COVID-19ショックを利用した遺伝子操作薬の接種推進は米国の軍事プロジェクト
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医薬品メーカーだけでなく監督官庁も危険性を認識しているにもかかわらず、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」と名付けられた遺伝子操作薬は世界規模で接種された。
その理由のひとつが「カネ」であることは否定できない。
過去の例から推測すると、公的なプロジェクトが計画されると「根回し」の段階で少なからぬカネが動く。
その一部が政治家、官僚、専門家などの懐へ入ってきた。
しかし、「COVID-19ワクチン」の場合、その背後に深い闇が存在していることも事実だ。
サーシャ・ラティポワは情報公開法で入手した文書を分析した結果、「COVID-19ワクチン」と称する遺伝子操作薬を摂取させる計画はバラク・オバマ政権の時代（2009年1月から17年1月）にアメリカの国防総省が始めたことがわかったという。
ウクライナでアメリカの国防総省が生物兵器の研究を進めていることをロシア政府は2014年のクーデターより前から知っていて、13年にはアメリカがハリコフ周辺にレベル3のバイオ研究施設を作ろうとしていると批判するリーフレットがまかれている。
ロシア軍は2022年2月24日に巡航ミサイルなどでウクライナに対する攻撃を始め、ハリコフ周辺を一時期制圧していた。
その際、施設から機密文書を回収した可能性が高い。
その攻撃では軍事基地のほか生物兵器の研究開発を行なっていた施設が破壊されている。
ロシア軍が回収した重要文書を分析しているロシア軍のイゴール・キリロフ中将によると、ウクライナにはアメリカのDTRA（国防脅威削減局）が管理する研究施設が約30カ所あり、生物兵器の研究開発を行っていた。
ロシア国防省が発表したスライドによると、アメリカの民主党を病原体研究の思想的な支柱とし、その思想を実体化させる役割を負っているのが国防総省やCDCを含むアメリカの政府機関だ。
研究開発のための資金はアメリカ政府の予算からも出ているが、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、クリントン財団、ハンター・バイデンのロズモント・セネカ・パートナーズ、ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団、ロックフェラー財団、エコヘルス同盟などもスポンサーからも提供されている。
そのほか、生物兵器の研究開発システムにはアメリカ大使館、国防総省の契約企業であるメタバイオタ、ブラック・アンド・ビーチ、スカイマウント・メディカル、そしてCH2Mヒルなど、またファイザー、モデルナ、メルク、ギリアドを含む医薬品会社が組み込まれ、ドイツやポーランドも関係する。
こうしたシステムは生物兵器の研究開発だけでなく、医薬品メーカーは安全基準を回避して利益率を上げるためにウクライナの研究施設を利用しているともいう。
ファイザーやモデルナといった医薬品会社やエコヘルス同盟が関係していることからウクライナの研究所はCOVID-19にも関係している疑いがある。
キリロフが記者会見でウクライナにおける生物兵器の問題について発表した翌日の3月8日、アメリカの上院外交委員会でビクトリア・ヌランド国務次官はウクライナの施設で研究されている生物化学兵器について語っている。
マルコ・ルビオ上院議員の質問を受け、兵器クラスの危険な病原体がロシア軍に押収されるかもしれないと語ったのだ。
つまりウクライナの研究施設で生物化学兵器の研究開発が行われていたことを否定しなかった。
ウクライナで生物兵器の研究開発施設が破壊される一方、東アジアでmRNA技術を利用した製品の製造体制が整えられつつある。
例えば、中国の医薬品メーカー、石薬集団は3月22日、同社の「mRNAワクチン」が中国の保健当局から緊急使用許可を取得したと発表している。
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中国は外国製の「mRNAワクチン」の使用を拒否している。
日本の南相馬ではmRNA技術を利用した製品を製造する工場が建設されている。
生産はアルカリスとMeiji Seika ファルマが共同で行うようだが、アルカリスはアクセリードがアメリカのアークトゥルスと合弁で設立した会社。
アクセリードは武田薬品の湘南研究所がスピンオフして誕生した。
武田薬品はビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と関係が深く、例えば同社のグローバル・ビジネス・ユニットでプレジデントを務めるラジーブ・ベンカヤはビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団でワクチン・デリバリー・ディレクターを務めていた人物。
ベンカヤは同財団とも関係の深いワクチン・ロビー団体とも言えるGaviの理事、CEPI（感染症流行対策イノベーション連合）やIAVI（国際エイズワクチン推進構想）の理事会メンバーを務め、CFR（外交問題評議会）の終身会員でもある。
CEPIを創設したのはビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、WEF（世界経済フォーラム）、ウェルカム・トラストなど。
ウェルカム・トラストの理事長を務めていたジェレミー・ファラーはWHOの主任科学者になる。
ウェルカム・トラストは2020年5月にウェルカム・リープを創設、アメリカの国防総省で新技術を研究開発しているDARPA（国防高等研究計画局）の長官を務めていたレジーナ・デューガンを雇い、CEOに据えた。
ここでもアメリカの国防総省と結びつく。
武田薬品にはもうひとり、興味深い人物が幹部として在籍していた。
同社の研究開発部門を統括、2021年に死亡した山田忠孝である。
彼は同社へ入る前、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団でグローバル健康プログラムを指揮していた。
その前はグラクソ・スミスクラインの重役だ。
山田忠孝の父親である山田忠義は渋沢敬三の秘書などを経て1952年に八幡製鉄へ入社しているが、戦争中の1940年代の前半、ヨーロッパから日本へ上海経由で逃げてきたユダヤ系の若者、ショール・アイゼンベルグを世話している。
渋沢家の命令だろう。
神戸へ着いた時、アイゼンベルグは19歳か20歳だった。
日本が敗戦へ向かう中、財界の大物たちに守られたユダヤ人難民は大戦後、アメリカ第8軍のロバート・アイケルバーガー司令官に可愛がられる。
そのコネクションを活かし、アイゼンベルグはペニシリンの販売で大儲けしたという。
その後、アイゼンベルグは日本から追い出されるが、イスラエルの情報機関モサドの幹部としてさまざまな秘密工作に関わり、イスラエルと中国を結びつけたと言われている。
似た境遇にあったジョージ・ソロスと緊密な関係にあったことでも知られている。
なお、ビル・ゲイツは長野県の別荘地、軽井沢町の千ヶ滝西区に敷地面積2万1969平方メートルという巨大な「個人の別荘」を建てたと言われている。
地上1階、地下3階だという。
ただ、軽井沢町役場も建設会社も秘密にしているので詳細は不明だ。
露軍によると、米国防総省はウクライナで「万能生物兵器」を開発していた
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ロシア軍は昨年2月24日から巡航ミサイルなどでウクライナの軍事基地や生物化学兵器の研究開発施設などを攻撃、機密文書を回収した。
その中に生物化学兵器に関する約2000文書が含まれていたが、その分析を終えた。
その結果、アメリカはウクライナで「万能生物兵器」を研究していたことが判明したという。
敵兵だけでなく、動物や農作物にもダメージを与えられる生物兵器を開発しているのだという。
ロシア軍による攻撃でウクライナ東部にあった研究施設は破壊されたが、西部地域の施設では研究開発がまだ行われているとされている。
アメリカ国防総省はそうした拠点をケニア、シンガポール、タイなどへも新たに建設しているようだ。
日本に作られていないとは言えないだろう。
回収文書の分析を指揮してきたロシア軍のイゴール・キリロフ中将によると、ウクライナにはアメリカのDTRA（国防脅威削減局）が管理する研究施設が約30カ所あり、生物兵器の研究開発を行っていた。
ロシア国防省が発表したスライドによると、アメリカの民主党を病原体研究の思想的な支柱とし、その思想を実体化させる役割を負っているのが国防総省やCDCを含むアメリカの政府機関だ。
研究開発のための資金はアメリカ政府の予算からも出ているが、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、クリントン財団、ハンター・バイデンのロズモント・セネカ・パートナーズ、ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団、ロックフェラー財団、エコヘルス同盟などもスポンサー、つまり私的権力からも提供されている。
こうした研究開発と「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」は関係していると考える人も少なくない。
SARS-CoV-2はCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）を引き起こすとされているのだが、感染の実態は不明だ。
COVID-19騒動の幕開きは2019年12月、中国の湖北省武漢の病院でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が発見されたところから始まる。
患者から回収されたサンプルが「上海市公共衛生臨床中心」の張永振へ送られて検査したところ、すぐに「新型コロナウイルス」が発見され、そのウイルスが病気の原因だと断定されたとされている。
中国で伝染病対策の責任者を務めている疾病預防控制中心の高福主任は2020年1月22日、国務院新聞弁公室で開かれた記者会見の席上、武漢市内の海鮮市場で売られていた野生動物から人にウイルスが感染したとする見方を示した。
この仮説を有力メディアは世界へ拡げた。
高福は1991年にオックスフォード大学へ留学して94年に博士号を取得、99年から2001年までハーバード大学で研究、その後04年までオックスフォード大学で教えている。
また、NIAID（国立アレルギー感染症研究所）の所長を務めてきたアンソニー・ファウチの弟子とも言われている。
翌年の2月4日、横浜港から出港しようとしていたクルーズ船の「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が見つかり、人びとを恐怖させることになるが、その後、「SARSと似た重症の肺炎患者」が街にあふれ、死者が急増するという事態にはなっていない。
それにもかかわらずWHO（世界保健機関）がパンデミックを宣言できたのは、2009年1月から10年8月にかけて「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行する直前、パンデミックの定義が変更されていたからだ。
定義から「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られていたのだ。
それでも死者が多い印象を広める必要があると考えたのか、WHOやCDC（疾病予防管理センター）は2020年4月、医学的な矛盾がなく、明白な別の死因がないならば、あるいは適度な確かさがあるならば、死因をCOVID-19としてかまわないと決めた。
アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員によると、実際、病院は死人が出ると検査をしないまま死亡診断書にCOVID-19と書き込んでいたという。
その実態を告発する看護師も少なくなかった。
患者数は大幅に水増しされたということだ。
また、患者数を大きく見せるためにPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）も仕掛けとして使われた。
これは特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する分析のための技術だが、増幅できる遺伝子の長さはウイルス全体の数百分の1程度にすぎず、ウイルス自体を見つけることはできない。
増幅の回数（Ct値）を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になり、偽陽性も増える。
偽陽性を排除するためにはCt値を17以下にしなければならず、35を超すと偽陽性の比率は97％になるとも報告されている。
2020年3月19日に国立感染症研究所が出した「病原体検出マニュアル」のCt値は40だ。
アメリカでは検査のため、CDCがFDA（食品医薬品局）に「2019年新型コロナウイルス（2019-nCOV）リアルタイムRT-PCR診断パネル」のEUA（緊急使用許可）を発行させ、使用していたが、CDCは2021年7月、このパネルを同年12月31日に取り下げると発表した。
この診断パネルはインフルエンザA型とインフルエンザB型も検出できるとされていたが、区別できないことを認めざるをえなくなったようだ。
要するに、感染の実態はわからないのだが、パンデミックを口実にして世界的に接種された遺伝子操作薬の危険性は明白になっている。
自己免疫疾患を引き起こすだけでなく、mRNAを人間の細胞内へ送り込むために使われる有害なLNP（脂質ナノ粒子）、あるいは体内を傷つける可能性が高いグラフェン誘導体が含まれている。
その一方で人間の免疫力が低下、エイズ状態になる。
エイズ状態になれば、通常なら問題のない微生物でも病気になり、癌も増える。
この遺伝子操作薬にアメリカの国防総省が関係している疑いがある。
