タミフルは、日本国民を使った人体実験です。
インフルエンザの薬、タミフルが人体実験、この国に、国民の安全を守る、という発想はありません。
タミフル というインフルエンザの予防薬（ワクチン）は、注射用と 飲み薬の両方を開発している。
このタミフルを、使って、日本国民への、特に子供たちへの、計画的な人体実験が行われているようである。
日本の子供たちが危機にさらされている。
まず１２人の日本の子供の死者がいたことを、厚生労働省が、今まで隠していた事です。
厚生労働省や製薬会社は、死亡事故との因果関係が分からないとか、何だかんだと言い訳をして公表はしません。
タミフルの服用も個人判断にゆだねると言うような文書を薬局で作成して配る予定です。
そこまでしてのまなきゃならない薬なのでしょうか。
薬剤師が言っています。
製薬会社の上の人達が、問屋に圧力をかけてタミフルをもっともっと売れ、とやっています。
今回の報道は何だかおかしい。
片方ではインフルエンザが猛威をふるうと書き、片方では備蓄が無いといってあおります。
これはどういうことでしょうか。
ただあおりたてられ見えない報道に死ぬ死ぬと騒いでします。
鳥インフルゼンザは人間に本当に移るのだろうか疑問です。
国（国家権力）にとって、国民が何人死のうが、知ったことではありません。
今回のインフルエンザの件も、同じです。
自分たちがいい思いをすれば、それでよし、なのです。
そして、国民も、決して権力には逆らいません。
強いものに逆らったら、食い殺されることを、本能的に知っているからです。
この国は、完璧な封建体制にあります。
この国に、法律で、権力者を縛ることは許されないのです。
権力者はやりたい放題、戦前と、何ら変わりありません。
このままでは、日本がアメリカのもくろむ、アジアでの戦争に巻き込まれるのも時間の問題でしょう。
鹿砦社の松岡社長が、名誉毀損をでっち上げられ、逮捕されたのを見ました。
逮捕理由も、裁判所は説明できません。
要するに、治安維持法と同じです。
この国では、ウソを貫かないと、権力者は生き残れません。
本当のことを言うと、この国の権力は崩壊します。
鹿砦社に続き、大阪の市会議員がでっち上げで逮捕されました。
怖い世の中です、どうかお気をつけてください。
タミフルで子供の死者が出ているのは、日本だけだそうです。
その理由は、日本が世界のタミフルの、何と8割を使っていること、日本のみタミフルに保険が効くこと、日本ではインフルエンザにかかったときの、国民の恐怖があり、たくさん使っているから、という解説がありました。
しかし、いくつも、腑に落ちないところがあります。
まず、日本が世界の8割も使っていると言うのは、いくらなんでも異常であり、そんなに使う必要があるのでしょうか？
何となく、タミフルを日本で使ったら、業界がオイシイ思いをする構図が見えます。
また、インフルエンザが、日本だけたくさん流行しているわけではありません。
なぜ、日本だけそんなにたくさん使っているのか…ともかく、不思議な数字ですが、マスコミもちろんこれ以上の追求はありませんでした。
マスコミも、国民殺しの、共犯です。
こわいですね
取りあえず、香港系のアジアタイムズでは既に警告が発せられていました。
PS:
タミフルを開発したのは米国のバイオ企業、ギリアド・サイエンシズ社（本社・カリフォルニア州。米ナスダック上場）。
ロッシュ社が儲かれば、ギリアド社、そして中外製薬も儲かる。実際、３社ともこの間、株価が急騰した。
そして、ギリアド社の元会長で大株主なのが、何とラムズフェルド米国防長官。
http://straydog.way-nifty.com/
SPEAKING FREELY
Rummy's bird flu bonanza
（試訳：ラムズフェルドが鳥インフルエンザでボロもうけ）
By F William Engdahl
米食品医薬品局（ＦＤＡ）は、インフルエンザ治療薬のタミフル（リン酸オセルタミビル）を飲んだ後、日本の１６歳以下の子供１２人が死亡していたと発表した。
日本の厚生労働省は、薬品との因果関係は薄いと見ていたため、死亡例は把握しながらも、その死亡数を副作用によるものとして統計にまとめていなかった。
今回、インフルエンザ流行シーズンを前にして、日本国民は、厚労省から直接にではなく、何と米国の米食品医薬品局から、タミフル薬害の深刻な実態を聞いた。
私達は何と言うべきであろうか。
さらに米国が死亡例として公表した１２人のうち、何人を死亡例として日本で公表してきたかは、同省でも「すぐには分からない」というのが実情だ。
米食品医薬品局からの「日本での死者は１３人か」との問い合わせに対しても、確認に苦労した。
そのため、米国の調査対象外となった１６歳をこえた人を加算されても死亡患者は全く不明という体たらくなのである。
米食品医薬品局は、今回、２階の窓から飛び降りた日本の少年２人と、おびえた様子で車道に飛び出した日本の少年１人を、直接の薬害の死亡例ではないが、タミフル服用後の異常行動の例として公表した。
しかし、厚労省は「異常行動の可能性は薬の添付文書に盛り込んだ。行動の具体例は医学的には必要ない」として、三人についても公表しなかった。
タミフルの輸入販売元の中外製薬によれば、１２人の死者のうち、７人はタミフルと死亡との因果関係を否定できないが、残る５人は主治医が因果関係を否定している。
いつものことながら、日本の厚労省と薬剤会社の破廉恥体質には呆れ果てるばかりではないか。
タミフルの背後には誰が居るのか・・
既に承知のように、このタミフルを製造・販売しているのはスイスのロシュ社だ。
この薬をわが国で独占販売してるのは中外製薬である。
しかし、この会社はロシュ社の関連会社が五割の株主で、要するに中外製薬はロシュ社のグループ会社だ。
さらに追求すると実際にこの薬を開発したのは、米国のバイオ企業・ギリアド・サイエンシズ社（本社・カリフォルニア州 米ナスダック上場）なのである。
かくして、タミフルが評判となりロシュ社が儲かればギリアド社、そして中外製薬も儲かるという構図となる。
実際、三社ともこの間株価が急騰した。
そして、ギリアド社の元会長で大株主はといえば、イラク戦争で悪名轟くラムズフェルド米国防長官その人である。
『最新・アメリカの政治地図 地政学と人脈で読む国際関係』には、「１９９６年にはジョージ・Ｐ・シュルツが取締役に合流し、そして１９９７年に会長として迎えられたのが現在のドナルト・ラムズフエルド国務長官である」と明記されている。
このように、元国務長官のシュルツ氏も、同社出身ともなれば、マスコミの鳥インフルエンザ等の騒ぎの深層に何があるかは、誰にも否定しきれない現実性がある。
再度確認しておこう。
タミフルはインフルエンザに係った場合平均八日続く症状を一日早目に回復させる程度の効果しかない。
ヨーロッパの合理思想、つまりレイシオの観点からは全く説明が付かない事だ。
したがって、世界ではそれほどこの薬は使用されてはいない。
ところが、日本では、健康保険制度とも関わって、インフルエンザの症状緩和にと、多くの医師が処方しており、このため世界のタミフルの実に八割も消費しているのである。
仮にインフルエンザ流行が始まっても、ウイルス感染は、じっと発熱の時期を耐え安静にしているしかないが、医師の指摘のように、発熱に耐えられない子供・高齢者に対しては、少しだけ解熱剤を使うというのが基本だ。
しかし、罹患した子供や高齢者に対して、タミフルを使えば抵抗力が弱い分、深刻な副作用が出て、過去大問題となったサリドマイドやエイズの非加熱製剤のような薬害被害を起こすことになりかねないのである。
医師が人間に本来的に備わっている自然治癒力を強調した事に対応して、社会的には公衆衛生を徹底することが求められている。
近代に入って病原菌による病気の流行が抑えられたのは、主として公衆衛生の徹底のためだとの細菌学者ルネ・デュボスの見解は、実に歴史的に検証された真実なのである。
