南相馬で建設された工場では空気感染する可能性がある「人工ウイルス」も製造へ
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日本では低メリット高リスクの「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」を打ち続けている。
9月20日には新たな接種キャンペーンが始まったが、多い人は7回目。
使用されるオミクロン株派生型「XBB」系統に対応するものを使っている。
この薬品には「ワクチン」というタグが付けられているが、実態は遺伝子操作薬。
人類史上、初めて使うタイプだ。
その新薬を動物実験をろくにせず、全人類を対象に打とうとしたのだが、世界的に見ると、昨年春から打つ国はほとんどなくなった。
日本は例外だ。
これまで以上に「XBBワクチン」は危ないと言われているが、それ以上に危険な薬を日本人に打つ計画がある。
「レプリコン（自己増殖型）ワクチン」だ。
これは一種の「人工ウイルス」にほかならず、危険な「病原体」だとも言えるだろう。
薬を接種していない人にも感染する可能性があると少なからぬ専門家が危険性を指摘している。
福島県南相馬市にMeiji Seikaファルマは武田薬品系のアルカリスと共同でmRNA技術を利用した製品の製造工場を建設、そこでアルカリスが開発したレプリコン・ワクチン「ARCT-154」を作る計画だという。
すでに、日本における製造販売承認を申請したと発表されている。
アルカリスはアークトゥルスとアクセリードが共同で設立したｍRNA医薬品CDMO（医薬品受託製造）会社。
アクセリードは武田薬品の湘南研究所が2017年にスピンオフしてできた。
武田薬品には世界の医薬品利権で重要な役割を果たしてきた人物が関係している。
「グローバル・ワクチン・ビジネス・ユニット」で「プレジデント」を務め、今年3月に退職したラジーブ・ベンカヤだ。
ベンカヤはジョージ・W・ブッシュが大統領だった2002年から03年にかけての時期にホワイトハウス・フェローを務め、バイオ防衛担当ディレクターを経て大統領特別補佐官およびバイオ防衛担当シニアディレクターとして活動、バイオ・テロリズム研究グループを率いていた。
ホワイトハウス時代、ベンカヤはフランシス・タウンゼント国土安全保障担当補佐官の直属で、その時、ロックダウンを考え出したという。（＊コロナ前にロックダウンの定義を変更）
ホワイトハウスを離れたベンカヤはビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団でグローバル・ヘルス・プログラムのワクチン・デリバリー・ディレクターを務め、2011年には武田薬品のグローバル・ワクチン・ビジネス・ユニットを率いることになった。
その一方、Gavi（ワクチンアライアンス）の理事を務め、CEPI（感染症流行対策イノベーション連合）やIAVI（国際エイズワクチン推進構想）の理事会メンバー。
CFR（外交問題評議会）の終身会員でもある。
ちなみに、Gaviはワクチンを推進するため、2000年にWEF（世界経済フォーラム）の年次総会で設立された団体。
活動資金はWHO（世界保健機関）、UNICEF（国連児童基金）、世界銀行、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団などから得ている。
WEFやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団のほか、ウェルカム・トラストなどによって作られたCEPIは「将来の『疾病X』の発生は避けられない」と予測し、将来のウイルス侵入に対する永遠の警戒を呼びかけている。
ウェルカム・トラストの理事長だったジェレミー・ファラーは現在、WHOの主任科学者だ。
ウェルカム・トラストは2020年5月、ウェルカム・リープなる会社を創設しているが、そのCEOに選ばれたレジーナ・デューガンはアメリカ国防総省のDARPA（国防高等研究計画局）で長官を務めた人物だ。
アメリカの国防総省はウクライナで生物兵器の研究開発をしていた。
同国に建設されたDTRA（国防脅威削減局）の研究施設は約30カ所。
こうした研究開発にはアメリカの民主党、国防総省、そしてCDC（疾病予防管理センター）を含む政府機関が関係している。
研究開発の資金はアメリカの予算からも出ているが、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、クリントン財団、ハンター・バイデンのロズモント・セネカ・パートナーズ、ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティ財団、ロックフェラー財団、エコヘルス同盟などもスポンサーだ。
そのほか、生物兵器の研究開発システムにはアメリカ大使館、国防総省の契約企業であるメタバイオタ、ブラック・アンド・ビーチ、スカイマウント・メディカル、そしてCH2Mヒルなど、またファイザー、モデルナ、メルク、ギリアドを含む医薬品会社が組み込まれ、ドイツやポーランドも関係している。
このシステムは生物兵器の研究開発だけでなく、医薬品メーカーは安全基準を回避して利益率を上げるためにウクライナの研究施設を利用しているともいう。
ファイザーやモデルナといった医薬品会社やエコヘルス同盟が関係していることからウクライナの研究所はCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）にも関係しているという疑いが生じた。
こうした情報はロシア軍が昨年2月24日に巡航ミサイルなどでウクライナを攻撃してから明らかになった。
ロシア軍は航空基地やレーダー施設だけでなく生物化学兵器の研究開発施設も破壊、秘密文書やサンプルを回収しているようだ。
ウクライナでアメリカ国防総省による生物兵器の研究開発は2005年8月にウクライナの保健省とアメリカの国防総省が結んだ協力協定に基づいて進められた。
その建前は生物兵器の開発に使用される可能性のある技術、病原体、知識の流通防止だ。
この協定により、オデッサ、シンフェロポリ、ヴィニツィア、リヴィウ、キエフを含む都市の研究所が改築されたり建設された。
ウクライナ以外ではアゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、タジキスタン、ウズベキスタン、ジョージアなどでも研究開発施設が建設されている。
COVID-19騒動の幕開きは2019年12月、中国の湖北省武漢の病院でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が発見されたところから始まるが、その武漢にある病毒研究所はアメリカ政府の資金を受け取り、技術の提供を受けていた。
同研究所の石正麗はアメリカのノースカロライナ大学でラルフ・バリク教授の下でコロナウイルスについて研究、2015年11月にはSARSウイルスのスパイク・タンパク質をコウモリのウイルスのものに取り替えることに成功している。
バリクはコウモリのコロナウイルスを他の種を攻撃するように操作する技術を開発、それを教わった石は中国へ戻ってから武漢の研究所で人間の細胞を攻撃するコロナウイルスの研究を始めた。
石は研究費をNIAID（国立アレルギー感染症研究所）から「エコヘルス連合」のピーター・ダスザクを介して受け取っているが、NIAIDはNIH（国立衛生研究所）の下部機関で、アンソニー・ファウチが所長を務めていた。
エコヘルス連合はWHO（世界保健機関）にアドバイスする立場にある。
中国で伝染病対策の責任者を務めている疾病預防控制中心の高福主任は2020年1月22日、国務院新聞弁公室で開かれた記者会見の席上、武漢市内の海鮮市場で売られていた野生動物から人にウイルスが感染したとする見方を示し、この仮説を有力メディアは世界へ拡げた。
この高福は1991年にオックスフォード大学へ留学して94年に博士号を取得、99年から2001年までハーバード大学で研究していた人物。
その後04年までオックスフォード大学で教えている。
また、NIAID（国立アレルギー感染症研究所）の所長を務めてきたアンソニー・ファウチの弟子とも言われている。
現在、ウクライナでアメリカ／NATOの軍や情報機関はロシア軍に敗北、生物兵器の研究開発は以前のようにはできなくなり、国外へ施設を移している。
中国では武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が発見された後、対策を指揮したのは高福でなく中国軍の陳薇だった。
両国ともアメリカの影響力が低下しているはずだ。
そうした中、日本で遺伝子操作薬が接種され続け、薬品の生産工場が建設された。
日本は周囲を海に囲まれた国であり、危険な病原体の研究開発を行いやすいと言える。
