接種者を死亡させ、人類の存続を危うくする薬を世界規模で接種させるのは誰か
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「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」と称する危険な遺伝子操作薬を接種させ、人びとの行動を制限することが世界規模で実行されてきた。
かつてファイザー社で副社長を務め、アレルギー・呼吸器部門の主任研究員でもあったマイケル・イードンは「超国家的作戦」が展開されたと考える。
この遺伝子操作薬は病気の原因になるスパイク・タンパク質を人間の細胞に生産させて血管、内臓、神経などにダメージ与え、自己免疫疾患を引き起こして免疫力を低下させてエイズ状態を作り出すほか、LNP（脂質ナノ粒子）やグラフェン誘導体によっても人体に害を及ぼし、最近ではDNAの混入が発覚した。
これほど危険な薬品を世界規模で接種することを可能にしたのはパンデミック騒動だ。
2019年12月に中国の湖北省武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が見つかり、20年2月4日には横浜港から出港しようとしていたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が現れたところから騒動は始まる。
この時点では症状が重い急性肺炎が流行しているという話はもっともらしく聞こえた。
WHO（世界保健機関）は2020年1月30日に緊急事態を宣言、そして3月11日にパンデミックを宣言している。
しかし、世界的な感染爆発が起こっているとは思えなかった。
ダイヤモンド・プリンセスでの出来事以降、重症の肺炎を引き起こす伝染病が広がっているとは言えなかったのだ。
それにもかかわらずパンデミックを宣言できたのは定義の変更があったからだ。
定義が変更されたのは「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行（2009年1月から10年8月にかけての時期に）する直前のこと。
「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られたのである。
この時のパンデミック宣言は間違い、あるいは嘘だと言われている。
この偽パンデミックの終わり頃、2010年5月にロックフェラー財団とGBN（グローバル・ビジネス・ネットワーク）は「技術の未来と国際的発展のためのシナリオ」なる報告書を公表、パンデミックの影響について分析している。
そのシナリオによると、2012年に新型インフルエンザのパンデミックが起こり、全人口の20%近くが感染、7カ月で800万人が死亡、その多くは健康な若者だとされている。
このパンデミックで人や物資の国際的な移動が止まり、旅行業のような産業や販売網にダメージを与えるのだが、全ての市民を強制的に隔離した国はダメージが少ないと想定。
マスクの着用、公共施設やマーケットの入り口における体温の測定が強制され、そうした管理、監視体制はパンデミックが去った後も続くとされている。
そうした状態を支配層は権力を強化するために望むが、市民は安全と安定を得るため、自らの主権やプライバシーを放棄、電子技術の基盤が整備されている先進国では、全ての市民に生体認証が義務づけられる。
WEF（世界経済フォーラム）、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、ウェルカム・トラストを含む組織がCOVID-19騒動で重要な役割を果たしたが、さまざまな指示はWHOから出ている。
ファイザーやFDA（食品医薬品局）は「mRNAワクチン」に関する文書の情報公開法による公表を75年後まで引き伸ばそうとしていたが、裁判所はその要請を拒否、明らかにされつつある。
医薬品業界で研究開発に関わってきたサーシャ・ラティポワによると、そうした文書の分析から、接種計画はオバマ政権の時代にアメリカの国防総省が始めていることが判明したという。
文書の分析から医薬品会社や監督官庁は薬の危険性を理解した上で、つまり死亡者や深刻な副作用、例えば血栓、自己免疫疾患、サイトカインストームなどが現れることを承知で接種を強行したことがわかってきた。
医薬品などを投与したとき、血中に炎症性のサイトカインが放出され、悪寒、倦怠感、発熱、血圧変化などの症状を起こすことがあるという。
LNPが特定の臓器、特に卵巣へ蓄積することが2012 年から知られていて、生殖能力への悪影響も懸念されていたようだ。
また、ロシア軍は昨年2月24日から巡航ミサイルなどでウクライナの軍事基地や生物化学兵器の研究開発施設などを攻撃した際に機密文書を回収しているが、その中に生物化学兵器に関する約2000文書が含まれていた。
その分析の結果、アメリカはウクライナで「万能生物兵器」を研究していたことが判明したとされている。
危険性の高い「COVID-19ワクチン」が日米欧を中心に接種が推進されたのは「医薬品メーカーのカネ儲け」が理由だとする人も少なくないが、それは副次的な問題にすぎない可能性がある。
アメリカの国防総省ですら主体ではなく、強大な私的権力が何らかの理由で多くの人間を殺し、不具にしていることも考えられる。
米裁判所がFDAに対し、COVIDワクチン関連文書を25年までに完了するよう命令
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アメリカのテキサス州では連邦判事が5月9日、FDA（食品医薬品局）に対して「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の認可に必要なデータを2025年半ばまでに公開するよう命じた。
今回の命令では冒頭、「民主主義は密室の中で死ぬ」と指摘している。
FDAは医薬品、医療機器、食品、化粧品、たばこなどを監督する役割を負っているが、医薬品メーカーだけでなく監督官庁も「COVID-19ワクチン」と称する遺伝子操作薬に関する文書の隠蔽を図ってきた。
文書の公開が求められた直後からFDAは公表の期限を引き伸ばそうとしてきた。
当初は期限を75年後にしようとしたが、裁判所からその要請を拒否され、文書は明らかにされつつある。
それでもFDAの抵抗は続けていて、続いているようで、公開を終えるのは約23年半後にしようとしていた。
すでに明らかにされた文書の分析から接種を始める前から医薬品メーカーや監督官庁は危険性を認識、どのような副作用が起こるかを知っていたことが判明、「COVID-19ワクチン」の接種計画はサーシャ・ラティポワの分析で、接種計画はバラク・オバマ政権の時代（2009年1月から17年1月）にアメリカの国防総省が始めたことがわかった。
その国防総省がウクライナで「万能生物兵器」を研究していたことを明らかにする文書をロシア軍は回収している。
昨年2月24日から巡航ミサイルなどでウクライナの軍事基地や生物化学兵器の研究開発施設などをロシア軍は攻撃、その際に回収した文書の中に生物化学兵器に関する約2000文書が含まれていたが、その分析から判明したとしている。
回収文書の分析を指揮してきたロシア軍のイゴール・キリロフ中将によると、ウクライナにはアメリカのDTRA（国防脅威削減局）が管理する研究施設が約30カ所あり、生物兵器の研究開発を行っていた。
ロシア国防省が発表したスライドによると、アメリカの民主党が病原体研究の思想的な支柱であり、その思想を実体化させる役割を負っているのが国防総省やCDCを含むアメリカの政府機関だ。
キリロフが記者会見でウクライナにおける生物兵器の問題について発表した翌日の3月8日、アメリカの上院外交委員会でビクトリア・ヌランド国務次官はウクライナの施設で研究されている生物化学兵器について語っている。
マルコ・ルビオ上院議員の質問を受け、兵器クラスの危険な病原体がロシア軍に押収されるかもしれないと語ったのだ。
つまりウクライナの研究施設で生物化学兵器の研究開発が行われていたことを否定しなかった。
国防総省が免疫システムを攻撃する生物化学兵器の開発を1969年以前から始めたことがわかっている。
この年の9月、国防総省国防研究技術局の副局長だったドナルド・マッカーサーはアメリカ下院の歳出委員会で免疫システムを攻撃する病原体に触れているのだ。
「著名な生物学者」の話として、人工的に作られた生物学的な因子、自然には存在せず、自然免疫を獲得できない因子を生産することが5年から10年以内に生産できる可能性があると証言している。
その証言から約10年後にエイズが出現した。
エイズの出現は医療利権にとっても朗報。
1970年代に入ると世界では伝染病で死亡する人が少なくなり、アメリカではNIH（国立衛生研究所）、NIAID（国立アレルギー感染症研究所）、CDC（疾病予防管理センター）は存在意義が問われるような状態になっていた。
昨年12月までアメリカにおける伝染病対策を指揮したアンソニー・ファウチがNIAIDの所長に就任したのは1984年11月のことである。
1980年代に「イラン・コントラ事件」が発覚するが、その事件に関わっていたグループは免疫システムについて調査、日本の大企業や学者にも接触していた。
イラン・コントラ事件はズビグネフ・ブレジンスキーがアフガニスタンで始めた対ソ連戦争の一環だが、その先には世界制覇計画があった。
パンデミックを口実として遺伝子操作薬を世界規模で接種、すでに少なからぬ人が死亡しているが、今後、中長期的に人類の存続を危うくする事態になると懸念する人もいる。
ビル・ゲーツやテッド・ターナーのような人びとは以前から人口を削減する必要性を主張していた。
ところで、WHO（世界保健機関）とUNICEF（国連児童基金）が2014年にケニヤで接種した破傷風ワクチンを検査したところ、調べた6つのサンプル全てからHCG（ヒト絨毛性ゴナドトロピン）抗原が検出されたと現地のカトリック系病院の医師が告発している。
集団避妊の実験をした疑いを抱く人もいるようだ。
