コロナワクチンが危険な理由
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2022/04/post-8e4eda.html
メディアが垂れ流す情報と真実の間に埋めようのない乖離がある。
私たちにとって大事なのは真実である。
メディアが流布される情報を鵜呑みにすることはメディア情報を流布する勢力の思うつぼ。
我が身を守ることができなくなる。
新型コロナ騒動が勃発してから丸２年以上の時間が経過した。
拙著では第７章「勝者と敗者 新型コロナパンデミックの真実」で考察している。
「新型コロナの物語」出発点は２０１９年１０月１８日。
この日に二つの重要行事が執り行われた。
ニューヨーク・マンハッタンの高級ホテル「ザ・ピエール」で開催された「イベント２０１」と中国湖北省武漢市の武漢体育センターで開催された「第７回世界軍人運動会」開会式。
「イベント２０１」では半年後に勃発する新型コロナパンデミックの予行演習が行われた。
主催はダボス会議のワールドフォーラム、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、ジョンズ・ホプキンス大学。
ＷＨＯ、ＣＣＤ（米国疾病予防管理センター）、ＣＣＤＣ（中国疾病予防管理センター）、世界銀行などが参画する重要イベントだった。
ジョンズ・ホプキンス大学が事務局機能を担い、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団が最大の資金提供者であったと見られる。
新型コロナパンデミックが創出された最大の目的はワクチンにあったと考えらえる。
「コロナのためのワクチン」ではなく「ワクチンのためのコロナ」というのが真相であると考えられる。
日本だけでもワクチン確保や接種に４．７兆円もの国費が注がれている。
医療提供体制強化を含めると１６兆円もの国費が投入された。
史上空前の超巨大利権。
このワクチンに多数の関係者が群がった。
もちろん目的は利権である。
ワクチンに異を唱える者が排除されてきた。
専門家と自称する者が懸命にワクチンを推奨する姿は醜悪以外の何者でもなかった。
しかし、そのワクチンに重大な問題がある。
極めて多数の国民がワクチン接種後に急死、重篤化、副反応に見舞われた。
厚労省は接種後副反応報告の制度を改変した。
アナフィラキシー報告はインフルエンザワクチンの接種後２４時間から接種後６時間に短縮された。
何を目的にした時間短縮だったのか。
接種後急死、入院、機能障害、機能障害懸念は、インフルエンザワクチンではすべてに報告義務が課せられたが、新型コロナワクチンでは、「医師が予防接種との関連性が高いと認める場合に限って」報告義務が課せられた。
接種後急死、入院、機能障害、機能障害懸念について、「医師が関連性が高いと認めず」、報告されていない事例が無数に存在すると考えられる。
一部しか報告されていないにもかかわらず、接種人数当たりの接種後急死者数はインフルエンザワクチンの２５０倍に達している（２０１８－１９年シーズンの事例との比較）。
荒川氏による『コロナワクチンが危険な理由』には、新型コロナワクチンが危険である根拠が明瞭に示されている。
厚労省は「薬害根絶の誓い」を立てながら、薬害を根絶するどころか、薬害を推進する行動を示している。
万死に値する行動だ。
３回目接種を終えた国民の比率は約５割。
新規３回目接種者が激減している。
国民の多くがようやく「ワクチン詐欺」に気付き始めた。
子供にワクチンを接種する愚を犯さぬよう、真実の情報の徹底流布が求められる。
今なお医科系の学生にワクチン強制接種が行われている 〜「情報戦から心理戦」なのか、大いなるものへの信頼を認める時代か
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=312229
読者の方から、ナカムラクリニックさんのブログ情報を投稿いただきました。
未だに多くの医学生や看護学生が、実習などの学びを条件にmRNAワクチンを実質的に強制されていることを取り上げ、法律家からのアドバイスを載せられていました。
これまで時事ブログでも、厚労省、文科省の見解や、国会の附帯決議などを紹介し、これらを錦の御旗にして接種を拒むことができるだろうと応援してきました。
しかし、実社会はそう単純ではありませんでした。
ワクチンの危険を知っていても、「ワクチン接種やPCR検査を実習の受け入れの必須条件にするな、ワクチン接種はあくまで任意のものであることを説明せよ」という厚労省の見解を知っていても、学校や受け入れ先施設があえて接種するよう圧力をかけてきた場合、そして周りの全てが接種する中、たった一人では戦えず、結局あきらめて打たされてしまう人が多いそうです。
ワクチン後遺症に苦しむ方々も、ワクチンが原因だと認識できても、それに抗議し、お上に楯突いてまで十分なそして当然の補償を求めることなど考えられないそうです。
情報戦をくぐり抜けても、心理戦が待っていた。
このことをどう考えれば良いのか思い巡らせていました。
その時、あるツイートが目にとまりました。
「有志医師の会」に賛同しておられる勤務医の方が、医局会で上司や同僚にワクチン被害の実態、積極的な推奨をやめた自治体のことなどを、意を決して訴えたそうです。
同僚の中にはこれまでワクチンを積極的に推奨していた小児科医もいたそうです。
結果は思いがけず接種を見直す変化が生まれたというものでした。
意を決して訴えても、全てこんな風には受け入れられない現実の方が多いかもしれません。
けれどもこのエピソードを知った時、心理戦というよりも大いなるものへの信頼という言葉が浮かびました。
辞職を覚悟で子ども達を危険に晒したくないという気持ちに正直に行動されたのだと思います。
世の中がかつてない転換期を迎えている今、これまでは泣き寝入りだったとしても、これからは自分の力で立ち上がる者の時代です。
接種の強要は許されない
https://note.com/nakamuraclinic/n/n5eef2179e00e
（前略）
「（中略）このワクチンは、死ぬリスクがあります。実際すでに1600以上の接種後死亡が報告されている。
接種事業の中止を求める裁判まで起こされている。
こういう事実を知ってなお、接種を拒否しようとしない。
不思議です。
カナダでフリーダムコンボイが組織されるなど、世界各地で接種中止を求める国民運動が起こっている。
しかし日本人は、医者の前で唯々諾々と腕を差し出す。
どういう心理なのでしょうか？
『組織のためなら死んでも仕方ない」』と思っているかのようです。
実は、これは全体主義そのものです。
憲法が保障する『個人の尊重』と対極に位置する考え方です。
コロナワクチンの危険性については、徐々に多くの人が知り始めています。
ただし、「知ったところで、戦える人ばかりではない」という問題が、新たに生じているように思います。
この問題をどうすべきか？
私もまだ答えを持ち合わせていません。
（＊簡単です。政治を変えればいいだけです。）
今回のコロナ問題は、情報戦であると同時に、心理戦でもあるのでしょうね」
（中略）
結局、接種を強要されたら、具体的にどうすればいいのか？
「まず、私がお示ししたこれらの通達や附帯決議、国会答弁などを担当者(ワクチン接種を強要してくる人)に見せて、こう言ってください。
『実習に行けるように施設と交渉してください。
それができないなら、学内実習で代替して、留年させないでください。
養成機関はそのように対応するべきと文科省と厚労省が言っています』
これでうまくいかなければ、通達に書いてある連絡先に電話して、学校に対して行政指導して欲しいと伝えてください。
それでもなおどうしようもなければ、弁護士に相談してください。
その際、強要の事実が後で立証できるように、録音などの証拠保全も怠らずに。
個人(一学生)が組織を相手に「物申す」のは勇気が要ることです。
しかし、最初の心理的ハードルさえ超えることができれば、弁護士のところまでいかなくても、ある程度解決できると思います。
（以下略）
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世界の人口を現在の約3割まで減らす人口削減の道具 ７ ～富裕層向けCOVID-19ワクチン債～
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