きなこのブログ

大失業時代が到来しています。大失業の恐ろしさを歴史から学ばなければならない。『大失業は戦争への道につながっている』

「3S政策」で猿を飼う 2 ~機能しない3S政策~

 

オリンピックスポンサーの反乱。企業の倫理性のリトマス試験紙
https://31634308.at.webry.info/202107/article_8.html

オリンピックは早くも破綻している。

 

前回のオリンピックは本当に日本国民が一致団結して熱狂した。

 

しかし、今回のオリンピックは嘘から始まったことが全てを象徴している。

当時の安倍首相は自分のレガシーを作るため、復興五輪と言って原発事故を出汁に使って誘致した。

 

原発汚染はアンダーコントロールと述べ安全を強調した。

 

コントロール出来ていれば、福島沖から揚げた魚は日本中に販売されている。

 

 

JOC会長の竹田氏の話もまだ決着されていない。

 

オリンピックが終われば一気に動くと思っている。

 

JOC経理部長が地下鉄で飛び込み自殺した。

 

これは何らかの捜査が入ったからと思っている。

オリンピックの運営企画を電通に任せている。

 

その典型が安倍前首相が引き継ぎのパフォーマンスでマリオ姿で出てきた。

 

電通出身の演出ディレクターが太った女優を豚に扮装させようとし、批判され辞任した。

今回の小山田圭吾の話も、きっと電通辺りに丸投げされ、そこで人選したのだろう。

 

 

 

マリオの扮装、豚の扮装のアイデアしか出ないような連中が選べば、自ずと小山田のような人物を選んでしまう。

 

今回オリンピックは4名程度がいるいうが、他の3名はどんな連中なのであろうか?

 

 

先の東京オリンピックの時は、古関裕而が作曲した。

 

素晴らしい曲であった。

 

オリンピック憲章を読んでいれば、小山田のような行為は、憲章に最も反することが分かるはずである。

 

武藤事務局長、橋本会長も続投させようとした。

 

その見識の無さが、今のオリンピックのグチャグチャの状態を表している。

 

TOPが腐っていれば組織全体が腐る。

 

 

菅首相はオリンピックをやれば、国民は浮かれて、政権支持率も上がると思っている。

 

しかし、オリンピックが終わる頃には3000人を超すとシミュレーションされている。

 

 

オリンピックは強行して終えるかもしれないが、そのためにまた医療崩壊し、自宅待機でまた多くの人が死ぬことになる

 

 

つわものどもの夢のあと。

 

コロナ蔓延で国破れる。

 

 

このオリンピックの中で、企業の見識、倫理観が明らかになった。


その先鞭を切ったのがトヨタである。

 

最もお金を出しているグループにいるが、開会式にも出席しない。

 

オリンピック用に作ったコマーシャルも流さない。

 

数億円を掛けたCMである。

開会式に参加しないと声を上げた企業は以下である。

 

政府、組織員会は相当ショックのはずである。


トヨタパナソニック、NTT、NEC富士通、企業ではないが経団連会長。



コカ・コーラは、学童が観戦するときは水筒にコカ・コーラの飲料水を入れてくるように要求している。

 

このセコさが際立つ。

 

朝日新聞は社説でオリンピックを批判したが、社長が出席しないと報道されていない。

 

口先だけか?

上記の企業の行動は、倫理観、見識のリトマス試験紙となる。

 

 

●五輪中止の閣僚の進言を無視し、仏の2024年共催提案を蹴り、強引に開催する菅。
●だが、準備が杜撰でやる気が全く見えない。
●感染対策徹底せず、既に感染爆発。過去最悪事態。
●五輪の目的は、世界パンデミック。テロ計画推進のためWHOテドロスも来日。
●毎週100人のペースで増えるワクチン死者。実数はその10倍か?
●ワクチン死者激増で、集団接種をスピードダウンと河野。ワクチン追加調達の意味不明。
●タマホーム社長がワクチン禁止令。「接種者は5年以内に死ぬ」が、接種者の耳に。
●仏マクロンは、大衆の抗議で、ワクチンパスポートの運用を諦め。
●全欧に広がるワクチン反対デモ。
●日本の若者は、ワクチン忌避。
●ワクチン接種者が感染している!
(ワクチン先進国のイスラエルでは、先日、ワクチン接種者の方が非接種者よりも感染も重症化もしやく、そして1ケ月で30%ほど抗体効果がなくなるという驚くべき報道がありました。そして昨日も新規コロナ感染者の84%はワクチン接種者という報道)
血栓症による交通事故増加か?
●ワクチンテロ発覚を恐れた裏社会連合
●対中気象兵器攻撃か?
創価GAFAファイザー(裏社会連合、ロックフェラーが創価の麻薬資金を運用。)
●安倍が五輪欠席。テロ計画か?
●五輪後、強毒の新型変異株を選手や関係者が持ち帰ったと判明。世界規模で感染爆発。
●日本は完全に医療崩壊し、感染者がゾンビのように街中を徘徊。
●ワクチンが無効どころか、感染を促進するとわかり、接種者に大混乱が。医療崩壊
●接種者から非接種者が感染するとわかり、社会が分断される。
●特効薬、イベルメクチン・アビガンの奪い合い
●同時進行のトランプ氏の大反撃。DS裏社会との対決。
●コロナとワクチンの真実を知る世界の民が、DS裏社会の撲滅に立ち上がる。
●人口削減されたのは、100万人のDS 裏社会の方だった。



【御用専門家:森内 浩幸の言い分】
子供のワクチン接種 メリット・デメリットは?日本ワクチン学会理事で長崎大学病院小児科医の見解は
https://news.yahoo.co.jp/articles/379ffbdde462b37572396f8d0667bab374d27078
長崎大学病院 森内 浩幸 教授
「健康な子どもであれば急ぐ必要はありません。子供の感染の大多数は大人からうつっていますので、まずは大人が接種すべき。ただ、ハイリスクの子供たちは、重症化を防ぐために接種してほしいと思いますので、主治医と相談して、そのタイミングを見計らってほしいと思う」



。。。子供にコロナワクチン接種を勧めるなんて鬼畜としか思えない。

しかし日頃TVしか観ない親御さんは、こんな男の言い分を信じて、未来ある大切な子供にコロナワクチン接種させるのでしょうね。。。

ちなみに、以前に別のスレッドで取り上げさせて頂いた
医師と製薬会社のお金の関係(受領金額)

 


に 森内浩幸 と入力して調べてみました。
*お時間ある方、良かったら入力して確認してみてください。

興味深い棒グラフも表示されます。(消されているかも)

長崎大学大学院医歯薬学総合研究科医療科学専攻展開医療科学講座小児科学分野教授
日本小児科学会 理事
謝礼受取サマリー
製薬会社 件数 金額
10社 21件 2,842,112円
*いつからいつまでに受け取った金額なのか不明*

ファイザー 講師謝金 3件 458,209円


。。。ふーん、ファイザーから46万円もの「お小遣い」をもらっているんですか。
それならばファイザーの悪口は言えないし、毒ワクチンを擁護する発言しかできないよね。
ドッチラケ(死語)ですね。

 


[3192]明日のオリンピック開会式、直前のゴタゴタについて
http://www.snsi.jp/bbs/page/1/

明日23日の夜の オリンピックの開会式は、とっても質素というか、無観客の 観客席を真っ黒にして映さないようにして、貴賓席の 招待客だけを、うまい具合に浮かび上がらせるようにして、きっと、みっともない限りの、“お祭りテレビ番組”にするだろう。

ただのテレビ番組だ。 国民はそれで十分だ。各国の選手団の入場行進も 葬式の葬列のようだろう。何か派手な企画で、盛り上げようとしても、それでも白(しら)けきった感じで、それを世界に向かって放映して、ハイ、これで終わりです、にするだろう。

これでいい。日本は自ら恥をさらして真っ裸で、「お前たちが、そんなに、日本をこき使って、馬鹿にして、こんなお祭りをやらせて、それで、大金(2千億円ぐらいか)を踏んだくりたい、というのなら、そうすればいいじゃないか」と、我慢に我慢でこの時期をやり過ごせばいい。日本は、ディープ・ステイト(陰に隠れた世界支配者ども)の奴隷国家にさせられた、哀れで惨めな国として、この真実を世界に曝(さら)け出せばいい。

私は、こうなったら、一切隠しごとをせず、ボロボロに襤褸(ぼろ)が見える、みっともない限りの開会式にして、それで「日本としては、やれるだけのことはやりました。あなたたちの命令にすべて従順に従いました。何か文句がありますか」と居直ればいいと思う。どうせ、日本の政府を始め日本の支配層は、トーマス・バッハIOC会長(追い剥ぎ男爵  Baron Vonripper-off バロン・ヴォンリッパーオフ )と、すでに思いっきり大げんかをして互いに口もききたくない、という憎み合いの感じになっている。天皇でさえ、こいつに怒って態度を硬化させている。

バッハたち、強欲の限りの傍若無人のヨーロッパ貴族どもに対して、日本ができるぎりぎりの抵抗は「はい、オリンピックをやりましたよ。これでいいんですね」と、我慢に我慢の大人の態度に徹することだ。

明後日から8月8日まで(そのあとパラリンピック8月24日から9月5日)、どんどん、さっさとオリンピックの競技を、審判と選手たちだけで終わらせればいい。もともとスポーツ競技なんて、その程度のもので、ただの「見世物」だ。くだらない。もうオリンピックなんか廃止すればいい。ノーベル賞と一緒に。ヨーロッパ王族、貴族どもの世界民衆への支配と洗脳の道具に過ぎないのだから。

ホテル・オークラで、昨日まで開催されていたIOCの大会で、2032年(次の次の次)のオリンピックは、オーストラリアのブリスベーンに決まったそうだ。だが、もう、この大会は行われないだろう。その前に、2024年のパリでみすぼらしい限りの開催になって、その次の、2028年のLA(ロスアンジェルス)大会で終わり、となるだろう。私はこのように予言しておく。

今、世界を支配しているディープ・ステイト the Deep State は、大きくふたつに分裂しているようだ。古くからのディープ・ステイトであるヨーロッパの王族と貴族どもは、「何が何でもオリンピックを開催せよ」である。それに対して、アメリカの大富豪たち(マサチューセッツ州ペンシルバニア州に隠れ住んでいる、社会の表面には決して出てこない、巨大地主たちで大企業の株もたくさん持っている)からなるディープ・ステイトは、「オリンピックなんか、やめてしまえ」である。 

この対立と憎しみ合いが、コロナウイルスの、彼ら自身による撒き散らしの馬鹿騒ぎ、と混合して、世界は滅茶苦茶になっている。彼ら世界の支配者どもの内部に、大きな分裂と亀裂(きれつ)が入っている。このように考えないと今の世界の奇妙な狂騒(きょうそう)状況を理解できない。

今日(22日)の昼、報道されたが、奇妙なゴタゴタが、日本の組織委員会で起きた。私は、お笑い芸能人や、テレビ女優、アナウンサーたち(すべて同じオカメ顔に見える)のことは何にも知らない。 以下の記事の通り、「 開会式でショーディレクターを務めるコメディアンの小林賢太郎さん(元ラーメンズ)」が、突如、解任された。若い人たちが騒いでいる。

以下の記事に出てくる、「 米国のユダヤ系人権団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター」は7月21日、「反ユダヤ主義の発言」として非難する声明を発表した」となっている。
悪名高い、被差別(ひさべつ)糾弾(きゅうだん)人権(じんけん)団体の、SWC( サイモン・ウィーゼンタール・センター)が、出てきて、それで、日本の大会組織委員会が、震えあがって、それで、この小林賢太郎というお笑い芸能人あがりのショーディレクターが、潰(つぶ)された。

23年前の古い一抹のお笑い芸のことで。何ということだろう。ユダヤ人ジョークをやっただけのことで。それに対して、ユダヤ人の悪質団体のSWC は、待ってましたとばかりに、事前の計画通りに動き出した。「シモン・ヴィーゼンソール・センター」とも読むことが出来る、カリフォルニアのLA(SFにも)に本部がある、恐ろしい言論弾圧集団。こいつらが安倍晋三たち統一教会と事前に示し合わせて仕組んだ策略だ。
安倍晋三は、おととい、開会式直前になって開会式への参加を取りやめる、と発表した。自分が、2013年に日本に招致して、今も「JOC名誉最高顧問」のくせに。だから、今回のユダヤ人種差別騒ぎを画策した側にいる。

SWC、こいつが出てくると、日本の新聞社、テレビ局や、出版社、そして大企業、日本政府は、真っ青になって、ブルブルと震えて、ひたすら平身低頭して、さらには土下座のようなことまでする。そしてカネを取られる。
私、副島隆彦は、このSWCが、社会の表面に出てくると、途端にきわめて不愉快になる。こいつらと公然と政治思想と言論戦で闘える強固な思想集団を、日本は作らなければいけない。

(転載貼り付け始め)

●「 ユダヤ人権団体、小林賢太郎さんを非難 五輪開会式のショー担当 」
 2021年7月22日 毎日新聞

https://news.yahoo.co.jp/articles/0bf323874db9e58943b723a3209a003065800da1?tokyo2020
 
(転載貼り付け終わり)

ところが、このあと急速に、ネット上に週刊誌記事がいくつも載って、この騒ぎの原因が分かってきた。元凶は、中山泰秀(なかやまやすひで)という現職の国防副大臣をやっている政治家(50歳) が、SWCに告げ口、通報、チクリをやって、それで、SWCが急いで声明文を発表したのだ。 以下の文が、この男自身による、証拠のツウイート tweet の文である。




(転載貼り付け始め)

中山泰秀ツイッター
https://twitter.com/iloveyatchan/status/1417909938064551936

Tomoさん、ご連絡頂きありがとうございました。早速サイモンウィーゼンタールセンターと連絡を取り合い、お話をしました。センターを代表されるクーパー師から、以下のコメントがありましたので、ご報告します。
A person no matter how creative has no right to mock the victims of the Nazi Genocide. Nazi regime also gassed people with disabilities. Any association of this person to the Tokyo Olympics would insult memory of 6million innocent Jews and make a cruel mockery of the Paralympics.

グーグル翻訳
どんなに創造的であっても、ナチスの虐殺の犠牲者をあざける権利はありません。ナチス政権はまた、障害を持つ人々をガス処刑した。この人物と東京オリンピックとの関係は、600万人の無実のユダヤ人の記憶を侮辱し、パラリンピックの残酷な嘲笑を引き起こします。


(転載貼り付け終わり)]


これが元凶だ。後の方に、この動きを報道している、いくつもの週刊誌のネット文章のうちで、一番よく纏(まと)まっている「女性自身」の記事を載せる。

この、「中山泰秀(なかやまやすひで)国防副大臣(50歳)」という人物が、どういう男か即断はできない。だが、こいつは、おそらく、安倍晋三の直系の、強固の反共主義宗教団体の統一教会(とういつきょうかい。Moonie ムーニー。韓国、北朝鮮で発祥 。ローマカトリック教会とCIAが朝鮮戦争の頃に作った)に属する政治家だ。

この中山泰秀(やすひで)の父親は、「日本人なんだけと、江戸時代からずっとユダヤ人だ。変な一族だ。日本のユダヤ人脈だ」と、自民党の中で、ずっとヒソヒソと囁(ささや)かれてきた、中山正暉(なかやままさあき)だ。その兄は、中山太郎(なかやまたろう)だ。大臣をやった連中だ。外見は温厚そうにしているが、中身は物凄く恐ろしい連中だ。彼らと、どういう血筋か知らないが、安倍政権の 拉致(らち)問題担当大臣をやっていた、中山恭子(なかやまきょうこ)という女政治家もこの一族の系統だろう。

目下、起きている、自民党内の政治勢力 内の激しい内部抗争は、どういうことか、と言うと。 開会式の前日の今日になって、こういう無様な事態が、いくつも続くということは、今の菅義偉(すがよしひで)政権に打撃を与えて、弱体化させて、それで、菅政権を倒そう、という動きである。

頭の悪い、ただの左翼・リベラル派の人間たちは、とにかく菅政権を腐(くさ)して、さっさと辞めさせたい、と言うだけだ。だが、そういう訳(わけ、分解。わげ)には、ゆかないのだ。お前たち頭の軽い、何でもかんでも現職の自民党の政権を倒せ、しか考えないので、すぐに政治的に利用されるのだ。 私、副島隆彦は、この日本の左翼、リベラル派の頭の悪さ、問題を、最近、真剣に考えるようになった。

私たちは、安倍晋三が率いる、日本の統一教会の勢力が、どんなに悪質な政治謀略集団であるか、知っている。こいつらは世界のディープ・ステイトと、同じ穴の貉(むじな)で、つながっている。だから、その盟友に、ユダヤ人の勢力の中で一番、悪質であるSWCと共同、連携して動くのだ。

私たちは、政治の力学(りきがく。キネティックス)というものは、「敵の敵は味方」という原理で動くものだということを知らなければいけない。だから、安倍晋三たちと激しく党内抗争をやっている、菅義偉(すがよしひで)首相と二階俊博(にかいとしひろ)幹事長の勢力を、消極的に応援しなければいけないのだ。このふたりは、アメリカだけでなく、中国とも何とか話し合って、うまく日本国のかじ取りをしなければいけないのだ、と重々(じゅうじゅう)分かっている政治家たちだ。

トヨタ始め日本の輸出大企業のトップの経営者たちも、中国で儲けないと、日本はやってゆけない、とよくよく分かっている。アメリカは、日本の大企業たちをも、一社ずつ次々と狙いを定めて、アメリカでひどく痛めつけて、日本企業が苦労して稼いだ利益を、1社当たり何千億円ずつ、奪い取った。日本の財界の指導者たちは、一言も口外しないが、このことを腹の底から知っている。

安倍晋三が、8年近くもくだらない首相をやったくせに、性懲りもなく、また、返り咲きを狙って、菅の引きずりおろしをやっている。そのための醜い画策を、安倍、麻生太郎甘利明(あまりあきら)の名前の頭文字の3A(スリーA)で、やって、特に二階(2F)俊博幹事長の追い落としを激しく、やっている。この3Aが音頭を取って最近、作った「自民党半導体(はんどうたい)新興議員連盟(はんどうたいぎれん)」に引っ懸けて、「二階(2F)反動隊(はんどうたい)」と呼ばれてる。 

私は、今のこの事態が不愉快である。 何か、イヤーな動きが世界の権力者たちのゴタゴタの内部対立で起きているように、強く感じる。本当に安倍晋三というのは、ワルいやつだ。この日本の統一教会勢力を、私たちは、徹底的に糾弾しつづけなければいけない。なぜなら、この勢力の者たちが、日本を、次の大(だい)戦争に引きずり込んでゆくからだ。私たちは、徹底的に注意深く、用心深くならないといけない。その、単純な、民衆は正義の、左翼、リベラル派の頭を、何とかしないといけない。

菅と二階の勢力は、安倍のこの悪辣(あくらつ)な動きに対して、あの「桜を見る会」での安倍が国庫からの支出で「国家の資金を泥棒した」事件を、今も執拗に追及している。検察官が、安倍晋三検察庁に呼びつけて、事情聴取を今も繰り返しやっている。

警察と検察は、行政官として現職の首相の言うことを聞く。そのように徹底的に訓練されている。公務員は現職の首相の命令に従う。だから菅は、反撃に出て、安倍を痛めつける。「菅(すが)を引きづり下ろして、その対抗馬として自分が首相として返り咲く」という、愚劣を通り越した、安倍たちの狂った策謀を打ち砕く。検察庁に呼ばれた時だけは、さすがに安倍の顔は、しょんぼりしている。事情聴取は相当に応えるのだ。証拠を突き付けながら、検察官は、安倍に逐一、返答を求めるからだ。

去年の8月までの、7年8か月も続いた、安倍政権を、ずっと支え続けたのが、菅義偉官房長官二階俊博幹事長だ。安倍に平身低頭して、「次も安倍首相の続投でしょう」と、よいしょ、よいしょと、冗談を通り過ぎる熱心さで、安倍を高く高く持ち上げ続けた。そうしておいて、安倍が弱った、と見たら、2人でバッサリと安倍の寝首(ねくび)を掻いた。

この 「菅と二階が(アメリカの許可が出たので)、安倍の寝首を掻いた」論は、永田町の政治部記者たちが、そろって唱えた政治分析である。こういう鋭い見方が出来ない者は、日本の政治談議なんかするな。床屋政談(とこやせいだん)にもならない。

だから安倍は、自分を裏切った、この2人に対して、激しい憎しみを持っている。安倍というのは怨念の政治家で、自分のことしか考えない陰湿な人間だ。学校の勉強が、小学生の頃から極度にできなかった知恵遅れ系の人間が持つひねくれ根性をしている。

だから、この2人に対する、安倍たちからの嫌がらせの仕上げが、この開会式の前日になっての、中山泰秀による、サイモン・ヴィーゼンタール・センターという、世界ゴロツキ、民族差別糾弾団体と連携した、菅政権への打撃だ。これに対して、テレビ、新聞の主流派のメディアは、即座に「安倍が、またこんな変な手口に出た」と、分かって白けている。主流派はメディアは、菅政権の側に立っている。

本当の本当は、あの河井克行(かわいかつゆき。法務大臣までやった)と妻の河井案里(かわいあんり)という日本の統一教会の幹部で、政治家(国会議員)にまでなった夫婦が、広島県で、安倍から貰った選挙用の資金1.5億円(その半分は、安倍が、自分の選挙区の山口県下関の子分たちに持って行った)の件で、逮捕、裁判になった事件の時。
真実は、河合案理の刑事事件(政治献金の贈収賄)の担当だった、30歳の若い検察官が、広島で殺されている週刊文春が、半年遅れで、この事件を報道した。私、副島隆彦は、自分の本と、佐藤優氏との去年の対談本に、はっきりとこのことを書いた。

最近、広島で、案理から、ポケットに50万円、100万円を、こそっと入れられた、地方政治家たち(県会議員と市会議員たち)70数人が、まとめて不起訴処分になった。
この田舎議員たちの中の、県議の大物たちは、案里から、肉体攻撃、肉弾接待を受けていた。「案理は、俺の女だ」と、馬鹿が、いい気になって吹聴してた者までいた。馬鹿を通り越す、日本名物、自民党の田舎政治だ。この2年間、ずっと、広島県の新聞で、書かれ続けただろう。東京には、あまりにも、みっともなくて全く伝わらない。広島県民だけが知っていて、みんなで、白けきって、「俺たちの県は、バカが揃(そろ)っているのだ」と、自己卑下しただろう。 バッハが広島に原爆慰霊に来ようが、どうでもいいことだ。

広島地検に送られた30歳の若い担当検事が殺された、というのは、大変なことなのだ。日本国民は、このことを全く騒がない。私、副島隆彦だけが、「これは大変ことなのだ」と書き続けたが、皆、「危ないなあ」で、近寄ろうとしない。

この異常事件 で、日本の法務省検察庁は、内部が、極度に緊張して、「黒川検事長(安倍が首相として画策して、検事総長にしようとした。法曹内から強い反発が噴き出して、失敗した) たち統一教会が、100人以上も、日本の法曹(ほうそう)の一角の検察庁にまで、大量に入り込んでいて、自分たちの”法の正義の城”を汚すのを、もう放置できない」と、今の、林修(はやしおさむ)検事総長たちが、安倍晋三たちに怒り狂っている。

自分のかわいい子分である30歳の検察官を殺されて、それで黙っていたら、もう法務省検察庁は、終わりだ、と自分たちで分かっている。だから、今の法務省検察庁は、安倍晋三たち統一教会の勢力を、「獅子身中(しししんちゅう)の虫」として叩き潰し、駆除することに本気だ。そして、菅と二階(2F)の政権を守っている。テレビ、新聞の主流派メディアも、これと同じ考えだ。

こういうことも分からないで、「人気が落ちている、菅政権、はやく辞めなさい」と、騒ぐ程度の脳(頭)しかしていない者たち(代表、日刊ゲンダイ)は、私のこの文を読んだ後は、真剣に反省して、急いでもっと頭が良くなりなさい。

だから「どうでも、いいから、さっさと、この不愉快でくだらないオリンピックをさっさと終わらせろ」である。これが今の日本国民の総意である。

8月8日にオリンピックが終わって、そのあとパラリンピックがが9月5日まであるそうだ。そのあと、さっさと菅政権は、「オリンピックは、終わった。終わった。外国人たちはさっさと帰ってくれ」で、そのすぐあとに、総選挙(衆議院選挙)に打って出て、それで、9月6日には、衆議院を解散して選挙の公示をだすだろうか。

衆議院議員の任期の期限の4年間が、10月で切れるはずだ。そうしないと、総選挙に何とか勝って、10月の自民党総裁(そうさい)選挙で、菅は自分の再選を確保できない。私にも、どうなるかよく分からん。新聞社の幹部記者たちは、皆、どのスケジュールになるか知っているはずなのに記事が見当たらない。

「世界スポーツの馬鹿祭典 と コロナ、ワクチンの馬鹿騒ぎ」で、今年の夏が、どうせ、スケジュールとして過ぎ去ってゆくのだから、私は、こつこつ黙々と、自分の仕事をする。こんなアホたちに付き合っている暇はない。こんな虚妄の、くだらない共同幻想(きょうどうげんそう)売り屋のイベント屋たち(電通とか)に引きずりまわされて、半分、狂ったようになっている、世界の動物(カモシカ)人間の頂点たちのスポーツお祭りで、一喜一憂、右往左往するのはアホである。  副島隆彦

(最後に、よくまとまった記事を一本だけ載せる)

●「小林氏の発言をユダヤ人権団体に“通報”…防衛副大臣の行動に疑問続出」
2021年7月22日 女性自身 光文社 

https://news.yahoo.co.jp/articles/d420abec20371fde732c2c78216cfd322f4ac553

 7月22日、東京オリンピックパラリンピック組織委員会は開閉会式のディレクターを務める元お笑い芸人小林賢太郎氏(48)を解任したと発表。小林氏は、ラーメンズ時代のコントで「ユダヤ人大量虐殺ごっこ」と発言した動画がインターネット上で拡散し、批判が集まっていた。

 突然の解任劇に大きな影響を与えたとされているのが、アメリカのユダヤ人人権団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター」(以下SWC)だ。

 21日、SWCは小林氏の発言に対して「どんな人にもナチスの大量虐殺をあざ笑う権利はない。この人物が東京五輪に関わることは600万人のユダヤ人の記憶を侮辱している」といった非難声明を発表。

 また日刊スポーツなどによると、組織委の橋本聖子会長(56)は解任の経緯について会見で、22日未明から人権団体の抗議などの情報が入り、協議し始めたことを発表。さらに「これは外交上の問題もあると思っている。早急に対応しないといけないと、解任の運びとなった」と語っていた。

 実はSWCに、小林氏の問題となった発言を“通報”したとみられる人物がいるという。自民党衆議院議員中山泰秀防衛副大臣(50)だ。

 事の発端は22日午前1時過ぎ、Twitter上で一般人が中山氏に小林氏の問題発言の報告。するとこれを受ける形で午前2時過ぎ、すぐさま中山氏が《早速サイモンウィーゼンタールセンターと連絡を取り合い、お話をしました》と投稿。そして午前3時過ぎに、同団体から得たというコメントを掲載していた。

 毎日新聞によると、解任発表後の記者会見で、橋本会長は「関係者からの指摘を受けて、早朝に確認した。すぐに協議するように指示したが、それまでは申し訳ないが全く情報が取れていなかった」と発言。「中山氏からの指摘か」と問われると、「違います」と否定した上で「情報の共有を図っていかなければいけない問題だったと思う」と述べたという。

 五輪運営の最前線である組織委より前に、海外の人権団体に直接報告したとみられる中山副大臣。彼の行動には、疑問の声が集まっている。

 《なぜ中山氏は防衛副大臣という国の要職にありながら、国を飛び越えてサイモン・ウィーゼンタール・センターに真っ先に報告したのか?》
《与党の副大臣が海外の団体に通報ってどういう事だろ?》
《日本政府高官としての振る舞いですか。政府すっ飛ばして進めるって大丈夫なんでしょうか。》
《こんなのが防衛副大臣とか怖すぎ。》
 中山副大臣は今年5月にも、Twitter上に日本政府が中立の立場を示していたイスラエルパレスチナの攻撃の応酬に関して「私達の心はイスラエルと共にあります」などと記した内容を投稿し、物議を醸していた。


(転載貼り付け終わり)

スマート・コントラクト=「テクノクラート専制主義」 3ー2 ~「食料主権」をも奪うビル・ゲイツ~

キッシンジャーの人工飢饉とゲイツの人工培養肉③
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-7193.html

UBI(ユニバーサル・ベーシック・インカム)の食料配給制度とグローバルな暗号通貨システムとは、世界政府の「デジタル・プロット」のフレームワークの構成要素であり・・・

 

はいはい、もう御託を並べるのは止めよう。

要するに、「彼ら」はCovidと気象改変を通じて食料の支配に乗り出したということなのである。

見えてきた「世界支配層」のベーシック・インカムによる「食料配給制度」

インフレ率のグラフが示しているように、米国では今年に入ってから急激にインフレが進んでいる。
https://tradingeconomics.com/united-states/inflation-cpi

順調に進むワクチン接種による安心感が雇用情勢好転のムードをつくり、ステイホームによる「一時解雇」「自宅待機」によって職を離れていた人たちが職場に戻ってくるにつれて再び消費行動を行うと見込まれ、これが急激な需給のアンバランスを招いて「一時的なインフレ」状態をつくっている、というのがFRBの見解だ。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210702/k10013116541000.html

FRBの見立ては今度も外れるだろう。
おそらく、このインフレは「一時的」で終わらない。

米国西部の広大な農地を襲う熱波。
https://droughtmonitor.unl.edu/
 

2021年の収穫予想は「最悪の中の最悪」になる見込み。

フィナンシャルタイムズは、先月、「世界の食料価格は過去10年間で最大の上昇を記録。農産物のコストが40%急騰し、インフレ加速の懸念が高まる」と報じた。
https://www.ft.com/content/8b5f4b4d-cbf8-4269-af2c-c94063197bbb

国連は世界の食料価格の劇的な上昇について警鐘を鳴らしており、国際連合食糧農業機関(FAO)は「世界の食料価格は5月に急速に上昇」と発表し、
http://www.fao.org/news/story/en/item/1403339/icode/

国連食糧計画は、飢饉は避けられないと警告し発展途上国の飢餓と栄養失調、致命的なパンデミックが襲うと脅している。

ヤフーファイナンス「世界の食料価格は過去10年間で最高レベルに上昇している」恐怖を煽りに煽っている。
https://www.youtube.com/watch?v=KfmquhAijGg&t=64s

食品や生活必需品のメーカーは、徹底的なコストカットによって消費者への価格転嫁を防いできたが、ここにきて原油価格の上昇が追い打ちをかけるように食品価格のもう一つの上昇圧力になっている。

ガソリン、ディーゼルの価格上昇は、食材や小売への配送コストの上昇圧力となり、加えて、ドライバー不足が解消されていないため、物流コストも上がっている。

いよいよ世界最大のハンバーガーチェーンのメニューの価格が上がるかもしれない。
それによって、人々はこの食料インフレが意外に深刻であることを実感するようになる。

人々を恐怖させるのにもっとも効果的な方法は、「食べ物の価格を人為的に押し上げること」である。

食料品スーパーの経営者は、8月頃には棚が空っぽになると予想しており、今のうちに大量の食品を仕入れて備蓄している。
彼らは熱波による干ばつが飢饉を引き起こすと考えている。
https://www.wsj.com/articles/supermarkets-are-stockpiling-inventory-as-food-costs-rise-11625572980

これもまた、価格上昇圧力の一因となっている。

国連の「食料危機」プロパガンダは大成功だ。

バイデン政権は、「あらかじめ計画されていたパンデミックを最大活用して、政府の財政をせっせと悪化させている。

「生活給付金?」「失業手当?」「家賃保証?」・・・はいはい、「もってけドロボー状態」だ。

おかげて米政府の今年の予想赤字額は3.7兆ドルの新記録を打ち立てるのは確実となった。

当然、政府の債務は瞬く間に拡大し、国債発行額はごく近いうちに30兆ドルを超えてくるかもしれない。
https://www.asahi.com/ajw/articles/14361182

いったい誰が返す?
誰も返すことができないし、誰も返そうなどと思っていない。
この負債は、ドルの購買力の大幅な減価という国民に見えない形で回収(収奪)される。
モノに対する通貨の価値が下落することがインフレなので、バイデン政権は何も心配していない。

やがて、FRBは、オバマ政権のときと同じように不良債権購入プログラム」を拡大せざるを得くなる。
インフレは政府にとっては良いことなのだ。

だから、このインフレは高止まりするだろう。

ドルの継続的な大量発行=「通貨価値の下落」というプロセスを通じて国民の富がすっかり吸い上げられた後は、ユーバーサル・ベーシック・インカムが現実的になる。

国民は食べ物を政府に依存するようになるのだ。

勘違いしないでほしい。
このときの「政府」とは、連邦国家の政府ではない。


キッシンジャー(生きていればの話だが)やビル・ゲイツ、CNNの創業者、テッド・ターナーなどの人口削減論者にして優生思想の信奉者などの民間資本が食糧庁の役目を果たすことになるのだ。

もちろん悪名高きモンサントなどは、その筆頭だ。

今やビル・ゲイツは、個人では全米一の農場主だ。

 


そして、テッド・ターナーは、全米一の牧場主になった。

国連は、こうした富豪たちが農地を買い占め、アグリビジネス(農業に関係する幅広い経済活動全体)の買収に乗り出すことを歓迎している・・・否、むしろ後押しさえしているのだ。

あのバフェットでさえ、ゲイツターナーに続いて農地の買い占めに走るかもしれない。
こうした富豪は次々と増えるだろう。

彼ら大富豪は、米国中の土地を買い占めることによって、全米のフードシステムを根本的に変えようとしている。

そして、大豆、小麦などの単一品目はGMOによってインテグレートされ、ほんのわずかの人々が米国の食料を牛耳るようになるだろう。

それは、やがて「世界食糧省」となって、世界の食料を管理するようになる。

「政府とは何の関係もない人々」にとって、食料は国家を支配する戦略物資であり、同時に人口削減を推し進めるための究極的な戦略「兵器」として使用されるのだ。

それは国連という「民間装置」を使って行われる。

我々がやるべきこと?

この10年繰り返し言い続けているように、「今すぐに金融システムから脱出する」ことである。

ビットコインも管理されそうだし、金(ゴールド)も同じように見える。

さあ、恐怖に翻弄されることなく虚心坦懐になって状況を見極めよう。



グレートリセットを推進している欧州王家と越境する国際金融資本。
彼らは複数の手口を同時に使う。
https://prepper.blog.fc2.com/blog-entry-554.html

気象改変によって生成された熱波が米国の広大な農地を襲い、今年の凶作は確定した。
寸断されたサプライチェーンの復旧にはまだ時間がかかるため、凶作と相まって食料インフレが顕著になる。

そして、FRBはインフレを抑え込むため、テーパリングのスケジュールを前倒しにしそうだ。
すると何が起こる?

モンサントカーギルと手を組んだゲイツ財団の狙い

〈前半省略〉

・・・11年前にこれを取り上げた英国紙ガーディアンの記事を読みやすいように意訳すると以下のようになります。
https://www.theguardian.com/global-development/poverty-matters/2010/sep/29/gates-foundation-gm-monsanto

ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団は、悪名高いGM(遺伝子組み換え)企業のモンサントだけでなく、アグリビジネスコモディティー大手カーギルとも提携したことで、アフリカ諸国と米国で大きな批判を受けている。

・・・以前から同財団がモンサント株を買い集めていることは知られていたが、今度の株式取得は過去6ヵ月で大幅な増加であったことから、同財団の人道にもとる食料支配にNO!を突き付けているアグラウオッチ(AgraWatch)などの市民グループが激怒したのだ。

・・・また、ゲイツ財団とカーギルとの提携については、同財団が、南アフリカモザンビークなどで「大豆バリューチェーンを開発する」ためのプロジェクトについて協働することが明らかとなった。
https://bizhint.jp/keyword/126003

これは、アフリカ南部地域でGM(遺伝子組み換え)大豆の大規模な導入を宣言するものである。

米国の大手アグリ企業が、最後の楽園・アフリカをGMO遺伝子組み換え作物)の一大生産拠点にしようとしていることは疑いのない事実であるが、この分野にビル・ゲイツが触手を伸ばしてきたことで多くの市民は絶望的にナイーブになっているのだ。

誰が考えても政府やゲイツ財団のような一部のコミュニティレベルが提唱している「大規模なハイテク農業モデル」はアフリカの大地になじまないということなのだ。

グローバルエリートが「米国こそ世界を食べさせる」という名目でアフリカの貧しい人々に身勝手な新植民地主義を押し付けるべきではないという、今までふつふつと煮えたぎっていた懸念が一気に噴出した形だ。

〈以下省略〉

・・・11年経った今、再びガーディアン(2021年4月5日付)は
https://www.theguardian.com/commentisfree/2021/apr/05/bill-gates-climate-crisis-farmland

「なぜビル・ゲイツは、個人では米国で最大の農地所有者になったのか」というタイトルの記事を出して、ゲイツの白人至上主義が「米国の領土内でも新植民地主義を増殖させようとしているのではないか」と疑義を呈しています。

確かに、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団のこの10年の動きを見ていると、世界の誰もが、「特定の人々をターゲットにした人種の淘汰」を進めているように見えるはずです。

しかし、今度もまた、類まれな忍耐強さを持った秘密主義の男は、この件について沈黙を守り続けています。

個人では米国の農地所有者の筆頭に躍り出たゲイツの野望と隠された目的

ガーディアン(2021年4月5日付)は、以下のように、
https://www.theguardian.com/commentisfree/2021/apr/05/bill-gates-climate-crisis-farmland

ニューメキシコ大学の教授で先住民のニック・エステス(Nick Estes)の寄稿を取り上げてゲイツからの回答を誘い出そうとしています。

〈前半省略〉

・・・ゲイツが富を拡大するためなら手段を選ばない冷酷で不浄な金持ちであることは明らかである。

彼はコンピュータの専門家であるかもしれないが、気候科学や農業の専門知識については一般人と同レベルの知識しか持ち合わせていないようだ。

以前、ゲイツ掲示板のReddit「なぜそんなに多くの米国の農地を食い荒らしているのか」と迫られたことがある。
そのとき彼は「気候変動とは関係がない」と答えた。

・・・結局、ゲイツの大規模な農地買収は、彼の背後に控えている投資グループの決定によるものであることが分かったのだ。

農地買収に際しては、ビル・ゲイツが管理しているカスケード・インベストメントが担当しており、表向き同社は「この投資は持続可能な農業を支援するためである」としている。

・・・これらの広大な農地を所有するゲイツのような超富裕層は、彼らが「地球を救う」と言いながら、我々に何も還元しないだろう。

〈中間省略〉

・・・Reddit掲示板で追い詰められたゲイツは、「農地買収は気候変動とは無関係」と、つい本音を吐露した。

「農地の価値を高めることとGMO生産を最大化すること」によって農業それ自体の価値を高めるために彼の投資戦略がITセクターや医療セクターなどから農業セクターに広げられたに過ぎないのです。

〈中間省略〉

・・・NBCニュースは、マクドナルドのフライドポテト、ニンジン、玉ねぎ:・・・ビル・ゲイツの農地が供給している、これらすべての食材は、彼が言うように、地球環境を救うためのより広範な戦略の一環から出てきたものではなく、国内最大の農地所有者として彼の農業投資を成功させるためである」と辛らつです。

これからの投資戦略に農地を取り入れたいと考えているのはゲイツだけでなく、多くの富豪が考えていることです。

その農地で、もっとも多くの収穫を実現するのは何ですか?

GMOGMOGMO

ただし、一代限りの種子(ターミネーター種子)と危険なグリホサートによって作られるのは、新鮮な野菜に見せかけた人工的な味しかしない“工業製品”です。

もっとも、これから生まれてくる子どもは、本物の自然の野菜の味を知る機会が極端に少なくなってしまうので、“工業製品”を大量生産して食料支配を企んでいる彼らの障害とはならないはずです。

これが、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団が、モンサントカーギルに投資した本当の理由です。

農業改革で飽食を続ける米国と、農業破壊によって平均寿命を縮める日本

〈前半省略〉

・・・すでに、ゲイツ財団はノルウェー政府の協力を得て、北極圏のスバールバル諸島スピッツベルゲン島に、核攻撃にも耐えうる堅牢な「種子貯蔵庫」を建造し、世界20ヵ所の種子バンクや農業研究所から地上のあらゆる固定種の種子が供託されています。
https://www.youtube.com/watch?v=6AzG9EZ20tY

・・・ちなみに、この20ヵ国の中に日本は入っていません。
なぜなら、日本の古来からの在来種は破壊の対象となっているからです。


自民党が、「種子法廃止」、「農業競争力強化支援法成立」、「種苗法改正」と矢継ぎ早に日本の農業を破壊する法案に着手したのも、縄文時代から受け継いだ健康食を終わらせて日本人の平均寿命を短くするためであることは明々白々です。

この三つの日本農業破壊法案モンサント法案」と言い換える人もいますが、まったく当を得ています。

その上、農家に対するファイナンスを打ち切って経営を行き詰まらせるために、ロックフェラーの外交問題評議会(CFR)の対日戦略部門を受け持つ戦略国際問題研究所CSIS小泉進次郎自民党農林部会長に据えて「農協改革」という名の農業破壊計画に着手しました。
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-4151.html

しかし、進次郎が想像を絶するほどの無能で馬鹿だったため、まったく役に立たず、仕方なく閑職の環境大臣に鞍替えさせたのです。



ゲイツは農業革命はロックフェラーの「緑の革命」の二番煎じに過ぎない

ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団は、アフリカの食料システムを根本から変えようとする取り組みに50億ドル以上を費やし、
https://www.gatesfoundation.org/our-work/programs/global-growth-and-opportunity/agricultural-development

公式ホームページに表明されているように、当面の目標をこの投資をもって「何百万もの小規模農家が飢餓と貧困から抜け出す」のを支援することを目的としています。
https://www.gatesfoundation.org/Ideas/Media-Center/Press-Releases/2008/01/$306-Million-Commitment-to-Agricultural-Development

しかし、ビル・ゲイツ「食料システムの変革」は、悪名高き緑の革命を踏襲しようとしているにすぎません。

〈中間省略〉

緑の革命」を主導したのは石油王ロックフェラーで、彼のロックフェラー財団は、さまざまな農業研究所に資金提供を行うと同時に、化学肥料をふんだんに使用する産業拡大中心の農業モデルを推進したのです。

その結果、何が起こったのでしょう・・・

農地が化学肥料によって疲弊し、収穫量がピーク時から減り始めたのです。

さらに、化学肥料をふんだんに使って収穫量を上げた農家と、昔ながらの減農薬、あるいは自然農法で栽培を続ける農家との貧富の差が拡大することによって、農村コミュニティーの崩壊が始まりました。

化学肥料によって、一度味をしめた富裕な農家は、元の安全な農法に戻すことを決して考えません。
彼らは次々と化学肥料の量を増やし、後になって発がん性が確認されることになる効果の高い除草薬を手放せなくなってしまったのです。

〈省略〉

・・・農家、農村のコミュニティー、そして農家が作ってくれた作物を日常的に食べる消費者・・・

緑の革命」では、すべてが傷付けられました。

ただひとり大儲けしたのは、マスコミを使ってキャンぺーンを展開し、この革命によって新しく生まれた副産物=癌市場によってさらに利益を拡大していったロックフェラーにつながるビッグファーマです。

化学肥料の主原料は石油です。
そして、かなりの医薬品の原料の大元をたどると石油に行き着きます。

さらに、米国では、未だに排ガス規制のゆるい大排気量の車が都会に溢れています。
そこに来て、イーロン・マスクのテスラ車は、電磁波を周囲に放ちながら疾走するEV車の量産化に最初に成功しました。

癌の発生が増えることはあっても、減る要素は一つもありません。

石油をはじめとするエネルギー分野、あらゆる化学製品分野、食品分野、医療分野のすべてに資本を投じてきたロックフェラーは、米国民の健康を害することと引き換えに肥え太っていったのです。

〈以下省略〉

「食料主権」が奪われ、「彼ら」が私たちに食べさせたいものだけを食べさせられる時代

植物にほとんど手を触れたことがないビル・ゲイツの親指は緑色をしていません。
彼は、農家の血のにじむような努力を踏みにじるだけでなく、人類共通の富である農地を踏みつけにして快感を得ようとしている変質者なのです。

〈中間省略〉

・・・ロックフェラービル・ゲイツの隠された目的は、創世記を否定し、科学の力によって人工的に生成された「新人類」が人間に代わって地上にはびこるようにすることです。

〈中間省略〉

・・・私たちは、すでに危機に瀕している言論の自由に加えて、安全な食べ物を安全な方法で作り、それを自由な選択によって食べる権利が保証されているはずの「食料主権」までをも奪われようとしているのです。
これは、すべての人種、民族、国民が直面している共通の危機であり、越境する「闇の勢力」による極悪な犯罪です。

〈以下省略〉

9月の国連フードシステムサミットが決着の場になる!?

「食料主権」をめぐる議論は、現在、「2030年までに栄養不足人口をゼロにする」という目標を掲げた「国連フードシステムサミット(The World Food Systems Summit :WFSS)」において活発化しています。

2021年の国連フードシステムサミットは、2ヵ月後の9月にニューヨークで開催される予定です。
https://www.maff.go.jp/j/syokuiku/kaigi/attach/pdf/r02_03-10.pdf

世界の食糧を牛耳ろうとしている世界支配層は、この9月の会合を頂上決戦にしたいと考えています。

早くも愚かな日本の企業は「国連食料システムサミット2021」への支持を表明し、
https://www.meiji.com/sustainability/topics/20210624_01/

持続可能な食料システムの実現に貢献したいと名乗り出ています。
https://www.sojitz.com/jp/special/news/detail/post-53.php

2年前の2019年、「食料安全保障と栄養に関する国連の高レベルの専門家委員会」は、
http://www.fao.org/3/ca5602en/ca5602en.pdf

工業型農業から農業生態学へのパラダイムシフトの実現に一丸となって邁進すべきだとする声明を発表しました。
http://www.fao.org/3/i9037en/i9037en.pdf

しかし、国連は、国連自らが呼びかけた、これらの良心的な専門委員会の助言に従うことは決してありません。

国連のグローバルな人口削減政策が存在していることに気が付いた市民グループは、気候に害を及ぼし、飢餓に苦しめられている人々を救うことができないと分かり切っている「産業農業開発モデル」を中止させようとしています。
https://theecologist.org/2020/aug/14/gates-failing-green-revolution-africa

何百もの市民社会グループが、ゲイツ財団が資金提供した「アフリカの緑の革命のための同盟(The Gates-funded Alliance for a Green Revolution in Africa :AGRA)」
https://www.jircas.go.jp/ja/program/program_d/blog/20181116
プロモートする国連食料システムサミット非難しています。
https://viacampesina.org/en/viacampesina-denounces-un-special-envoy-for-the-un-food-systems-summit-for-diminishing-peasants-and-their-rights/

国連の下に設置された食料問題に関する政府間プラットフォーム「世界食料安全保障委員会(Committee on World Food Security:CFS)」の動向をウォッチしてきた、3億人以上のメンバーを擁する550の市民社会組織を代表するグループは、今年3月の国連食料システムサミットをボイコットしました。
https://www.csm4cfs.org/letter-csm-coordination-committee-cfs-chair/

これほどの逆風に晒されながらも、国連は、ビル・ゲイツロックフェラー財団、そしてクラウス・シュワブの世界経済フォーラム(WEF)が実質的に主導している国連食料システムサミットが、アグリビジネスの買収を手掛けることについて容認しているのです。
https://www.etcgroup.org/content/three-big-battles-global-food-policy-looming

〈中間省略〉

・・・すで米国で先行している食料インフレは、この夏以降、米国西部を襲っている熱波による干ばつによって、さらに激しくなりそうです。

日本も例外ではなく、少なからず食料インフレに襲われるでしょう。

それぞれ工夫しながら準備を!

(了)

 

スマート・コントラクト=「テクノクラート専制主義」 3ー1 ~ビル・ゲイツ一派の目的~

キッシンジャーの人工飢饉とゲイツの人工培養肉①②
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-7187.html

間もなく始まる・・・

いくらワクチンを打っても感染のスピードを抑えることはできても終息はしない。


生物兵器だからだ。

この夏から食料品価格が高止まりして、やがて多くの米国人が政府の配給に頼るようになる。

しかし、ナノテク・ワクチンの次に、人工肉の開発と製造に情熱を傾けているビル・ゲイツが本気で大儲けするのは、それからだ。

なぜなら、彼と彼の元妻であるメリンダは、米国の農地の私的所有者の筆頭に上がっているからだ。

確かに彼らは、秘密裡に着々と計画を進めてきた。



干ばつと食料危機がもたらす超インフレは米国がテクノクラート専制主義へ急展開する曲がり角になる

米国は、間違いなく社会主義の段階を終えて共産主義に移行しようとしている。

正確に言うと、それは人工知能(AI)統治体(世界政府組織)によって共産主義をさらに進めたテクノクラート専制主義」である。

今、米国のディストピア化を警戒している慧眼の人々が、もっとも注目している人物の一人は、ニューヨーク市長選で勝利するかもしれないと囁かれていたアンドリュー・ヤン(Andrew Yang 1975年1月13日生まれ)という中華民国(台湾)から米国に移住してきた移民二世だ。

しかし、市長選では意外なことに彼は途中で撤退し、

 


黒人の元警察官、エリック・アダムスが勝利した。

 

 

いずれにしても、人種のるつぼ、二ュ―ヨークの市長は有色人種であらかじめ決められていたようである。

米国の保守派は、アンドリュー・ヤンが市長選で勝利した場合は、「まさにニューヨークにとって災害になる」と警戒していただけに、彼の敗退は心配性の保守派に安眠を与えたことだろう。
https://www.jacobinmag.com/2021/05/nyc-mayoral-race-democratic-primaries-andrew-yang-john-lindsay-consultants-management

なぜヤンがニューヨーク市長になることが災害なのか。

まず彼には政治家としての経験がないどころか、政府で働いた経験さえない。

そして、彼の提案はあまりにも急進的で、さらに彼は人間よりロボットに夢中だからだ。
https://www.theatlantic.com/magazine/archive/2021/05/andrew-yang-nyc-mayor/618391/

この点は、ロボット税を提案しているビル・ゲイツと似ている。
https://toyokeizai.net/articles/-/165798

しかし、アンドリュー・ヤンが敗れたからといって、彼の政治指導者への道が絶たれたわけではない。


「いずれ、ヤンは米国初の中華系大統領になるだろう」と信じている左派の人たちは大勢いる。

なぜ政治活動家として無名同然の男が、これほど注目されるのかというと、「アンドリュー・ヤンが社会主義の米国を乗っ取って、さらに米国のディストピア・ビジョンを前進させる 」からである。
https://www.dsausa.org/democratic-left/beware-the-technocracy-andrew-yang-hijacks-socialist-talking-points-to-advance-a-dystopian-vision-of-future-america/

ヤンが、2020年の米大統領民主党予備選の候補者に立候補したとき、ユニバーサル・べーシック・インカムを提案して「米国民らしい認知的障害」を利用しようとした。

彼は、毎月1,000ドルの小切手をすべての米国籍の国民に郵送するという公約を掲げたが、そのプログラムに、なんと自分の名前を付けることを提案したからだ。

日本でベーシック・インカムを提唱している政治家たちは、本人たちが自覚している、いないに関わらず、少なからずアンドリュー・ヤンのユニバーサル・ベーシック・インカムの亜流である。
https://asia.nikkei.com/Politics/Japan-party-calls-for-Andrew-Yang-style-universal-basic-income

つまり、その裏にはテクノクラート専制主義が潜んでいるのである。

これに気が付いている日本の政治家、官僚、ジャーナリストは皆無のように見える。

だから、日本人は人工知能(AI)オタクでロボット・フリークのアンドリュー・ヤンの動向に注意しなければならない。

私は、7年前に米国が共産主義(厳密にいうとテクノクラート封建主義)と呼ぶべき、人工知能を「神」とした世界政府ができることを予感して「コンピュータが自我を持つとき、最後の審判の日が訪れる」という記事を書いた。
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-3174.html

みなさんは、質の良くないSFとでも考えているだろうが、米国は確実にそこに向かっており、次に従順な実験国家・日本に転写されることになるだろう。

そのとき人々に本当の死が訪れる。
それは「魂の死」だ。

あまりにも無知、あまりにも程度が低い日本人。
どうも私の10年に及ぶ努力は泡と消えそうだ。



グリーン・ニューディールの下では、人は死んだ後も地球環境に貢献させられる。
その正体は、明らかに共産主義である。
https://prepper.blog.fc2.com/blog-entry-553.html

Covidワクチンのナノテク・アジェンダは壮大な奴隷化計画の一部に過ぎない

〈省略〉

・・・ビル・ゲイツ[一派]の目的「子どもが生まれないような世界を創る」こと、
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-2626.html

そして「農業を破壊した後、すでに独占状態にあるGMO遺伝子組み換え作物)を支配する」ことによって、 
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-120.html

「不可逆的な完全監視の奴隷社会をつくること」で間違いありません。

〈中間省略〉

・・・ワクチン接種を通じて世界政府による完全監視体制を構築するために、彼はナノセンサーが含まれているモデルナ社のワクチン開発に莫大な資金を投入してきました。
https://www.cnbc.com/2020/09/15/bill-gates-doesnt-expect-a-coronavirus-vaccine-before-year-end.html

もちろん、ビル・ゲイツが資金提供しているのはモデルナ社だけではありません。

国防総省(ペンタゴン)の機関である国防高等研究計画局(通称DARPA:ダーパ)ビル&メリンダゲイツ財団は、シリコンバレーの企業であるプロフサ(Profusa)と提携して、(ソフトコンタクトレンズに類似する)ヒドロゲルで作られたナノテクノロジーの一部を開発しました。

〈中間省略〉

・・・しかし、この「ナノテク・アジェンダでさえ、世界支配層のフレームワークの一角を占めているにすぎません。
その全体像は、私たちの想像をはるかに超えた壮大なスケールを持っています。

〈以下省略〉


 

農務省は畜肉の効率的生産のために「人間豚」を開発した

ここに、非常に興味深く予言めいた記事があります。

マイケル・A・ホフマン2世(Michael A. Hoffman II)が書いた「秘密結社と心理戦争(Secret Societies and Psychological Warfare)」の中の一文です。

幸いなことに、まだアーカイブが残っており、購入せずとも全文を読むことができます。
http://feineigle.com/static/books/2018/secret_societies_psychological_warfare/Hoffman_%281989%29_Secret_Societies_and_Psychological_Warfare.pdf

この56ページには恐るべきことが書かれています。

Eating Raoul・・・and others.

“How would you like to bite into a
 part-human bacon cheeseburger?”
ask Michael Colgn,Rh.D.,

「人間の肉が入ったベーコン・チーズバーガーを食らいつくとしたら、どんな気分になりますか?」とマイケル・コルガン(Michael Colgan)博士は「栄養と健康」(第10巻1-2号)で読者に訊いている。

博士が言うには、「5年以内に、あなたの近くのハンバーガー屋に、そうした代物が現れる」のだという。

べルツヴィル(メリーランド州)にある合衆国農務省の研究センターには、豚の受精卵に人間の遺伝子を挿入して作り出した「人間豚」がいる。

・・・〈以下省略〉

マイケル・A・ホフマン2世が、「秘密結社と心理戦争(Secret Societies and Psychological Warfare)」を上梓したのは、今からおよそ30年前の1992年です。

〈省略〉

・・・「5年以内に、あなたの近くのハンバーガー屋に、そうした代物が現れる」と述べたマイケル・コルガン(Michael Colgan)博士は、米国の研究者で専門は「栄養学」です。

〈以下省略〉

人間が家畜の餌になる日

〈前半省略〉

・・・マーチン・アームストロングの記事は、そのものズバリ「ソイレント・グリーン 人間の堆肥」です。
https://www.armstrongeconomics.com/future-forecasts/soylent-green-human-compost/

彼は、“人間の共食い”である「ソイレント・グリーンの第一歩が始まった」とブログに書いています。

マーチン・アームストロングは、テクニカル分析ではなく、大きなトレンド転換の時期をピタリと的中させることにかけて右に出る者がいない、と言われているほど天才相場師です。


事実、彼の過去の予想は敵中してきました。
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-3744.html

家族の遺体を養分にして栽培した野菜を食べることができますか?

サイエンス・アラート(2019年12月10日付)の副編集長で受賞歴のある科学技術ジャーナリスト、ピーター・ドックリル(Peter Dockrill)によれば、「世界初の人間の堆肥化施設が2021年中にオープンする」とのこと。
https://www.sciencealert.com/the-world-s-first-human-composting-facility-will-turn-you-into-soil-in-2021

〈中間省略〉

・・・ここの施設では、故人の遺体は人間堆肥化施設の再利用可能な六角形の「再構成容器」の中で約30日をかけて徐々に「土」に還っていきます。
https://www.sciencealert.com/images/2019-12/010-human-composting-3.jpg

〈省略〉

 


・・・30日後、遺体の堆肥化プロセスが完了すると、遺族や、生前親しくしていた友人は、遺体一人当たりで生成される約3フィート立方メートルの土壌(遺体が堆肥化された)の一部またはすべて(この場合は、数台の手押し車の量に相当)を取り、それを持ち帰るなりして自分の庭で野菜を栽培したり、残りを環境保全目的などに使用することができます。

ここで言う環境保全目的」こそがリコンポーズ社の主要な事業目的であり、今までのように、土葬にしてその土地を半永久的に使用不能にしたり、火葬に必要な高温燃焼によって大量の二酸化炭素を排出する方法よりも、環境に優しい有機還元プロセスで「土に戻す」ことによって、死亡した後も地球環境の保護に貢献してもらう、という基本的な考え方に基づいています。

〈中間省略〉

・・・「限られた土地を墓地として占有するのではなく、有用な土壌を生産することには多くの利点がある。
これこそが、堆肥化によって炭素の排出を抑えることができるだけでなく、作物の栽培に使用可能な土壌を作ることにもなるという一挙両得の方法なのである」
と創業者のカトリーナ・スペードはブルームバーグ(2019年1月15日付)に熱く語っています。
https://www.bloomberg.com/news/articles/2019-01-14/the-environmental-urbanist-case-for-human-composting

グリーン・ニューディールの根底には神を否定する唯物論と優生思想が横たわっている

ワシントンポスト(2019年4月27日付)は、ワシントン州議会が「人間堆肥化の事業化」を合法とする法案を通した背景に触れています。
https://www.washingtonpost.com/science/2019/04/26/washington-passes-bill-become-first-state-compost-human-bodies/

米・国勢調査局は、2017年に発表した報告書で「死のブーム」がやってくることを予測しました。
同局は、2037年には2015年よりも毎年100万人以上多い米国人が死亡すると試算しています。

火葬の割合は2016年に50%を超え、土葬の件数を追い越しました。
国民が高齢化するにつれて、米国の葬儀のスタイルは大きな曲がり角に差しかかっているのです。

こうした背景から、「人間の堆肥化」は地球環境に優しい最有力オプションとして多くの人々の支持を得ていると言います。

〈中間省略〉

・・・今年5月1日に発効した「遺体の堆肥化」とともにワシントン州で合法化されたのは、遺体をアルカリ加水分解する方法です。

アルカリ加水分解法は、遺体を強いアルカリ水に浸して液化処理することから「液体火葬」と呼ばれています。

すでに2009年12月1日からペンシルべニア州ピッツバーグの葬儀会社が事業としてスタートさせて以来、
https://jp.reuters.com/article/idJPJAPAN-12736720091202

ミネソタ州など他州へも広がり、過去10年間で12以上の州が承認しました。
https://courrier.jp/news/archives/105833/

そもそも埋葬慣行は、各州が州法にのっとって決めるべき問題であり、連邦法の範疇ではありません。

しかし、ワシントン州が口火を切ったことによって、コロラド州が第二番目、
https://www.9news.com/article/news/local/local-politics/colorado-human-composting/73-5dde7661-c1e1-4477-a94c-0e64a1e17c68

そして、オレゴン州が第三番目の州となりました。
https://www.koin.com/news/special-reports/bill-allowing-human-composting-in-oregon-awaits-governors-signature/

このまま採用する州が増えていけば、いずれ連邦法として制定される可能性があります。

〈省略〉

・・・これは、「ソイレント・グリーン」の変形であり、偽装されたカニバリズム(人間が人間の肉を食べる行動)です。
ここに蠢いているのは、明らかに共産主義であり「サタニズム」です。
 

 

大阪・れいわ新選組「水曜版/週刊大石ちゃん自由自在(仮)」2021年7月21日

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

Vol.3705「水曜版/週刊大石ちゃん自由自在(仮)」 2021年07月21日
■榎田信衛門、母屋を貸すw‥なにはともあれ「れいわ新選組」応援番組。
大石あきこ(れいわ新選組)×榎田信衛門の政治系雑談w

http://shinyakaisoku.seesaa.net/archives/20210721-1.html

 

 

ウェブラジオFMCのデイリー番組「日刊深夜快速(2021年7月21日放送分)」のYoutube動画版です。※7月21日収録。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

秋までに必ずある衆議院選挙は、ひとびとが政治を取り戻す巨大な政治決戦です。
もう一回りの支援の拡大と、選挙本番の体制づくりのため、決起集会を行います。
参加費をいただくのは恐縮ですが、勝ち抜くための資金として、ご協力をお願いします。
当日は、れいわ新選組代表・山本太郎と大石あきこが、衆議院選挙マニフェストを説明し、みなさまのご意見を伺います。
コロナ対策で会場参加は限定します。
(政治資金規正法第8条の2に基づく政治資金パーティとして、れいわ新選組衆議院大阪府第5区総支部が主催)

 

 

 

 

 

 

 

 

タマホーム社長のコロナワクチン接種禁止令

 

 

 

世界中から訪れているメディアは忖度なく、五輪の選手村感染発生や日本人の反対デモを報じています。

 

対する日本の国内メディアはアテにできませんが、個々人の発信するSNSがバッハ会長や組織委の実態をしっかりと伝えて下さっています。

 

これは大問題ではないのか?と思ったものを3つ、厳選しました。


国民の猛反発の中、迎賓館でバッハ会長の歓迎会が行われた18日、「バッハ直訴アクション」と銘打ってホテルオークラに日本人のメッセージを届ける試みがありました。

 

バッハ会長の「言いたいことがあれば手紙をよこせ」のコメントに応えただけでしたが、組織委とバッハ会長の利権を守護する日本の警察や公安の威圧的な妨害が目に余りました。

 

言葉丁寧に聞く振りをしつつ大勢で市民の行く手を強硬に阻む暴力性がしっかりと捉えられていました。

 

こうした威嚇にも負けずに日本人の抗議文を組織委に手渡された有志の方々に感謝しかありません。
 

お次は、鹿嶋市教育委員会です。

 

五輪観戦に動員する子ども達に持たせる飲み物はコーラ社の商品とするよう求め、他社の場合はラベルを剥がして持参しろという異常な要請をしていました。

 

問題にされたせいか、組織委からの要望に各学校が勝手に忖度をしただけで教育委員会は関与していないと見苦しい責任逃れをしています。

 

そもそも未だに児童を動員するつもりでいる教育委員会が無責任。

 

このように国民の見えないところでの組織委による陰湿な圧力があるのでしょうか、聖火リレーで感染拡大を懸念した山梨県知事には、組織委からの脅しがあったことも明らかになっています。
 

そして最も酷いと思ったのは、86歳の通訳ボランティアの方のケースでした。

 

昭和の東京五輪でも通訳ボランティアをされた経験があり、きっと誇りを持って心から今回の五輪に役立ちたいと参加されたと思います。

 

ところが選手村の職場までの2km、バスに乗ることも自転車を利用することも許されず、車椅子もダメ、炎天下に不自由な御身足を引いて「歩く」ことを強いられているそうです。

 

その横をJOCの正規社員は自転車で追い抜くと。

 

組織委にとってボランティアの方々は本当に奴隷なのか。

 

誠実な日本人の心根をも踏みにじる五輪が、心底おぞましいです。

 

 

 

 

「接種したら無期限の自宅待機」タマホーム社長が社員に“ワクチン禁止令”

 


大手住宅メーカーのタマホーム(本社・東京都港区)で、玉木伸弥社長(42)が社内に事実上の“ワクチン禁止令”を出していることが「週刊文春」の取材で判明した。

 

複数の現役社員らが社内資料やメールを基に証言した。

今年7月上旬、玉木社長は、幹部らが参加するオンライン会議でこう訴えた。

「世の中がなんと言おうとも、ワクチン接種に反対です!」



約1カ月前の6月初旬、ほぼ全社員がオンラインで視聴した「経営方針発表会」ではこんな一幕があった。

 

玉木氏が突然、「ワクチンを接種したら5年後に死にますからね」と口走ったというのだ。

 

社員のA氏が明かす。

「ギョッとしました。その後『5Gがコロナ感染を引き寄せる』という意味のことも言いました。まったく理解できず、不穏な予感がしました」

6月中旬には、玉木氏は幹部に対し「ワクチンを接種した場合は無期限の自宅待機」

「(自宅からの社用)PCへのログインは禁止」などのルールを伝えたという。

ある支店に勤務する社員の親族・B氏が語る。

「ワクチンを打てば出社を拒まれ、それでも働きたければ『モデルルーム周辺の草むしり』や『配置転換』と言われ、閑職への異動がほのめかされるそうです。

表向きは『打つか打たないかは個人の判断』とも言っているようですが、実質は『打つな』に等しい。

持病があって早めに打ちたい人もいるのに、理不尽です」

その後に配布された、7月6日付の社内資料にはこう記されている。

「感染拡大防止対策に関する社内ルールに違反した場合、自宅待機を命じる」

「自宅待機期間中は欠勤(無給)扱いとする」

社員のC氏が語る。

「この資料自体はワクチンに関する記述を避けて作られています。ただ、普段からワクチンを打てば自宅待機と言われているため、『自宅待機=無給』はワクチンを打った際にも適用されると多くの社員は理解しています」



労働基準法違反、パワハラ行為に当たる可能性


労働問題に詳しい旬報法律事務所の佐々木亮弁護士が解説する。

「会社側の都合で社員に自宅待機を命じた場合、基本的に賃金は100%支払わなければいけません。

本当に無給にした場合、労働基準法24条に違反する可能性があります。

また、ワクチン接種をしたらペナルティーを与えるというのはパワハラの類型の一つである『個の侵害』にあたります。

個人携帯の5Gオフを強制したとすれば、それも社員のプライバシーに立ち入って嫌がらせをするパワハラ行為と言えます」

タマホームの広報担当は、「私どもは7月15日に(ワクチン対応に関する誤った書き込みについて、と題した)リリースを出しており、今お答えできるのはそれがすべてです」と答えた。

そのリリースには、
「当社の新型コロナワクチン対応に関する誤った内容を記載した、匿名での書き込みがTwitter掲示板上にてなされております。

当該一連の書き込みでは、当社が社員に対し

『新型コロナワクチンを接種しないよう強要している』

『新型コロナワクチンを接種した場合、懲戒解雇にすると発言している』

といった内容が書かれておりますが、そのような事実は一切ございません。

新型コロナワクチンの接種につきましては、個人の判断に委ねております」

と書かれている。

だが、接種した際に自宅待機となることや、社用PCにもログインできず業務が事実上できなくなることなどには一切言及していない。

コロナ感染が拡大する中、東証1部上場で年間売上高2000億円を誇り、3400人超の社員を抱える大手企業の“ワクチン禁止令”は、議論を呼びそうだ。

7月20日(火)16時配信の「週刊文春 電子版」および7月21日(水)発売の「週刊文春」では、タマホームの社内の様子を伝えるさらに詳細な証言や、玉木社長の人柄、米大統領に絡む驚きの指示などを報じている。

 

 

 

接種者は5年以内に死ぬと、正しい判断。

5G言及はご愛嬌か?

今後、ワクチンテロリストが総動員で、玉木社長批判に出る。

だが、そのお陰でワクチン5年生存説に注目が!

裏社会真っ青に。

 

 

 

 

 

「エシュロン」 情報収集システム 2 ~携帯監視ソフト「ペガサス」~

携帯電話をハッキングするソフトを売る会社と仕事をしていたバイデンの顧問  
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202107200000/

イスラエルを拠点にするNSOグループが開発した「​ペガサス​」というソフトウェアは

 

 

携帯電話の情報、例えば通話、電子メール、写真、GPSデータ、アプリ関係の情報などを盗み出すことができる。

 

この情報は2016年に発覚したが、ここにきて具体的な使われ方が判明してきた。

ソフトウェアは少なからぬ政府に売られ、​そのターゲットには少なくとも65名の会社重役、85名の人権活動家、189名の記者、600名以上の政治家や政府高官が含まれている​という。

https://www.seattletimes.com/nation-world/private-israeli-spyware-used-to-hack-cellphones-of-journalists-activists-worldwide/

 

携帯電話に搭載されたカメラやマイクを外部から操作することもできるようだ。

2018年10月にイスタンブールサウジアラビア領事館で殺害されたと言われているジャマル・カショーギが親しくしていた女性ふたりの携帯電話もペガサスで監視されていたと言われている。

 

これはNSA内部告発者である​エドワード・スノーデンが2018年11月に語っていた​。

 

 

NSOの創設者はイスラエルの電子情報機関8200部隊(ISNU)の「出身」だが、情報機関と関係が切れていないだろう。

 

つまりNSO8200部隊のフロント企業である可能性が高い。

 

8200部隊はアメリカとイギリスの電子情報機か、つまりNSAGCHQと緊密な関係にある。

NSAGCHQはUKUSA(つまりUKとUSA)という連合体を編成、協力して地球上の全通信を傍受、記録、分析していることは本ブログでも繰り返し書いてきた。

 

その下部機関としてカナダ、オーストラリア、ニュージーランドの情報機関が存在、この3機関は自国の政府を監視する役割も負っている。

 

このUKUSAによって築かれた通信傍受システムがECHELON

 

その存在は1988年、ダンカン・キャンベルによって明かされた。(Duncan Campbell, 'Somebody's listerning,' New Statesman, 12 August 1988)

ハッキングの問題で苦境に立ったNSOは一時期、SKDニッカーボッカーというコンサルティング会社を雇っていたことがある。

 

会社のイメージを良くするためだったというが、このSKDの創設メンバーで、重役を務めていたアニタ・ダンはジョー・バイデン大統領の上級顧問だ。

 

 

 

バッハ野郎に向かって、「あなたはウソツキだ」とジャーナリストの横田一氏が英語で正論を叫んだのを、売国政府側にたって、「男が乱入」と書く呆導媒体は恥を知れと思う。

残念ながら、大多数の方横田氏をご存じないかも。 

この記事で社名が出るのはFacebookだが、下記をお読みいただければ、YouTubeも同様卑劣なことが分かる。

政府コロナ対策のでたらめさをの原因を正しく指摘するジャーナリズムのコンテンツを削除するのだ。

出典は日刊IWJガイド

外国特派員協会主催の上昌広氏記者会見を中継したIWJコンテンツが、YouTubeチームによる審査の結果「誤った医療情報に関するポリシーに違反している」と判断され、削除される!

しかし、同じ会見を流している外国特派員協会YouTubeは削除されず!

この理不尽な対処は一体なぜ!?(日刊IWJガイド、2021年7月15日)
https://iwj.co.jp/wj/member.old/nikkan-20210715#idx-4

 

上昌広先生には、YouTube側の理由によってIWJアカウントの上昌広先生の記者会見が、公開できなくなった旨報告したところ、「ありがとうございます。誰かがいったのでしょうね。呆れた対応ですね」。と怒りの返事をIWJに返信されました。

その上昌広先生との、単独インタビューを本日午後7時半より、ツイキャス【IWJ_Ch5】で行います。

 IWJの活動にご期待、ご賛同いただける方は、ぜひ緊急のご支援をお願いいたします!

 1人でも多くの方々からご支援いただき、1歩でも2歩でも目標額に近づきたいと願っています! 

少額でもけっこうですので、ご寄付・カンパをぜひよろしくお願いいたします。

※ご寄付・カンパはこちらからお願いします。
https://iwj.co.jp/join/pleasehelpus.html


【IWJ・Ch5】19:30~「岩上安身による上昌広医師インタビュー」
視聴URL: https://twitcasting.tv/iwj_ch5

 

岩上安身による上昌広医師インタビューを中継します。これまでIWJが報じてきた上昌広氏関連の記事は以下のURLから御覧いただけます。
https://iwj.co.jp/wj/open/archives/tag/%e4%b8%8a%e6%98%8c%e5%ba%83

 ところで、昨日は、デモクラシータイムスで、あのお二人の番組を拝聴した。

大本営広報部は、このお二人を決して呼ばない。

 

デモクラシータイムス

ワクチンだけでは「勝利」はない【児玉龍彦×金子勝 新型コロナと闘う】210715

 

  

鉄道や飛行機の座席番号や宿泊先のチェックイン時間とチェックアウト時間まで当局に把握されるのは明らかにやり過ぎです。

デジタル化社会の恐ろしさですね。

 

【街宣】れいわ新選組代表 山本太郎 横浜市戸塚駅 2021年7月20日