病気として終わっても支配として続く新型コロナ
https://tanakanews.com/211212corona.htm
WHOによると、新型コロナのオミクロン変異種は、最初の発見から３週間たった12月10日の時点でも、あれに感染して死亡した人が世界でまだ１人もいない。
米国CDCによると、全米の22州で合計43人のオミクロン種の感染者が見つかったが、入院したのは１人だけだ。
しかも、その感染者の75%がワクチンの既接種者だった。
オミクロンは、世界中に広がっているのに１人も死んでいない。
ほとんど誰も入院していない。
これは既存の「風邪」よりずっと弱い病気だ。
しかも、そんな弱い病気なのに、ワクチン既接種者がどんどん感染している。
コロナのワクチンがいかに効かないものであるかがわかってしまう。
欧州ではオミクロンの感染者（偽陽性者）がいったん急増したが、その後すでに減り始めており、オミクロンは終わりに向かっていると言われ出している。
コロナウイルスなどの感染症は、最初の発祥から時間がたってウイルスが変異するほど感染力が増すが重篤性が下がっていく。
デルタよりオミクロンの方が、感染力はあるが重篤性がはるかに低い（報道をすべて鵜呑みにするとしても）。
これからいずれ次の変異種が出てくるだろうが、それはさらに感染力があるが重篤性の低いものになる。
次の変異種は、発祥３週間で世界で死者ゼロのオミクロンよりさらに重篤性が弱くなる。
もう誰も発症すらしないものになりそうだ。
誰も発症しないウイルス。
それはすでに「病気」でない。
このように、新型コロナは病気でなくなりつつある。
コロナ帝王のビルゲイツも「コロナは来年下火になる」と言い出している。
JPモルガンも「これからコロナ禍が下火になり、世界的に景気が良くなって株価が上がるが、景気過熱で石油が1バレル125ドルまで上がる」という予測を出した。
コロナが下火になり、株の高値が維持され、石油が高騰するのは合理的な予測だが、株の高値は「景気回復」でなく「中央銀行群がやめそうでやめないQE」によって維持され、石油高騰の理由も好景気でなく、インフレ激化と自滅的な温暖化対策と、欧米から中露へのエネルギー覇権の移動によるものだ。
病気としてのコロナは下火になっていく。
だが、景気は回復しない。
コロナが下火になっても都市閉鎖や、社会距離を理由とした営業制限や店舗閉鎖の義務化、旅行や国際渡航の制限が続き、世界経済、とくに欧米の経済は回復しない。
回復しているように見えるとしたら、それはこれまで同様、当局が統計数字を歪曲してウソの回復を演出するからだ。
JPモルガンなど金融界は、株価など金融相場さえ上がれば、それがウソに基づくものでも全然かまわないのだろう。
病気としてのコロナが終わっていく感じが、これから誰の目にも明らかになる。
これまでさんざんコロナ危機を扇動してきたマスコミなど権威筋もそれを認めざるを得なっている。
だが、最近の記事に書いたように、世界の上の方がコロナ危機を理由に世界各国の国権を剥奪しつつ世界政府的なコロナ帝国主義・コロナ覇権体制を作っていこうとするのはこれからだ。
国連WHOなど世界の上の方としては、コロナを終わらせるわけにいかない。
病気としてのコロナが下火になる感じが公式論の世界で強まっても、マスコミや医学会などの権威筋は、まだコロナが猛威を振るっているかのような妄想を人々に植えつけ続けねばならない。
今までもコロナは大した病気でなかった。
ドイツの調査では、新型コロナで死んだドイツの健康（持病なし）な子供はこの18か月で一人もいない。
しかしこれまでは、病気としてのコロナの重篤性を誇張する世界的な仕掛けが隆々と機能してきた。
PCRを高サイクルにして偽陽性を多発させて放置するとか、死因の誤診を制度的にやらせるとか、集中治療室を外部に見せないで混雑ぶりを誇張し続けるとかいった手口だ。
イェール大学の免疫学の権威ある教授Harvey Rischは、コロナの重篤性が人々に恐怖を与える目的で各国の当局によって誇張されてきたことを指摘している。
今までは病気としてコロナの重篤性が巧妙に誇張されてきたが、今後はそれがなくっていく。
病気と呼べない弱さのオミクロンが主流になることで誇張が困難になって剥げ落ちていくと考えることもできるし、オミクロンでも誇張は可能だが諜報界的な暗闘の結果、誇張を差し止める流れになっていると考えることもできる。
とにかく、コロナは病気として終わっていく流れだ。
そのタイミングはまさに、WHOが新条約でコロナ帝国を確立していこうとする時に表出している（だから今の転換の真の理由は、オミクロンの弱さでなく諜報界の暗闘な感じがするが、この点の真相は多分永久にわからない）。
コロナ帝国の支配を特に強烈に受けそうな欧米諸国は今秋以降、豪州を皮切りに、都市閉鎖やワクチン強制などの厳しく自滅的なコロナの超愚策を強硬にやる傾向にある。
ドイツはメルケルの置き土産として最近、都市閉鎖の強化やワクチン義務化を決めた。
オーストリアはワクチン拒否者が最長で１年間投獄される。
英国もワクチン義務化を導入しようとしている。
英国のテレビ局がうっかりアンケートをとったところ、4万人の回答者の89%がワクチン義務化に反対だった。
「オミクロンが猛威を振るっていますがワクチンを義務化した方が良いと思いますか」という誘導尋問的な設問文だったので、過半数が義務化に賛成すると思って実施したのだろう。
しかし英国民のワクチン強制反対は意外に強かった。
テレビ局は、ネットで発表していたアンケート結果を理由も言わず急いで削除した。
【いつものように「これではヤバイ、死者を出さなければ」ということで】
米国では、NY市がワクチン強制を開始するので、ワクチンを拒否している15万-45万人が失職する見通しだ。
NY市で働く黒人の45%、白人の40%、ラティノの30%が失職すると予測されている。
米国のコロナ皇帝であるCDCのファウチは、オミクロンの重篤性が低いことを認める一方で、いずれ３回目のコロナワクチン接種を義務化する見通しを発表している。
コロナが病気でなくなっても、ワクチンが不要・無意味・害悪のみのものになっても、ワクチンは義務で、打たない人々が大量に解雇される。
ニュージーランドの首相も最近、非接種者へのワクチン強制を徹底していくことを改めて宣言している。
スペイン当局は接種強制のワクチン旅券制度が感染抑止に効果がないことを認めたが、制度の強制を続けている。
どれもこれも無茶苦茶な話だ。
これから病気としてのコロナが終わっていくほど、コロナの超愚策の強要が無茶苦茶なものである感じが誰の目にも明らかになっていく。
WHOや欧米諸国政府の上の方としては「コロナが勝手に終わるのは許さないぞ」という感じだろう。
しかし、上の方がじたばたしても、コロナは（諜報界のさる筋の謀略で）勝手に終わっていく。
WHOが新条約でコロナ帝国を確立したり、各国がコロナの重篤性を理由に都市閉鎖やワクチン強要などコロナ独裁を履行していくことが難しくなっていく。
難しくなっても超愚策を強硬にやり続けようとすると、各地でコロナ独裁に対する市民の怒りが膨張し、欧米の政情が不安定になっていく。
ワクチンの危険性などを示すデータは、今後75年間公開されないことになっている。
米国で、20年後の公開予定が75年後に延期された。
この延期は人々に「本当はワクチンがとても危険なのに、製薬会社が政府に贈賄して情報公開を遅らせて隠蔽している」と思わせる。
ワクチンを強制された人々の怒りが扇動される。
コロナをめぐる最近の事態の多くが、人々の怒りを扇動して決起させ、欧米のエリート支配体制や米国覇権を崩壊させようとする隠れ多極主義的な自滅策になっている。
欧米はコロナの愚策で自滅していくが、日本はその中に入っていない。
日本は今後も都市閉鎖やワクチン義務化をやらない。
日本では最近、政府やマスコミが、ワクチンの副作用の危険性を警告したり、日本人は民族的な遺伝子特性からコロナが重症になりにくいといった話を（政府系からのリークで）流したりしている。
これらの話は、日本政府が都市閉鎖やワクチン強要などの超愚策をこれからもやらない口実を作るために流されている観がある。
私の見立てでは、日本は自民党政権が隠れ親中国なので、WHOを支配する中国から大事にされ、コロナの超愚策を強要されずにすんでいる。
中国を敵視する豪英独米などは超愚策をやらされてひどい目に遭っている。
オミクロンを皮切りに病気としてのコロナが終わっていっても、欧米諸国やWHOは支配体制としてのコロナに固執し、超愚策を人々に強制するコロ独やコロ帝の無茶苦茶を続け、自滅していく。
日本はその中に入らず、コロ独をやるふりだけする安倍晋三が作った体制が続く。
