米政権は中露を屈服させられそうになく、万能生物兵器で生態系を破壊する可能性
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202401050000/
ジョー・バイデン政権はロシアとの関係を悪化させ、軍事的な緊張を高める政策を進めてきた。
ウクライナのネオ・ナチを利用してロシアを疲弊させ、東アジアにおける軍事的な緊張を高め、中国を崩壊させようとしている。
簡単にロシアと中国を倒せると考えたのだろうが、その思惑は外れ、アメリカやその従属国であるEUや日本は窮地に陥った。
バイデンが大統領に就任したのは2021年1月のことだが、その当時、彼はロシアや中国を屈服させてアメリカが世界の覇者になることは容易だと信じていたようだ。
その年の3月16日、バイデンはABCニュースの番組に登場、ジョージ・ステファノプロスからウラジミル・プーチン露大統領は人殺しだと考えるかと問われ、「その通り」と答えている。
しかも軍事的にロシアを挑発し、緊張を高める政策を進め始めた。
バイデンが副大統領を務めていたバラク・オバマ政権の対ロシア政策を継承したとも言える。
ジョージ・W・ブッシュ、バラク・オバマ、そしてバイデンはネオコンに担がれた政権であり、ドナルド・トランプ政権もネオコンの影響下にあった。
つまりロシアと中国を屈服させ、シティやウォール街を拠点とする私的権力が世界を支配する体制を築こうとしたのだ。
このプロジェクトはソ連が消滅した1991年12月の直後から始まる。
その当時、アメリカの外交や軍事はネオコンが主導権を握っていたが、そのネオコンはソ連消滅の段階でアメリカが唯一の超大国になったと認識、1992年2月にはDPG(国防計画指針)草案という形で世界制覇プロジェクトを作成している。
その当時の国防長官はディック・チェイニー、国防次官はポール・ウォルフォウィッツ。
DPG草案はウォルフォウィッツが中心になって作成されたことから、DPGは「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」とも呼ばれている。
ブッシュ・ジュニア以降、アメリカの世界戦略はこのドクトリンに基づいて決められてきた。
そのドクトリンは第1の目的を「新たなライバル」の出現を阻止することだとしている。
旧ソ連圏だけでなく、西ヨーロッパ、東アジア、東南アジアにアメリカを敵視する勢力が現れることを許さないというわけだが、それだけでなく、ドイツや日本をアメリカ主導の集団安全保障体制に組み入れ、新たなライバルの出現を防ぐと謳っている
第2次世界大戦でドイツはソ連へ軍事侵攻、日本は大戦の前から中国を侵略していた。
ドイツとの戦争でソ連は勝利したものの、2000万人とも3000万人とも言われる国民が殺され、工業地帯の3分の2を含む全国土の3分の1が破壊された。
惨憺たる状態で、結局、ソ連消滅まで回復できなかったようだ。
中国も約2000万人が殺され、「惨勝」と言われる状態だ。
バイデン政権は同じようにロシアを疲弊させ、中国を潰そうとしたと見られている。
しかし、ロシアはアメリカ/NATOが「新バルバロッサ作戦」を始める直前、つまりウクライナ全域を制圧する前に反撃を開始、西側がロシアから撤退したことからロシア企業の生産力が高まって経済は発展、しかも中国と戦略的な同盟関係を結ぶことになった。
アメリカの政策で経済がダメージを受けたのは欧米、特にEUだ。
アメリカ/NATOが軍事力でロシアに劣ることも明らかになってしまった。
そうした中、アメリカ国防総省は「万能生物兵器」を開発している。
http://duma.gov.ru/media/files/yAyvTotA3CCDYVpDmjA4mfOIl8jAEc8R.pdf
敵兵、つまり人間だけでなく、動物や農作物にダメージを与えることができ、「核の冬」に匹敵する深刻な被害をもたらすような遺伝子組み換え兵器だとされている。
これによって、これらの病原体の拡散によって影響を受けた国を完全に破壊し、民間人、食糧安全保障、環境にも影響を与えようとしているという。
アメリカは昆虫、哺乳類、野鳥を利用して人間を攻撃する病原体の伝播に特別な注意を払っているという。
この特徴が「レプリコン・ワクチン」と似ていることは本ブログでも書いてきた。
日本で万能生物兵器を製造する可能性がある。
日本のCOVID-19政策の背後に米国の国防総省が存在することを忘れてはならない
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202401080000/
日本では「レプリコン・ワクチン(自己増幅型COVIDワクチン)」が昨年11月28日に承認された。
https://www.pmda.go.jp/drugs/2023/P20231122002/780009000_30500AMX00282_A100_2.pdf
製薬会社は今年の秋、または冬に接種する予定だという。
「COVIDワクチン」とは遺伝子導入剤で、古典的なワクチンではない。
しかも「レプリコン・ワクチン」は一種の人工ウイルスにほかならず、動物の種を超えるだけでなく、植物と動物との間でも感染する可能性があると指摘されている。
これだけ危険な薬剤の接種を日本政府はなぜ強行しようとしているのだろうか?
承認申請したメーカーはMeiji Seikaファルマで、同社は武田薬品系のアルカリスと共同でmRNA技術を利用した製品の製造工場を福島県南相馬市に建設、そこでアルカリスが開発した遺伝子導入剤「ARCT-154」を作る計画だ。
アルカリスはアークトゥルスとアクセリードが共同で設立したmRNA医薬品CDMO(医薬品受託製造)会社であり、アクセリードは武田薬品の湘南研究所が2017年にスピンオフして誕生した。
ロシア議会の委員会は昨年4月、アメリカの国防総省がウクライナで「万能生物兵器」を研究開発していたと発表している。
http://duma.gov.ru/media/files/yAyvTotA3CCDYVpDmjA4mfOIl8jAEc8R.pdf
ロシア軍は2022年2月24日にウクライナを攻撃しはじめ、機密文書を回収、その文書を1年がかりで分析した上での結論だ。
万能生物兵器とは「核の冬」に匹敵する深刻な被害をもたらすような遺伝子組み換え兵器だとされている。
万能生物兵器と似た特徴を持つ「レプリコン・ワクチン」を承認した国は日本だけだという。
生態系を破壊する可能性がある危険な薬剤を承認しないのは当然で、日本政府が正気だとは思えない。
日本の政治家、官僚、「専門家」、マスコミなどを狂わせているのは製薬会社のカネだと考える人は少なくないが、それ以上に強力な要因がある。
アメリカ国防総省の計画だ。
医薬品業界で研究開発に関わってきたサーシャ・ラティポワは情報公開法で入手した文書を分析、COVID-19(2019年-コロナウイルス感染症)騒動は国防総省がバラク・オバマ政権の時代に始めた作戦だとしている。
ロシア軍が回収した文書の分析を指揮したイゴール・キリロフ中将によると、ウクライナにはアメリカのDTRA(国防脅威削減局)が管理する研究施設が約30カ所あり、そこで生物兵器の研究開発を行っていた。
研究テーマのひとつが万能生物兵器だ。
日本政府は人類の存続を危うくしかねない薬剤を人びとに接種、すでに深刻な副作用が現れている。
日本以外の国では2022年の春、つまりロシア軍がウクライナで生物兵器に関する機密文書を回収した直後から遺伝子導入剤の接種を止めているのだが、日本政府は「レプリコン・ワクチン」の接種を強行するつもりだ。
正気の沙汰ではない。
アメリカの国務省は歴史的にファシストの巣窟だが、1970年代にネオコンが台頭すると、その影響を受けるようになる。
1990年頃になると国防総省もネオコンに支配されるようになった。
ネオコンはシオニストであり、シティやウォール街、つまり米英金融資本の影響下にある。
ネオコンが1995年に日本をアメリカの戦争マシーンに組み込んだことは本ブログで繰り返し書いてきた。
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