の記事は、デルタ変異株の感染拡大の理由は、“接種者同士がウイルスを移し合っているということに間違いない”と言っています。
ワクチンは、まったくと言って良いほど効果が無いのです。
単に効果が無いだけなら、さほど問題ないのですが、実のところ、のちに自己免疫疾患を引き起こす可能性が極めて高く有害と言えます。
「効果が無い」事に関しては、matatabiさんのツイートをご覧になれば分かります。
ヨーロッパでは、ワクチン接種をしていない15の国では何の問題もないのに、人口のほとんどがワクチンを接種している多くの場所で患者が急増しています。
添付されたツイートには、この事が良く分かるグラフがあります。
また、ベンヤミン・ネタニヤフに代わって、6月13日にイスラエル首相に就任したナフタリ・ベネット氏は、「デルタ変異株に対するワクチンの防御は期待はずれで弱い…著しく有効性が低い」と言っています。
Youさんの一連のイート↑を見れば、ワクチンは害しかもたらさないことが良く分かるでしょう。
いくらワクチンを打っても感染のスピードを抑えることはできても終息はしない。
生物兵器だからだ。
この夏から食料品価格が高止まりして、やがて多くの米国人が政府の配給に頼るようになる。
しかし、ナノテク・ワクチンの次に、人工肉の開発と製造に情熱を傾けているビル・ゲイツが本気で大儲けするのは、それからだ。
なぜなら、彼と彼の元妻であるメリンダは、米国の農地の私的所有者の筆頭に上がっているからだ。
確かに彼らは、秘密裡に着々と計画を進めてきた。
ワクチン接種後556名急死は不都合な真実
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2021/07/post-cd8299.html
「ワクチンデマに注意」という「デマ」が流布されている。
ワクチンに関する情報に真実性が乏しいものがある。
しかし、真実性の高い情報もある。
ＮＨＫが問題を報道するなら、ワクチンに関する虚偽の情報に注意を呼びかけるとともに、流布されている情報のなかに注意を傾けるべき情報も含まれていることを合わせて伝える必要がある。
放送法第４条に次の規定が置かれている。
（国内放送等の放送番組の編集等）
第四条 放送事業者は、国内放送及び内外放送（以下「国内放送等」という。）の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。
一 公安及び善良な風俗を害しないこと。
二 政治的に公平であること。
三 報道は事実をまげないですること。
四 意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。
ワクチン報道について留意しなければならないのは四の規定。
「意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。」
ワクチンについては積極論を主張する識者と消極論を主張する識者が併存する。
「意見が対立している問題」だ。
ＮＨＫはワクチン接種を推奨する意見とともにワクチン接種に慎重に対処するべきとする意見の両方を紹介する責務を負っている。
私はワクチン接種に慎重に対応するべきだと考えている。
デマは流さない。
情報の取り扱いには慎重であるべきだ。
しかし、動かすことのできない重大事実がある。
ＮＨＫがワクチンについて報道するなら、この重大事実を隠さずに伝える必要がある。
重大事実とは何か。
それは、ワクチン接種後急死者が多数報告されていること。
厚労省の審議会に「副反応疑い事例」が報告されている。
https://bit.ly/3eI7hlt
https://bit.ly/3erELUP
７月２日時点までの集計でファイザー社製ワクチン接種後死亡事例が５５４事例、モデルナ社製ワクチン接種後死亡事例が２例報告されている。
合計で５５６事例。
接種人数は約３２００万人レベルと推定される。
０．００１７％の確率でワクチン接種後急死が生じている。
政府は因果関係を認めていない。
しかし、報告されているのは「副反応疑い事例」であるので、ワクチン接種後に急死した事例でも計数から除外されているものもある。
比較のために他のワクチンでの報告を見ると、２０１８－１９年シーズンの季節性インフルエンザワクチン接種後死亡事例報告がある。
https://bit.ly/3B6dtgu
この報告資料を見ると、２０１８－１９年シーズンの季節性インフルエンザ接種可能回数５２５１万回についての接種後死亡事例は３例になっている。
５２５１万回接種で３例の死亡事例と３２００万人接種で５５６例の死亡事例を比較したとき、新型コロナワクチン接種後の死亡事例の多さに驚かされる。
因果関係は明瞭でないが、少なくとも重大な事実であることはたしかだ。
死因をみても循環器系の疾患が多く､新型コロナワクチン接種後の血栓症発症リスクの指摘と重なる。
これらの重大事実を正確に伝えずに、ワクチン接種にネガティブなデマが流布されていることだけを垂れ流しにする放送は放送法第４条に違反する行為であると思われる。
流布されている情報のなかにデマが含まれていることも含めて､冷静な情報提供をされているのが新潟大学の岡田正彦名誉教授。
「新型コロナのエビデンス」と題するサイトの情報を熟読することが必要だ。
https://okada-masahiko.sakura.ne.jp/
「ワクチン接種にネガティブな情報はすべてデマ」と受け取られる「デマ」を垂れ流すＮＨＫの放送法違反を取り締まる必要がある。
シナリオ通りnoニューワールドオーダー
菅政権の飲食店いじめ 〜 政府による金融機関や酒販業界への違法な要請は撤回するも、小池東京都や吉村大阪府などによる停止要請は続く / 今必要なのは営業規制を受けた飲食店への十分な補償
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=283523
新型コロナウイルス対策という名目の違法な飲食店いじめが続きます。
お酒の提供停止に応じない飲食店に対し、
まず取引金融機関から働きかけを行う、
国税庁が酒類の卸をする酒販業界に対して飲食店との取引停止を「求める」、
そして広告業界に対しては予約サイトなどを通じて「密告まがい」の圧力をかけるという、
特措法にすら基づかない強権的な政府方針を出しました。
当然ネット上で大きな批判が上がり、酒販業界の抗議も報道され、14日衆議院内閣委員会の閉会中審査では、西村大臣が金融機関の働きかけを求める要請や酒販業界への要請を撤回しました。
しかし広告業界への要請は検討するなどと述べて撤回を避け、さらに山尾しおり議員の質問によって、政府の酒販業界への要請は撤回されたものの、東京都による「飲食店をスケープゴートにしたような措置が残っている」ことを確認しました。
同じく大阪にも支援金の申請の誓約書に休業要請に従わない飲食店との取引停止を求める項目があることが報じられ、自治体レベルでのいじめは続いています。
内閣委員会で塩川鉄也議員は「今、必要なのは飲食店に対して営業規制に見合った、しっかりとした補償だ」と訴えると、西村大臣が休業にともなう協力金があるとアピールしますが、ところがこの協力金は菅総理の言う前払いどころか申請すら段取りされていないそうです。
コロナ危機に使える補正予算はまだ20兆円あるそうです。
臨時国会を早急に開いて予算を組み、すでに経験のある持続化給付金や家賃支援金を再度行い十分に手当をすれば、多くの飲食店が助かる見込みです。
この国の最高責任者である菅総理は、今回の件で「私からもお詫び申し上げたい」と記者の前で他人事のカン違いコメントです。
国会で自ら違法を謝罪し、内閣総辞職に至る問題です。
今は日本国憲法が最後の命綱になっていますが、このような法律無視の政権が緊急事態条項を手に入れたら何をしでかすか、もう火を見るよりも明らかです。
オーストラリアのブラッド・ハザード・ニューウェールズ州保健医療研究大臣は、“我々はこれが新世界秩序であることを受け入れなければならない”と発言したようで、「新世界秩序」の始まりを宣言したと受け止められています。
「陰謀論が真実だった事が証明されました」という事になるかと思います。
Pさんのツイートは怖いですよ。
2012年ロンドンオリンピック開会式に、
「悪魔、病院のベッドとたくさんの子供」
「閉会式では…コロナウイルスに似た球状の物体から生まれるフェニックス」
「そして最高に気味悪いのは2016年9月25日に行われたスイスのゴットハルト・トンネル落成式。ゾンビ化した作業員、羊の頭を被った悪魔の踊り」
とあります。
この一連のツイートの書き込みの中に、「闇の奴らはその頃から堂々と自分たちのしていることを公表している。それでも気づかない多くの人々…。そして今日があるのかも…」というものがありました。
さて、南アメリカでは、“ロックダウンで大失業が発生して貧困化…無数の飢えた人々が工場やスーパーマーケットで略奪行為…「街が崩壊」”してしまいました。
“これヘリの燃料が切れたら、ジョージ・A・ロメロの「ゾンビ」になるな”というツイートが示しているように、今回の南アフリカの騒乱、略奪行為は、実験だったという気がします。
５GやＨＡＡＲＰを用いれば、こうした騒乱は簡単に引き起こせることが分かっています。
人類の大半がワクチンを接種した結果、５Gによって感情、思考を外からコントロールできると仮定しましょう。
そうした世界では、人々を「狂気」の渦に巻き込むのは簡単ではないでしょうか。
その場合、もはや騒乱、略奪行為にとどまらず、殺戮が横行すると考えるのが普通ではないでしょうか。
カバールが優勢の場合には、今後、世界のいたるところで狂気が生まれ、人々はゾンビ化すると見て良いでしょう。
トランプ元大統領と米軍に代表される側が優勢になるなら、逆にワクチン接種をした人々の心は、鎮静化されることになるでしょう。
なぜ、鎮静化する必要があるのでしょう。
それは、今後、確実に行われる「情報開示」において、真相を知らされた人々が異常に興奮し、制御不能になることをホワイトハットは恐れているからです。
これは、“なぜ、トランプ元大統領がワクチン接種を推進する側に立っているのか”という疑問への回答です。
大阪・れいわ新選組「水曜版／週刊大石ちゃん自由自在(仮)」2021年7月14日
Vol.3698「水曜版／週刊大石ちゃん自由自在(仮)」 2021年07月14日
■榎田信衛門、母屋を貸すｗ‥なにはともあれ「れいわ新選組」応援番組。
大石あきこ(れいわ新選組)×榎田信衛門の政治系雑談ｗ
http://shinyakaisoku.seesaa.net/archives/20210714-1.html
ウェブラジオFMCのデイリー番組「日刊深夜快速（2021年7月14日放送分）」のYoutube動画版です。※7月13日収録。
ウェブラジオFMC
GETSUTELE
https://www.youtube.com/c/GETSUTELE/featured
『日刊深夜快速』
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妙な会社を作る日々2nd
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大石あきこ
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橋下元知事に直接異を唱えた、元大阪府庁職員
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ショック・ドクトリン １５ ～ワクチン副作用を誤魔化す口実～
武漢で患者が見つかる前にモデルナとNIAIDはmRNAワクチンをNカロライナ大へ
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202107120000/
欧米を支配する私的権力は「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」で人びとを恐怖させ、「資本主義の大々的なリセット」を受け入れさせようとしている。
そのために彼らは既存の経済システムを破壊しつつあるが、痛手を被っているのは中程度より小さい規模の企業や個人だ。
私的権力に近い大企業や富豪は儲かっている。
WHO（世界保健機関）が昨年3月11日、COVID-19なる伝染病を引き起こす「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」が爆発的に広がっているとしてパンデミックを宣言、それから騒動は始まった。
COVID-19の患者が初めて見つかったのは2019年12月の終わり、中国の武漢においてだとされている。
SARSと似た重症の肺炎患者9名ほどが病院に運び込まれたのだ。
1月3日に肺炎患者は44名に膨らみ、そのうち11名が重症だったという。
その後、「COVID-19ワクチン」が何種類も現れたが、西側で先行したのは、mRNA（メッセンジャーRNA）技術を使ったBioNTech／ファイザーの製品とモデルナの製品だ。
ところが、2019年12月12日にモデルナとNIAID（国立アレルギー感染症研究所）は自分たちが開発した「mRNAコロナウイルス・ワクチン候補」をノース・カロライナ大学へ送っていることを示す文書が出てきた。
NIAIDはNIH（国立衛生研究所）の下部機関で、アンソニー・ファウチがトップだ。
受領のサインをしたのはラルフ・バリク教授。
武漢でCOVID-19に感染した最初の患者が見つかる前にmRNA技術を使った「COVID-19ワクチン」の候補をモデルナとNIAIDが開発し、バリク教授へ送ったようだ。
現在、SARS-CoV-2は「どこ」で出現したのかが問題になっているようだが、「いつ」なのかも問題だ。
「PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査」で探しているものがSARS-CoV-2なのかどうかも明確でない。
ちなみに、アメリカの情報機関が11月の後半、武漢でコロナウイルスが流行していると警告していたとアメリカで報道され、またイスラエルのテレビ局はアメリカの情報機関がイスラエルに対し、同じ警告をしていると伝えている。
武漢病毒研究所でコウモリのウイルスを研究している石正麗は彼の弟子にあたり、ノース・カロライナ大学でコロナウイルスについて研究していた。
2015年11月にはSARSウイルスのスパイク・タンパク質をコウモリのウイルスのものに取り替えることに成功したと伝えられている。
バリクはコウモリのコロナウイルスを他の種を攻撃するように操作する技術を開発、それを教わった石は中国へ戻ってから武漢の研究所で人間の細胞を攻撃するコロナウイルスの研究を始めた。
石は技術をアメリカで体得しただけでなく、研究費をNIAIDから「エコヘルス連合」のピーター・ダスザクを介してアメリカから受け取っていた。
エコヘルス連合はWHO（世界保健機関）にアドバイスする立場にある。
武漢病毒研究所へはNIHから研究費として370万ドルが提供されていたとも伝えられている。
石正麗とラルフ・バリクの関係を明らかにしたひとりはサイエンス・ライターのニコラス・ウェードだが、この人物は遺伝子的にカフカス人（ヨーロッパ人）は優秀だと信じ、中国人を含むアジアの人びとを蔑視していると言われている。
SARS-CoV-2は武漢病毒研究所から漏れ出たとする話をアメリカの有力メディアが盛んに伝え始めたが、中でも熱心なウォールストリート・ジャーナル紙のマイケル・ゴードンは2002年、イラクへの先制攻撃を正当化するために「大量破壊兵器」の作り話をニューヨーク・タイムズ紙でジュディス・ミラーと一緒に広めていた「記者」だ。
ジョー・バイデン政権は中国やロシアに対する軍事的な挑発を繰り返し、台湾や黒海で戦闘が始まっても不思議ではない状況にある。
イラクを先制攻撃する前と似たことをゴードンは行っている。
アメリカはフォート・デトリックを中心に生物化学兵器の研究開発を進め、実戦で使ったこともあるが、そこまで話を広げなくともCOVID-19との関係を疑わせる情報がある。
例えば、世界貿易センターやペンタゴンが攻撃される3カ月前、天然痘を生物兵器とする攻撃を受けたという想定の軍事訓練「ダーク・ウィンター」がアンドリュース米空軍基地で実施されたが、その訓練にはジョンズ・ホプキンズ健康安全保障センター、CSIS（戦略国際問題研究所）、国土安全保障ANSER研究所、MIPT（国立テロリズム防止オクラホマシティ記念研究所）が参加している。
その前年、ネオコンのシンクタンクPNACは「アメリカ国防の再構築」という報告書を出しているが、特定の遺伝子型をターゲットにできる高度の生物戦の形態は生物戦をテロの範疇から政治的に有用な道具に変えるかもしれないとその中で書かれている。
また、2002年にはアメリカ政府から資金を得ていたハーバード大学の研究者が中国で約20万人の農民を使い、遺伝子に関する実験を無断で行い、中国政府から抗議されている。
2005年9月になると、CIAは中国や東南アジアのような地域でパンデミックが起こるという想定に基づく報告書を作成、2010年5月にはロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）が「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」を発表する。
2013年にはウクライナでアメリカが建設させていた細菌に関する研究施設が問題になっている。
ロシアとの国境近くにアメリカは細菌兵器の研究施設を建設してきたとロシア軍の放射能・化学・生物防御部隊を率いるイゴール・キリロフ少将は主張している。
2017年10月にジョンズ・ホプキンズ健康安全保障センターが出したとされている「SPARSパンデミック：2025 - 2028」では、ミネソタ州セントポールでSARSタイプの感染爆発が起こるという設定になっている。
「セントポール急性呼吸器症候群（Saint Paul Acute Respiratory Syndrome）」の頭文字を取ってSPARSだ。
感染期間は2025年から28年と設定されている。
アメリカ政府は2019年1月から8月にかけて中国でインフルエンザのパンデミックが始まるという想定の演習を実施、その年の10月18日から27日にかけて武漢には各国の軍人が集まり、競技会が開かれた。
アメリカ軍からは172名が競技者として参加、代表団の総勢は369名だったという。
同じ10月18日にビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団とジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターはニューヨークで「イベント201」を開催した。
コロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーションだ。
シミュレーションに参加した「プレーヤー」にはバラク・オバマ政権でCIA副長官や国家安全保障副補佐官を務め、ジョー・バイデン政権で国家情報長官に選ばれたアブリル・ヘインズ、国際的な情報の集中管理を提案している広告会社エデルマンでCOOを務めるマシュー・ハリントン、ステファン・リード海軍少将、中国疾病預防控制中心（CCDC）主任である高福も含まれていた。
イベント201に参加した高福は2020年1月22日、中国の国務院新聞弁公室で行われた記者会見で、武漢市内の海鮮市場で売られていた野生動物から人にウイルスが感染したとする見方を示した。
この後、武漢の肺炎はSARS-CoV-2によって引き起こされるCOVID-19で、武漢の海鮮市場から世界に広がったというストーリーが西側では語られるようになった。
武漢病毒研究所がCOVID-19の原因だと主張するためには、「漏れ出た」ことにしなければならない。
意図的だとすると、自国を攻撃したことになるからだ。
アクシデントだとするなら、アメリカ絡みでCOVID-19を連想させる出来事が続いてきたのは「偶然」だと主張しなければならない。
より自然な仮説は別にある。
腺ペストを生物兵器のように使っても「黒死病」は再現されなかった
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202107130000/
多くの人びとは「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」を悪霊のように恐れている。
勿論、イメージと実態は違う。
14世紀の中頃、ヨーロッパ、中東、北アフリカにかけての地域で「黒死病」が流行し、7500万人から2億人が死亡したと推測されている。
病気の原因は腺ペストだと考えている人が多い。
その腺ペストを含む病原体を日本軍は生物兵器にしようと考え、中国大陸で生体実験を続けていた。
そうした実験を行うために「関東軍防疫部（731部隊）」や「関東軍軍馬防疫廠（100部隊）」が組織された。
同じ目的で、「南方軍9420部隊」、「北支那方面軍1855部隊」、「南支那派遣軍8604部隊」も編成されている。
こうした部隊を動かしていたのが軍医学校で、東京帝国大学医学部や京都帝国大学医学部と協力関係にあった。
中でも有名な「731部隊」は当初、加茂部隊や東郷部隊とも呼ばれていた。
この部隊の隊長を1936年から42年、そして45年3月から敗戦まで務めたのは石井四郎中将、1942年から45年2月までは北野政次少将である。
日本の敗北が不可避になると石井たちは日本へ逃げ帰り、1946年にはアメリカ軍の対諜報部隊CICの尋問を受けていることになる。
が、これは厳しいものではなかった。
その過程で石井はGHQ／SCAPの情報部門G2の部長を務めていたチャールズ・ウィロビー少将と親しくなり、日本側の資料や研究員はアメリカにおける生物化学兵器の研究開発で中心的な存在であるキャンプ・デトリック（55年からフォート・デトリックに格上げされた）へ運ばれている。
そのキャンプ・デトリックから1947年4月にノーバート・フェルという研究者が来日し、731部隊の幹部を尋問している。
そして1948年1月、東京都豊島区にあった帝国銀行椎名町支店で行員12名が殺されるという事件が引き起こされた。
午後3時過ぎに支店へひとりの男が現れ、「GHQのホーネット中尉」の命令で来たと告げ、「集団赤痢が発生した」として液状の「消毒薬」を16名の銀行員に飲ませたのだ。
そのうち12名が死亡した。
この事件は中国で内戦が続く中で引き起こされた。
副大統領から昇格したアメリカのハリー・トルーマン大統領は蒋介石に中国を支配させるために20億ドルを提供、軍事顧問団を派遣していたこともあり、中国は国民党が支配すると見られていた。
ところが、1947年夏になると、農民の支持を背景として人民解放軍（47年3月に改称）が反攻を開始、48年の後半になると人民解放軍が国民党軍を圧倒するようになる。
そして1949年1月に解放軍は北京に無血入城、コミュニストの指導部も北京入りし、5月には上海を支配下に置いた。
アメリカでは第2次世界大戦後に破壊工作を目的とする極秘機関OPCが創設され、中国の拠点は上海に置かれていたのだが、国民党軍の敗北が明らかになると拠点を日本へ移動させた。
その中心は厚木基地だったと言われている。
その当時、日本では労働運動が盛り上がっていた。
そうした運動を一気に沈静化させる事件が国鉄を舞台に引き起こされる。
1949年7月5日から6日にかけての下山事件、7月15日の三鷹事件、そして8月17日の松川事件である。
この事件とOPCが無関係だとは考えにくい。
そして1950年6月に朝鮮半島で戦争が始まるが、その2年後に朝鮮の外務大臣はアメリカ軍が細菌兵器を使用していると国連に対して強硬に抗議している。
また戦争で捕虜となった約30名のアメリカ人パイロットが生物兵器を投下したと告白するが、アメリカ政府はプロパガンダだとして全面的に否定。
パイロットたちは帰国すると国家反逆罪に問うと脅され、告白を取り消したが、実際に使われた可能性は高い。
使用した細菌兵器には炭疽菌や腺ペストが含まれていたと見られている。（David Talbot, “The Devil’s Chessboard,” HarperCollins, 2015）
腺ペストを日本軍は中国で、アメリカ軍は朝鮮半島で生物兵器として使ったようだが、黒死病のような事態にはならなかった。
散布しても限られた地域で感染するだけ。
離れた場所で散布し、感染者が出ても人為的に撒いたと疑われてしまう。
それを避けるためには、その病原体が広範囲、例えば地球全体に広がっていると人びとに思わせる必要があるだろう、COVID-19のように。
緊急事態宣言でCOVID-19は防げず、民主主義を破壊して専制体制へ導く
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202107140000/
菅義偉内閣は7月8日、東京都に「緊急事態宣言」を出した。
期限は8月22日。
同時に沖縄県の緊急事態宣言は延長、やはり8月22日までだという。
「ワクチンの効果が更に明らか」になれば「前倒しで解除」するというが、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の接種が進めば、ということだろう。
しかし、この「ワクチン」は深刻な副作用が明確になっている。
血液循環システムへのダメージ、麻痺、⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病、心筋炎などを「ワクチン」が引き起こすことが判明してきたが、長期的に見れば卵巣に悪い影響を及ぼして不妊にする可能性もある。
ここにきて副作用が問題になってきたのは、十代の若者を含む人びとの間で心筋に炎症を引き起こす事例が見つかっているためだ。
心筋の炎症が問題になり始めたのは今年4月頃。
「ワクチン」接種で先行したイスラエルでそうした事例が報告され始めたのだ。
同じことがアメリカでも報告されている。
アメリカにおける伝染病対策の拠点、CDC（疾病予防管理センター）は当初、「COVID-19ワクチン」と心臓の炎症に関連性はないと主張していたが、5月に「ワクチン」のデータを見直し、緊急会議を開催せざるをえなくなる。
CDCのACIP（予防接種実施に関する諮問委員会）は6月23日、mRNAワクチンと「穏やかな」心筋炎との間に関連がありそうだと語った。
アメリカのFDA（食品医薬品局）は6月25日、mRNA（メッセンジャーRNA）技術を使ったファイザー製とモデルナ製の「COVID-19ワクチン」が若者や子どもに心筋炎や心膜炎を引き起こすリスクを高める可能性があると発表している。
また、イギリス保健省の下位組織、MHRA（医薬品医療製品規制庁）も「mRNAワクチン」が心筋に炎症（心筋炎や心膜炎）を引き起こすとひっそり書き加えた。
今後、日本でも同じ問題が秋口に表面化する可能性がある。
それを誤魔化すため、「第X波」や「変異株」といった口実を使うかもしれない。
アメリカでは「ワクチン」を接種した後に死亡した遺体の検死が拒否されている。
「変異株」の中でもイギリスで見つかった「アルファ」やインドで見つかった「デルタ」が有名。
イギリス保健省のイングランド公衆衛生庁は6月25日に変異種に関する技術的な説明を行い、その中で、死亡した117名のうち50名は「ワクチン」を2度投与されていたことを明らかにした。
「ワクチン」に効果はないと言えそうだ。
そもそもコロナウイルスを含むRNAウイルスは変異が激しい。
これまでコロナウイルスのワクチンが作れなかった一因はここにあるという。
つまり変異種が出現するのは当然のことだ。
その一種である「デルタ」は致死性が高く、伝染しやすいことになっているのだが、「デルタ」はウイルス自体の毒性が強いのではなくADE（抗体依存性感染増強）が原因ではないかという見方がある。
デング熱のワクチンでADEが引き起こされ、ワクチンを接種した多くの人が死亡したことがある。
HIV（ヒト免疫不全ウイルス）でも報告されている。
「COVID-19ワクチン」の接種が進むと事態は悪化する可能性があるということだ。
このADEの問題は早い段階から懸念されていた。
警鐘を鳴らしたひとりは京都府立医科大学名誉教授の細川豊史。
堤未果のインタビューでこの件について昨年7月に語っている。
WHO（世界保健機関）が2020年3月11日に「パンデミック」を宣言して以来、世界的な規模で人びとの主権やプライバシーは剥奪され、監視システムが強化されている。
社会の収容所化が進められているわけだが、それだけでなく、少なからぬ人が「悪霊」の恐怖から逃れるため、安全を求めて主権やプライバシーを自らが放棄している。
収容所化を進めるため、欧米の少なからぬ国では科学的な根拠が示されないまま「ロックダウン（監禁策）」を実行、日本では「自粛」が強要された。
「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」の伝染拡大を防ぐという名目で行われたのだが、発表されているデータを見ると効果はないと言わざるをえない。
その政策の結果、強大な私的権力と結びついた大企業は儲けを増やしたが、中程度より小さい規模の企業や個人は大きなダメージを受けている。
生産活動や商業活動は麻痺して多くの企業や店の経営が悪化、倒産、失業、ホームレス、そして自殺者を増やすことになっている。
そうした光景を私的権力の手先である「ハゲタカ・ファンド」は狙っているのだろう。
こうした状況の出現にはいくつかのステップが必要だった。
2009年1月から10年8月にかけての時期に「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行、パンデミックが宣言されているが、これは「偽パンデミック」だった。
こうしたことが可能だったのは、その直前にパンデミックの定義が変更されていたからだ。
前の定義では「病気の重大さ」、つまり死者数が重要なファクターだったのだが、それが削除された。
この変更がなければ、COVID-19でもパンデミックを宣言できなかった。
死亡者数も水増しするためのルール変更もあった。
アメリカのCDC（疾病予防管理センター）はパンデミック宣言から間もない昨年3月、死亡した患者の症状がCOVID-19によるものだと考えて矛盾しないなら死因をCOVID-19として良いと通達、同じ時期に同じ趣旨の通達をWHOも出している。
CDCは昨年8月、COVID-19だけが死因だと言える人は全体の6％にすぎないと認めている。
人びとにCOVID-19を恐怖させるために最も重要な役割を演じたのはPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査だろう。
この技術によって遺伝子の断片を試験管の中で増幅し、微量の遺伝子を見つけ出すことができるのだが、その増幅サイクル（Ct）値を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても検出でき、また偽陽性も増える。
30から35が適切という「専門家」もいるが、偽陽性をなくすには17まで下げる必要があるとする報告もある。
勿論、そうなるとCOVID-19を悪霊化することはできない。
ちなみに、2020年3月19日に国立感染症研究所が出した「病原体検出マニュアル」を見ると、その値は40だ。
PCRがウイルスの検出手段としては適切でないと言われていた。
本ブログでも繰り返し紹介してきた2007年1月22日付けニューヨーク・タイムズ紙の記事も一例。
PCRを開発し、1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスも、この技術をウイルスの検査に使ってはならないと語っていた。
欧米が「ロックダウン」したのに対し、日本が「自粛」だったのは憲法に「緊急事態条項」がないからだと主張する人がいる。
自民党の改憲試案にも緊急事態条項は組み込まれていた。
試案の第98条に「内閣総理大臣は、我が国に対する外部からの武力攻撃、内乱等による社会秩序の混乱、地震等による大規模な自然災害その他の法律で定める緊急事態において、特に必要があると認めるときは、法律の定めるところにより、閣議にかけて、緊急事態の宣言を発することができる。」とある。
この条項に反対していた人でも「COVID-19騒動」では「緊急事態」を早く宣言し、徹底しろと求めているようだが、「緊急事態条項」が発動すれば、国民は主権者としての権利を剥奪され、専制体制へ移行してしまう。
民主主義は脆いものだ。
ロックダウン、「ワクチン」の接種、デジタル・パスポートの先には「資本主義の大々的なリセット」が見える。
強大な私的権力が支配し、人びとは主権やプライバシーを奪われ、抵抗は許されない。
人口が大幅に減っているかもしれない。
