COVID-19パンデミックの疑惑が深まる中、隠蔽工作が本格化した疑い
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202202150000/
通常ならできないようなこと、例えば基本的な人権を人びとから奪うようなことを実現するためには、それなりの「ショック」や「恐怖」、いわば「悪霊」が必要。
最近は「ロシアが攻めてくる」とアメリカ政府は脅している。
2020年から人びとを脅してきた「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」の効果が弱まってきたところで、新たな悪霊の登場だ。
COVID-19への恐怖心が弱まると、その正体が浮かび上がってくる可能性がある。
そうした中、パティー・マリー上院議員とリチャード・バー上院議員を中心とする議員グループがCOVID-19の「パンデミック」と政府の対応について調査する委員会を設立しようとしている。
https://www.nytimes.com/2022/02/04/us/politics/covid-commission.html
マリーとバーに「助言」しているフィリップ・ゼリコウは「9／11委員会」の事務局長を務めた人物。
バージニア大学にあるミラー・センターの所長で、ビル・アンド・ゲイツ財団の諮問委員会メンバーでもある。
言うまでもなく、「9／11委員会」は2001年9月11日にニューヨークの世界貿易センターやバージニア州アーリントンの国防総省本部庁舎が攻撃された事件について「調査」するという名目で設置されたが、実態は真相の隠蔽だったと言われている。
COVID-19に関する新委員会はその「9／11委員会」をモデルにするのだという。
ミラー・センターはジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターなどと共同で「COVID委員会計画グループ」を編成、ゼリコウを責任者に据えていた。
https://millercenter.org/covidcpg
そのゼリコウの背後にはグーグルのCEOだったエリック・シュミット、コーク・インダストリーズのチャールズ・コーク、eBayのジェフリー・スコールが含まれている。
ニューヨーク・タイムズ紙によると、こうした計画は2020年10月にシュミットからゼリコウへ電話がかかり、パンデミックについて調査する計画を立ててほしいと頼んだところから始まる。
https://www.nytimes.com/2021/06/16/us/politics/coronavirus-investigative-commission.html
グーグルをはじめとするハイテク企業は医療利権の描くシナリオに反する情報を検閲してきたわけで、ワクチン・メーカーだけでなく、WHO（世界保健機関）や各国の政府機関、あるいは有力メディアにとって都合の良いストーリーを「定説」にしようと考えたのだろう。
すでにパンデミックを演出してきた仕組みがインチキだということは広く知られてきた。
死亡者数が水増しされ、感染者数を膨らませたPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査が感染の診断に適さないことも明確。
この技術は特定の遺伝子型を試験管の中で増幅することが目的で、ウイルスそのものを見つけることはできない。
増幅の回数を「Ct値」と呼ぶが、その値を増やせば、つまり増幅回数を増やせば、医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になるが、偽陽性の確率が増えていく。
偽陽性を排除するためにはCt値を17以下にしなければならず、35を超すと偽陽性の比率は97％になるとも報告されている。
パンデミックを演出したWHOでさえ2020年12月14日にPCRのCt値を高くしすぎないようにと通告、21年1月20日にはPCR検査を診断の補助手段だと表現している。
https://www.who.int/news/item/14-12-2020-who-information-notice-for-ivd-users
2021年7月21日になると、アメリカのCDC（疾病予防管理センター）は、この診断パネルのEUA（緊急使用許可）を昨年12月31日に取り下げると発表した。
COVID-19の原因とされるSARS-CoV-2とインフルエンザ・ウイルスを区別できないからだというのだが、コロナウイルスの「旧型」と「新型」を区別できるのだろうか。
2020年の終わりから「COVID-19ワクチン」の接種が始まるが、間もなく深刻な副作用が報告され始める。
早い段階から帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（TTP）の発症、あるいは体の麻痺が指摘された。
大きな血栓で脳梗塞や心筋梗塞になるケースもあるが、微小血栓によって脳、脊髄、心臓、肺などがダメージを受けているとも言われている。
接種が始まる前から懸念されていたADE（抗体依存性感染増強）も実際に起こっているという。
「ワクチン」が作り出す「結合（非中和）抗体」がウイルスを免疫細胞へ侵入させ、免疫の機能を混乱させる現象。
2021年4月には年少者に心筋炎や心膜炎を引き起こすと報告され、注目された。
コロナウイルスの表面にはスパイク・タンパク質と呼ばれる突起物があり、「mRNAワクチン」はそのスパイク・タンパク質を体内で製造して抗体を作らせ、免疫を高めることになっているのだが、そのスパイク・タンパク質自体が病気を引き起こすとする学者がいる。
また、スペインのパブロ・カンプラ教授は昨年6月、「mRNAワクチン」の中に「酸化グラフェン」があることを電子顕微鏡などで発見したと発表、8月下旬に日本政府が「モデルナ製ワクチン」の中に磁石へ反応する物質が見つかったと発表、160万本が回収されたと伝えられた。
パンプラは11月、周波数の分析で酸化グラフェンが「ワクチン」に含まれていることを確認したと発表したが、その論文を読んだドイツの化学者、アンドレアス・ノアックは酸化グラフェンでなく水酸化グラフェンだろうと解説している。
ノアックによると、この物質は厚さが0.1ナノメートルの小さな板のようなもので、彼はカミソリの刃になぞらえていた。
ここにきて注目されているのはアメリカのDMSS（国防医療監視システム）。
全軍人が調査の対象なのだが、2021年に疾患負傷者の総数が大きく増え、肺塞栓症の総数は例年の3倍以上になっているという告発があったのだ。
https://thecovidworld.com/this-medical-data-from-the-us-dod-is-explosive-mainstream-media-has-been-ordered-to-ignore-it/
一般アメリカ人の場合、肺塞栓症は例年10万人あたり60から70名。
軍人140万人に換算すると840名から980名ということになる。
兵士は一般人より健康で体力があると考えられ、これより少ないことが推測できるが、DMSSは2021年の件数を3489、20年は3054と発表していた。
告発によると、2021年の件数は同じだが、20年は968、19年は716、18年は668、17年は701、16年は678だとしている。
DMSSが発表した「訂正値」は常識的に考えてありえない。
告発の数値の方が説得力があり、軍が数値を改竄した疑いは濃厚だ。
恫喝と挑発がロシアに対して機能せず、バイデン政権は身動きが取れない状態に
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202202160000/
イスラエルやアメリカを後ろ盾とするジョージア軍は北京で夏季オリンピックが開かれていた2008年8月に南オセチアを奇襲攻撃、アメリカ政府はロシアのソチでオリンピックが開催されていた2014年2月にウクライナでクーデターを実行している。
北京の冬季オリンピックで中国とロシアは同盟関係をアピールしたが、そのオリンピックが開催されている間にアメリカがまた何らかの軍事行動を起こすと懸念する人もいた。
ジョー・バイデンがアメリカ大統領に就任して以来、アメリカ政府はロシアに対する恫喝を強めている。
イギリスやアメリカにとってロシアの制圧は19世紀から続く長期戦略の目標。
ロシアを支配できれば世界の覇者になれると両国の支配層は考えてきた。
バイデンが副大統領だったバラク・オバマ政権は2014年2月にネオ・ナチを使い、ビクトル・ヤヌコビッチ大統領を排除することに成功したが、その際にヤヌコビッチの支持基盤だった東部のドンバス（ドネツクやルガンスク）や南部のクリミアの制圧には失敗している。
その時にも西側の政府や有力メディアはロシア軍がウクライナへ侵攻したと偽情報を流していた。
キエフの状況を知ったクリミアの住民は素早く対応、ロシアと一体化する道を選んだが、この素早い動きは西側の支配層にとって計算外だったのだろう。
クリミアのセバストポリはロシア海軍の黒海艦隊が拠点としている。
ロシアはウクライナと1997年に分割協定を結び、ロシア軍が基地を使用し、2万5000名までの兵士駐留が認められていた。
2014年のクーデター当時、この条約に基づいて1万6000名のロシア軍が実際に駐留していたが、西側の政府やメディアはこの部隊をロシア軍が侵略した証拠だと宣伝している。
キエフのクーデターはアメリカ／NATOを後ろ盾とするネオ・ナチが主力。
その政権に従属することのできない軍や治安機関のメンバーは少なくなかったと言われている。
結果として、戦闘能力の高い人びとがドンバスの反クーデター軍へ合流することになった。
そこでアメリカ／NATOはネオ・ナチの武装勢力やアメリカの傭兵会社アカデミー（ブラックウォーター）のような傭兵会社の戦闘員を東部へ派遣、最近になってCIAが2015年からウクライナの特殊部隊をアメリカ南部で訓練、また軍事物資をウクライナへ運び込んでいると報じられている。
西側のメディアはアメリカ政府やイギリス政府は軍事的な緊張を緩和させようとしていると宣伝しているが、ウクライナのボロディミル・ゼレンスキー大統領は逆のことを言っている。
例えば1月の下旬、ロシアの侵略が差し迫っているという間違った警告はウクライナの経済を危険な状態にするとゼレンスキーは記者に語った。
https://www.bbc.com/news/world-europe-60174684
その直後、ウクライナの内務大臣は暴動を計画した人びとを逮捕したと発表している。
アメリカが2014年の再現を狙った可能性は否定できない。
また、2月12日にゼレンスキー大統領は「ロシアが2月16日から侵略してくる」という情報を教えてほしいと記者に質問している。
https://www.youtube.com/watch?v=gU2AZvMSjZ4
ロシア軍が侵略してくると「報道」している記者への皮肉なのだろう。
ウクライナにとってドンバスの局地戦であっても、絶対に避けたいことだ。
ドイツやフランスも戦乱がヨーロッパを破壊すると認識しているようだが、その他のEU加盟国の支配層はアメリカに従属することしか考えていないようだ。
バイデン政権は「ロシアが攻めてくる」と言い続け、国務省のネッド・プライス報道官は2月3日の記者会見で、ウクライナ軍が攻撃しているように見せかけ、ロシア軍の攻撃を正当化させようとロシアが計画していると語る。
それに対してAPのマット・リー記者は主張を裏付ける証拠を示すように求めたが、プライス報道官はアメリカ政府の情報機関が機密解除した情報だという言うばかりで証拠は示せない。
リー記者は主張と情報は違うと指摘、イラクを攻撃する前にアメリカ政府が宣伝していた「大量破壊兵器」の話を持ち出したが、それでもプライスは答えなかった。
アメリカ／NATOはウクライナへ軍事物資を運び込んだり兵士を訓練するだけでなく、ウクライナの周辺で軍事演習を繰り返し、ロシアを挑発してきた。
その挑発にロシアが乗れば、それを利用して求心力を取り戻し、ロシアや中国に対する「制裁」を正当化するつもりだったのだろう。
ロシアは挑発に乗らなかったが、アメリカ／NATOが一線を超えたなら動く態勢を整えた。
ウクライナへ軍事侵攻するには圧倒的に足りない戦力だが、アメリカ／NATOにダメージを与えることができる態勢だと言えるだろう。
陸上だけでなく、ロシア軍はクリミアを守るように艦船を黒海へ入れた。
巡洋艦3隻、フリゲート艦4隻を含む約30隻が地中海から移動したようだ。
地中海へはバルチック艦隊や北方艦隊から艦船が入った。
一方、西側はアメリカの空母「ハリー・S・トルーマン」、フランスの空母「シャルル・ド・ゴール」、イタリアの空母「キャブール」を含む相当数の艦船が地中海へ入っているが、ロシアの構えを考えると、攻撃は難しそうだ。
