きなこのブログ

大失業時代が到来しています。大失業の恐ろしさを歴史から学ばなければならない。『大失業は戦争への道につながっている』

トランプは想定されるテロに合衆国軍の投入も辞さない 2ー1

「トランプ逆転勝利」の後のバイオテロと食料不足①
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-6960.html

トランプは「戒厳令も辞さず」の覚悟でいるようだ。


私が、トランプ政権が発足する前から言ってきたように、彼は間違いなく大統領令を出して非常事態宣言を発動するだろう。


中国の人民解放軍は大挙して米国に入り込んでいる。


中国は金で買収した民主党を通じて、米国内で共産主義を焚き付けて内戦を惹起させようとしている。


米国の有権者が、「この壮大な不正選挙が米国内の問題にとどまらず、国境を超えて多くの国々の選挙に浸蝕している共産主義との戦いである」と理解し、これに賛同すれば、最終的には「法の縛りをかなぐり捨てでも、米軍頼み」とばかり、戒厳令が発動されるだろう。


その結果、トランプの権力がいっそう増して米国は軍事政権が支配することになる。

バイデンは「自分が大統領になれない」ことを悟っており、とっくに白旗を上げている


おやっ?
「米の分断、元凶はトランプ氏にあらず 格差で信条極端に」・・・

 

 

「米民主党、トランプ政権にクーデター?」・・・

 

 

12月2日まで、「すべては、トランプが悪い」のではなかったのか。


それでも、日経と姉妹関係にある朝鮮の中央日報は、今日も「バイデン氏「当選確定」…選挙人団270人以上を公式確保」とデマを飛ばして頑張っている。

 

 

CIA(米・民主党寄り)のプロパガンダ機関に成り下がった読売も、生き残りをかけて「バイデン氏、選挙人の過半数獲得…各州で認定進む」などと、まったく事実と正反対のことを報じている。

 

 

涙ぐましい。
すべて「大嘘」である。

凄まじい売国奴菅義偉よ、「どうぞ、どうぞ、尖閣へ」か。

 

 

 

 

やがて、国際金融資本の走狗、竹中平蔵や、シティー工作員デービッド・アトキンソンに洗脳された日本の情けない「主観政治リーダー」と書き立てられるだろう。


そんなに利権が欲しいのか。


ここまでの売国行為を働くのでは、内閣総辞職では済まされない。

相変らず、ドミニオン社の自動集計機械や、ドイツのフランクフルトでCIAが管理していると言われているサイトル社のサーバーが米軍によって押収されたというリークは「デマである」と書きだした。


「ファクトチェック」を謳うメディアのほとんどに、民主党から工作資金が入っていることが判明している。


米国メディアの日本人特派員は、いったい何のために大嘘の記事を書いてディスインフォーマーをやっているのだろう。


なぜ、ニューズウィークやCNNの日本人特派員は、バイデンの収賄容疑や数えきれないほどの性犯罪についてはスルーしてしまうのだろう。


なぜ、彼らは、息子のハンター・バイデンが中国共産党から10億ドルの資金があてがわれている事実には触れないのだろう。


犯罪者が、大統領になってはならないだろうに。


何を考えているのか、非常に薄気味の悪い連中だ。

いえいえ、大した理由などない。


日本のマスコミ人の中には、中国共産党のエージェントが多数いるだけだ。


彼らは、勝馬に乗って、明日もうまい酒が飲めれば、それでいいのだ。


共産主義になって、アルコールを禁止する法律ができるまではね。

ブラジルの大統領は、「バイデンが不正手段で大統領になっても、私はバイデンを米国の大統領とは認めない」と言い切っている。


テレ東が報じた。

 

 

正常な感覚を持っている大統領もいるにはいる。

ちなみに、米軍がフランクフルトのサーバーを押収する際に、CIAと戦闘になって米軍兵士5名が殺害され、CIAの傭兵1名が死亡したという「噂」が流れている。


米軍情報を専門に報じているサイトは、「米軍がサーバーを押収した事実はないし、CIAとの銃撃戦で死亡した事実もない。米軍のヘリコプターが狙撃されて墜落した、という情報も確認していない」と述べているが、なんらかの動きがあったことは否定できない。


このとき、現場にはCIA長官のジーナ・ハスぺルがいて、この銃撃戦のとばっちりを受けて負傷したという情報も流れている。


さらには、彼女はグアンタナモに連行されて死刑になったという噂まで。

 

 

ジーナ・ハスぺルのツイッターが、この日を境に停止していることから、こうした陰謀説が流れたのだろうが、死刑にされたというのは考えづらい。

日本は、どうだろう。


間もなく、人民解放軍がバックに控えている漁船団を出して尖閣を乗っ取ろうとしている習近平を、まだ国賓として招こうとしている。


中国は、国際ルールを無視するテロ国家以外の何物でもないことは世界中が認知している。


習近平は、まともな国の政治リーダーではない。

 

粗野で野蛮な単なる盗賊の雇われ親分に過ぎない。

しかし、自民党公明党、維新は、中国さまさまだ。


日本の有権者は、これらの政党内に息をひそめている多数の“隠れ半島勢力”に乗っ取られてしまったことにまだ気が付かない。


やがて、日本人も法輪功信者のようになるだろう。

バイデンは、CNNに出演してなんと言っているのか・・・


「副大統領候補のカマラ・ハリスと意見が食い違った場合、私(バイデン)は、大統領の座をハリスに譲るつもりだ」と言っている。

 

 

バイデンは不思議な奴だ。


いったい、誰に向けて言っているのだろう?


彼は来年1月20までは、大統領ではない。


膨大な証拠を持っているシドニー・パウエルは、軍事法廷にバイデンを引きずり出して、国家反逆罪で罰して極刑を与えたいと思っている。


バイデンは、11月3日の投票日の前から「私は途中で降りる」旨のことを言っている。


バイデンは知っているのだ。


自分が死刑になるかもしれない、ということを。


「大統領を辞退するから、私の罪を見逃してくれ」とテレビ番組を通して、誰かに懇願しているのである。


しかし、こうまで腰抜けでは、米国を乗っ取ろうとしている共産主義陣営にとっても、バイデンは危険人物になる。


命乞いのために、いつペラペラしゃべってしまうか分かったものではない、ということだ。


バイデンの運命は、最高に運が良くても懲役刑。


最悪のケースでは、自分の共産主義陣営のヒットマンによって、口封じのために「始末」されるだろう。


バイデンが、唯一生き残る方法は、極度の痴呆老人を一生涯演じ続けることだ。


バイデンは、犬の散歩で足をねん挫したといって、大きなギブスをはめている。


SNSでは、あくまでも可能性としながら、足に装着されたGPSを隠すためではないかと言っている。


私は、バイデンが「足の怪我の状態が良くない。したがって、私は大統領職をまっとうできないので、カマラ・ハリスに譲る」と言うための口実に使うだろうと見ている。


少なくとも、カマラ・ハリスが、今でも議員を辞職していないことから、彼女が、最悪の場合、バイデン陣営が吹き飛ぶことを想定していると見ることができる。


また、歴代の大統領は、ウォール街から財務大臣を迎えることになっているが、今回は、ウォール街の顔触れが見えない。


ウォール街は、「バイデン政権は、形式的にできたとしても、すぐに崩壊する」と見ているので、触らぬ神に祟りなしの様子見だ。


その代わり、命知らずのブラックロックが接近してきた。

 

 

ブラックロックは、太子党に超接近している。

スマートマティック社の選挙投票システムは、南米だけでなくフィリピンでも使われていた。

 

 

世界20か国以上に輸出されていることがわかっているが、実際は、もっと多いだろう。


つまり、世界中の国々の選挙で不正が行われてきた可能性が濃厚であるということである。


これは、米国の大統領選だけの問題ではない。


世界中の国々の民主主義が、共産主義に食い殺されようとしているのである。


問題は、この不正選挙システムの実質的なオーナーは誰なのか、ということである。


すでに中国共産党太子党ジョージ・ソロスの名前が挙がっているが、これらはフロントに過ぎない。


その奥にいる人々こそが、共産主義を兵器として使いながら、世界を乗っ取ろうとしている勢力であるということなのだ。


唯一、「大紀元エポック」や

 

 

「張陽チャンネル」

 

 

「薇羽看世間」

 

 

などの反共メディアが「そこ」に迫りつつある。

11月28日、「ウェイ・ウは世界を見る(薇羽看世間)」の中国語版のツイッターに、

 

 

中国・広東省にある印刷工場で郵便投票用紙のレプリカを印刷している現場を捉えた映像が投稿された。

 

 

動画の他にも、印刷所内の様子を写した多数の画像がアップロードされている。

 
 

これらの動画や画像は、(おそらく)この印刷工場で働いている女性が撮ったもので、彼女の夫が、この不正選挙に中国共産党が深く関わっている証拠として「薇羽看世間」に送ったものとされている。


「薇羽看世間」のユーチューブ・チャンネルにアップロードせず、ツイッターのみに投稿したのは、「薇羽看世間」がツイッター社に収益化の対象外とされた上、表示制限を受けているからで、この動画を上げれば即刻、チャンネルを削除されることがわかっているからだ。


この短いビデオでは、米国に船便で出荷するための偽の投票用紙を一括注文する「発注者」が印刷工場に指示を与えたときの音声が入っている。


この動画は英語圏では出ていないが、すでにトランプ陣営に状況証拠として送られていることは確実だろう。


米軍のIT担当者が分析すれば、この動画がどこで撮影され、偽の投票用紙を発注している声の主まで特定できるだろう。


というか、すでに、その作業は終わっているに違いない。