VAERS（2月10日現在）／国防総省にBC兵器として守られているCOVIDワクチン
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アメリカのFDA（食品医薬品局）とCDC（疾病予防管理センター）が共同で運用しているVAERS（ワクチン有害事象報告システム）への自主的な報告によると、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」による死亡者数は2月10日現在、3万4211名に達した。
https://www.medalerts.org/vaersdb/findfield.php?TABLE=ON&GROUP1=CAT&EVENTS=ON&VAX=COVID19
VAERSに報告される副作用の件数は全体の1％、あるいは数％にすぎないと言われている。
この「COVID-19ワクチン」は遺伝子治療薬、あるいは遺伝子操作薬であり、本来の「ワクチン」とは違うのだが、その本来の「ワクチン」も以前から問題が指摘され、医学的に有効な病気は限られていると言われていた。
たとえば、1950年代に開発されたポリオ・ワクチンの場合、そのワクチンを投与したサルがポリオを発症することがすぐに判明したにもかかわらず、警告が無視されて多くの被害者が出ている。
警告を発したひとりはバーニス・エディという研究者で、当時、NIH（国立衛生研究所）に所属していた。
彼女の警告にNIHの上司は激怒したと言われている。
ちなみにNIHはアンソニー・ファウチが率いていたNIAID（国立アレルギー感染症研究所）の上部機関だ。
エディはワクチンの中に発癌性のサルを宿主とするポリオーマウイルス、SV（シミアン・ウイルス）40が混入していることに気づく。
このウイルスは人間の体内に入り込むと癌を誘発するという。
NIHの幹部は警告を封印、医薬品メーカーはワクチンの製造を続けている。
製造が止まるのは1961年7月。
リコールが宣言されたが、NIHは市場へ出回っている製品全てを回収することを命じなかった。
そこでアメリカ人は発癌性のワクチンを1961年から63年にかけて接種されたのだが、遺伝子操作薬である「COVID-19ワクチン」はポリオ・ワクチンとは次元の違う大きなリスクがある。
医薬品業界で研究開発に関わってきたサーシャ・ラティポワが情報公開法で入手した文書によると、COVID-19騒動はバラク・オバマ政権の時代にアメリカの国防総省が始めた作戦だ。
ロバート・ケネディ・ジュニアによると、アメリカで「ワクチン」の製造と販売に関わっている会社はすべて国防総省の契約企業であり、真の意味でファイザーやモデルナが「ワクチン」を所有しているわけではない。
彼らは単に自分たちのラベルを製品に貼り付けるだけで、実際は国防総省のプロジェクトだ。
こうした契約があるため、さまざまな臨床試験を実施する義務はないと製造会社は主張している。
こうした企業が行った臨床試験は、人びとに遺伝子操作薬を注射させるために実施された心理作戦だ、ということでもある。
遺伝子操作薬に「ワクチン」というタグを付けたのも同じ理由からだ。
アメリカでは国防総省と契約したがる企業が少なくないが、その一因は「国家安全保障」の名目で自分たちの不正行為を隠すことができることにある。
「COVID-19ワクチン」の製造企業にもそうしたメリットがあるはずだ。
この「ワクチン」は生物化学兵器として開発されたとも言えるが、その構図はロシア軍によっても明らかにされた。
ロシア軍は昨年2月24日にウクライナを攻撃しはじめ、軍事基地だけでなく生物兵器の研究開発施設を破壊している。
その際、ロシア軍はウクライナ側の文書を回収、その中には生物化学兵器に関する文書も含まれていた。
ロシア軍の核生物化学防護部隊を率いているイゴール・キリロフ中将は昨年3月7日に記者会見を開き、ウクライナの生物兵器の研究開発施設から回収した文書について語っているが、それによると、ウクライナにはアメリカのDTRA（国防脅威削減局）にコントロールされた研究施設が30カ所あり、生物兵器の研究開発を行っていたという。
こうした施設の存在はウクライナのアメリカ大使館も明らかにしていたが、それだけでなくビクトリア・ヌランド国務次官は昨年3月8日、生物兵器の研究施設があることを上院外交委員会で認めている。
