きなこのブログ

大失業時代が到来しています。大失業の恐ろしさを歴史から学ばなければならない。『大失業は戦争への道につながっている』

序章のCovid-19から「本番」の未来シナリオ

2022年は、さまざまなウイルスが暴れ回り、インフレが進む年になりそうだ。
https://prepper.blog.fc2.com/blog-entry-577.html

しかし、それはマトリックスの世界である。



いよいよ迫ってきたグレートリセット・・・それは起こってしまう

さて、本配信号では、

 

Covidー19の偽パンデミック

「救済」名目での青天井の財政支出と無限の量的緩和

超インフレ→経済崩壊→

人工飢饉(飢餓)の演出→

社会主義から共産主義へ→

「所有」と「プライバシー」の概念がない「1984ディストピアの世界

に至るまでのプロセスを一気にたどって、

グローバル・エリート(ワン・ワールド主義者)の人口削減アジェンダ

 

の全体像を捉えていただくことを目的としています。

重要なことは、グローバル・エリートと言われている人々の宗教的な哲学と行動原理、そして、その力の源が奈辺にあるのかを知ることです。

その根本命題を避けて通っているうちは、どんな対策を講じようと、最終的には無意味になります。


それは、いっときだけの気休めの延命措置にしか過ぎず、そこから「新しい魂」が生まれることは決してありません。

〈中間省略〉

・・・新しい世界の再生は、確かに日本によって成し遂げられます。


日本だけが、世界の霊的な統治権を与えられている、という意味です。

その前に、日本では世界に先駆けて「大ミソギ」の霊的浄化が始まると書いてきました。


日本は、世界で顕在化される前に、あらかじめ潜象界で起こっていることを報せる役目を担っています。

この大峠を乗り越え、世の立て直しのスタートラインに立つことができる日本人が、どれほど残されるのか、ということが重大な問題なのです。

〈以下省略〉

「所有」と「プライバシー」が排除されるスーパーシティーはグローバル勢力にとっての理想郷(共産主義ユートピア)

ちょうど5年前、フォーブス(2016年11月10日)は、「2030年の世界にようこそ! ここでは個人所有やプライバシーは存在しないが、それは、すこぶる良い生活だ」という記事をアップしています。
https://www.forbes.com/sites/worldeconomicforum/2016/11/10/shopping-i-cant-really-remember-what-that-is-or-how-differently-well-live-in-2030/?sh=2c2d375b1735

記事の要点は以下のとおり。(割愛)

〈中間省略〉

・・・この記事の執筆者・・・世界経済フォーラム(WEF)の「都市化に関するグローバルフューチャーカウンシル」のメンバーだった彼女が言っていることは、
https://www.weforum.org/communities/gfc-on-cities-of-tomorrow

米国市民に知らされることなく密かに進められている「産業化なきアメリカ 2050計画」のことであり、
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-3114.html

グーグルの親会社が、カナダ・トロントスマートシティー構想をぶち上げたとき、これが「監視資本主義」実験都市であることを見抜いた市民がNOを突き付けたウォーターフロント計画」によってもたらされる生活のことです。
https://globe.asahi.com/article/13756142

〈以下省略〉

 



「監視資本主義」のスマートシティーと逃げる医師

「監視資本主義(サーべイランス・キャピタリズム)」といっても、ほとんどの人にはピンとこないでしょう。

 

確かに非常に概念的で抽象的です。

〈中間省略〉

・・・それは北朝鮮のような密告社会とは異なるものの、人工知能(AI)のアルゴリズムによる「全方位型の密告社会」を現出させます。

その結果、相手が犯罪者扱いされたり、社会的に排除されたとしても、密告した人々は、自分が属するコミュニティーをより良くしたいという善意の発露から出たものであると信じているので、なんら痛痒を感じることはないのです。

しかし、残念なことに、これは民主主義の破壊につながる行為です。

善人であるがゆえに、不正の告発に踏み切った勇気ある人々は、人工知能(AI)のアルゴリズムによって、結果的に言論の自由」と「プライバシー」を破壊する方向に利用されていくのです。

社会を構成する最小単位である「個」の善意から出た合理的な行為が、集団となって合成されると反対の結果を生じてしまうのです。

(合成の誤謬)(ごうせいのごびゅう)
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%90%88%E6%88%90%E3%81%AE%E8%AA%A4%E8%AC%AC

民主主義の根幹は、「言論やプライバシーを守る自由」、そして「所有するかしないかを決める自由意志」です。


合成の誤謬の下では、人々の善意が、結果として日常を息苦しくさせ、社会の閉塞状態を招いてしまうのです。

カール・マルクスは、共産主義を人間の手に委ねれば、一部の独裁者が引き起こすヒューマンエラーによって自滅する」と予言しました。

ですから、グローバル・エリート(ワン・ワールド主義者)共産主義者たちは、10年以上前から、人工知能(AI)ダボス会議ビルダーバーグ会議最重要課題に掲げて議論してきたのです。

つまり、グローバル・エリートは、究極的には自分たちの同士(世界政府主義者)であっても信用していないということです。

そこで、彼らが世界統治を委ねようと決心したのが人工知能(AI)というわけです。


人工知能(AI)は、「個」の集合的無意識をルール化するのに最適なツールだからです。

新しい「法」は、そこから生まれます。

大衆は、根拠なく量子金融システム(QFS)こそが、自分たちを中央銀行システムの奴隷制度から解放してくれると信じています

つまり、量子コンピュータが、人間がつくった矛盾だらけで不完全極まりない「中央銀行システム」を破壊して、誰にでも平等の新しい金融秩序をもたらしてくれると信じているのです

しかし、結果はまったく逆です。

量子金融システム(QFS)紐づけられたが最後、永遠にブロックチェーンの呪縛から解き放たれることはありません。


それは、現在の中央銀行システムの奴隷制度以上に過酷な世界をつくりだします。

つまり、人々は人工知能(AI)のご機嫌をうかがいながら生活しなければならなくなるのです!

〈中間省略〉

・・・人工知能(AI)のディープラーニングは、それを「栄養」としてシステムを自己増殖させていくので、まさにスマートシティー「監視資本主義」を利用して人々を奴隷制度に紐づけようとしている寡頭勢力にとっては理想郷なのです。
https://globe.asahi.com/article/13878210

〈以下省略〉

ジョンズ・ホプキンズ大学が密かに公開した「これからのシナリオ」

〈前半省略〉

・・・今回は詳しく書きませんが、そもそもmRNAワクチンは、SARSやエボラを撲滅するために、すでに開発されていましたが、重大な副反応を引き起こすことが確認されていたために、FDAやCDCは認可しなかったのです。

しかし、新型コロナウイルスSARSCoVは感染力が強く、各国政府は待ったなしの対応を迫られていました。

政府は、仕方なく、感染拡大を防ぐことができないと承知しながら、治験に早くても2022年、遅ければ2023年までかかるリスクの高いCovidキラーワクチンの接種に踏み切ったのです。

つまり、mRNAワクチンに本当の効果があるかどうか医学的に証明されるまで多くの人体実験を必要としながら、世界中の人々に接種するようすべてのメディアを動員してキャンぺーンを展開しているのです。

当然のことながら、一定数の死亡者が出てしまうことは、あらかじめ承知の上で強行したのです。

各国政府は、数年後、mRNAワクチン接種による犠牲者は「医学に貢献した人々」として賞賛するようにマスコミ各社に働きかけるようになるでしょう。

〈中間省略〉

・・・つまり、「すべては、計画されていたことである」と100%の確信をもって断言することができるのです。

〈省略〉

・・・ジョンズ・ホプキンズ大学は、ロックフェラー財団が2010年に公開した「テクノロジーと国際開発の未来のためのシナリオ(Scenarios for the Future of Technologyand International Development)」をもとに、
https://www.nommeraadio.ee/meedia/pdf/RRS/Rockefeller%20Foundation.pdf

2019年10月18日、世界経済フォーラムとビル&メリンダ・ゲイツ財団との共催による「イベント201」で流した
https://www.centerforhealthsecurity.org/event201/

米国のパンデミックに備える実践トレーニング・ビデオを制作しました。
https://www.youtube.com/watch?v=Lm0rvcpTgLM

しかし、ロックフェラー財団「テクノロジーと国際開発の未来のためのシナリオ」には、さらに具体的なもうひとつのシナリオが存在しているのです。

それは、ジョンズ・ホプキンズ大学が2017年に公開した「THE SPARS PANDEMIC 2025-2028」で、
https://www.auricmedia.net/wp-content/uploads/2020/12/spars-pandemic-scenario.pdf

77ページに及ぶこのファイルには、これから彼らが実行しようとしとている計画がSF仕立てにして書かれています。



要するに、Covid-19はあくまでも序章であり、このシナリオをまとめたワン・ワールド主義者たちが、2025年から2028年にかけて実行に移そうとしていることこそが「本番」なのです。

それは、どんな世界なのでしょう。

Facebookが、「死霊のお祭り」ハロウィンの時期に合わせて社名を「Meta」に変更したことはご存じでしょう。



この場合の「Meta」の意味は、みなさんが考えている「超」の意味ではありません。


それは、エルサレムポストによれば、
https://www.jpost.com/j-spot/facebooks-meta-rebrand-translates-to-dead-in-hebrew-israelis-mock-name-683598

ヘブライ語「dead=死んだ」という意味の言葉になります。

マーク・ザッカ―バーグは、生まれたときからユダヤ人の信仰の中で育てられてきた、(ユダヤ人の定義に照らし合わせると)生粋のユダヤです。
https://www.jpost.com/j-spot/facebooks-meta-rebrand-translates-to-dead-in-hebrew-israelis-mock-name-683598



「Meta=Dead」であることが分かると、多くのSNSユーザーがマーク・ザッカーバーグを嘲笑するかのようにハッシュタグ「#FacebookDead」に導きました。
https://twitter.com/search?q=%23FacebookDead

イスラエルの緊急救助隊「※ZAKA」は、適切な埋葬を確実にするために遺体を収集することを任務としており、先週、Facebookのブランド変更について次のようにツイートしました。
「確かにそうだが、気にしない気にしない」。
https://www.theguardian.com/technology/2021/oct/29/facebook-new-name-mocked-in-israel-it-sounds-like-the-hebrew-for-dead

(※「ZAKA」は1995年に設立され、災害や自爆テロの犠牲者の身元確認や、ユダヤ式埋葬のための遺体の回収などボランティア活動を行ってきた。その後、初期対応を行う救急救命士も加わり、イスラエル国内で広く認知されるようになっている)
https://www.arabnews.jp/article/middle-east/article_35835/

これが何を意味しているのか分かりますか?

操り人形マーク・ザッカーバーグの役目が終わり、本当のオーナーに戻されて、いよいよFacebookの正体」が露わにされるということなのです。

本当のオーナーとは、マーク・ザッカーバーグをイメージキャラクターに設定して、若者との共感を形成しながら戦略的に個人情報を収集してきた超国家的な資本のことです。
https://parstoday.com/ja/news/world-i41303

一般に、Facebookに資金とノウハウを提供して巨大SNS企業に育て上げたのはCIAであると言われています。


それは一部においては正しく、全体的には間違っています。

ウィキリークスジュリアン・アサンジが、Googleは、みんなが思っているようなものじゃ、ぜーんぜんないんだよ」と述べたように、その育ての親がNSA(国家安全保障局)であると言われているのと同じです。
https://wikileaks.org/google-is-not-what-it-seems/

CIANSAは、もともと仲がよろしくないと言われていますが、根っこの部分では、両方も国防総省・高等研究計画局(DARPA「全情報認知(Total Information Awareness:TIA)プログラム」につながっているのです。

つまり、FacebookGoogleも、米国の内部に深く根を張っている秘密主義の“闇の政府”のイニシアチブそのものなのです。

その“闇の政府”の支配者は誰でしょう?


米国を建国した人々です。

つまり、イルミナティー/フリーメーソンの信仰に従順な政治家、軍人、科学者、シリコンバレーに初期段階から投資している富豪・・・国際銀行家たちです。

これを「ディープステート」とひとくくりにするのは、いささか乱暴です。


彼らの本当の正体はグノーシス主義であり、いわゆる「反キリスト者です。

この「THE SPARS PANDEMIC 2025-2028」に記されている未来のシナリオについては、精査に精査を重ねた上で12月中に配信する予定です。
https://www.auricmedia.net/wp-content/uploads/2020/12/spars-pandemic-scenario.pdf

〈以下省略〉

量的緩和の続行によるシャドウ・インフレによって国民の資産を没収する

さて、グローバル・エリート(ワン・ワールド主義者)たちは、何年も前から「所有とプライバシーを取り払うことによって、人々は新しい社会主義ユートピアにとても満足するようになるだろう」と公然と言い放ってきました。
https://www.forbes.com/sites/worldeconomicforum/2016/11/10/shopping-i-cant-really-remember-what-that-is-or-how-differently-well-live-in-2030/?sh=2c2d375b1735

そして、みなさんは、世界経済フォーラム(WEF)「それが2030年に始まる」と公式に宣言していることを確認しました。

それは、「THE SPARS PANDEMIC 2025-2028」のタイトルどおり、2025から2028年までの3年間で世界経済を完全に崩壊させて資本主義を終わらせ、共産主義への移行が完了しているということを意味するのです。

そして、2028年から2年の準備期間を設けて、2030年を「新世界秩序元年」と宣言するつもりなのでしょう。

〈中間省略〉

・・・しかし、それは、自分の足を食べるタコに似ています。

わかるでしょうか? 


その原資は、国民の資産なのです。

その原資が枯渇したときに、社会主義は終わりを迎えることになり、次の共産主義に進むのです。

では、その原資は、どこに移転されるのでしょう?

それこそがCovid詐欺で、今現在、着々と進められていることなのです。


 


彼らが、私たちから「所有」と「プライバシー」を取り上げるためにしなければならないことは、ドルを破壊し、円を破壊し、ユーロを破壊することです。

各国の中央銀行に紙幣を刷らせ続けて、お金の価値を無価値に近付けていけば、必要なものを買うことができなくなるし、完全に政府に依存するようになるでしょう。

そのときに、国民はプライバシーを政府に譲り渡すことと引き換えに食事にありつくことになるのです。

それって何?


オバマがやった社会工学的実験「フードスタンプ」の完成形・・・つまり、ユニバーサル・ベーシック・インカムのことです。

いうまでもなく、その政府は私たちの政府ではなく「世界政府」です。

これが、人々の善意の集合体が生み出す究極のゴールです。

何が言いたいのか、というと、機械やシステム「神人合一」からもっとも遠いところにある存在であって、いずれ自壊作用を引き起こして消滅した後で、やっと人々は「弥栄」だけが、唯一どんな矛盾も生じない「真の繁栄への道」であることを理解するようになるということです。

だから、せめて日本人だけでも霊的なつながりを深めて、それまでの犠牲を少しでも少なくしなければならないのです。

〈以下省略〉

(了)