きなこのブログ

大失業時代が到来しています。大失業の恐ろしさを歴史から学ばなければならない。『大失業は戦争への道につながっている』

人工地震を利用する人達・人工地震で死ぬ人達 9 ~米国に歯向かったトルコ~

 

トルコ南部の大地震は明らかに人工地震アメリカ大使館がテロの危険性を警告し、“オランダ、ドイツ、フランス、スウェーデン、スイス、イギリスの6カ国の領事館が一斉に閉鎖された”タイミングで発生した大地震
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=337186

先の記事で、2月6日の早朝に起きたトルコの大地震を予測していた研究者がいたわけですが、カバールは天体の配置を元に破壊活動を行うことが知られているので、今回の大地震人工地震ではないかという疑念がぬぐえません。
 

2022年11月15日の記事で、トルコの最大都市イスタンブールの繁華街でのテロ事件に対して、トルコのスレイマン・ソイル内相が、「この事件(テロ)がどのように調整されたかを知っている。どこが調整したのかも知っている。これは我々への明確なメッセージだ、もう一度強調するが、我々はアメリカからの弔意を受け入れない、拒否すると発言したことをお伝えしました。

 

 

レイマン・ソイル内相は、アメリカ外交団が何十年にもわたって反トルコ政策を追求してきたと信じており、駐トルコのアメリカ大使ジェフ・フレークに対し「私ははっきりとあなたに言います。トルコから汚い手を離してください!」と罵倒しています。

 

 

トルコはスウェーデンNATO加盟を拒否しており、スプートニクの1月25日の記事によれば、“トルコ中道右派政党「祖国党」のエテム・サンチャク副議長は、トルコのNATO脱退は「必要」であるとし、今後5-6ヶ月のうちにそれが実現するだろうと述べた”とのことです。

 


アメリカ大使館がテロの危険性を警告し、“オランダ、ドイツ、フランス、スウェーデン、スイス、イギリスの6カ国の領事館が一斉に閉鎖された”というタイミングで大地震が起きているのです。

 

 

 

地震により、トルコ南部のカフラマンマラシュ市近くのガスパイプラインが爆発」というニュースに対し、酒本正夫氏は、アメリカはやりたい放題だな。これでロシアからのガスも供給されない”とツイートしています。

 

 

最後の記事は2017年のものですが、驚いたことに2017年2月6日にトルコ西岸でマグニチュード5.2地震が発生、

 

 

翌日7日には、トルコ海岸でマグニチュード5.3地震が発生していたのです。

 

 

この地震に対して、トルコの首都アンカラのメリヒ・ギョクチェク市長は、“国外の勢力が高度な技術を使って人工的に地震を引き起こそうと試み、トルコ経済に損害を与えようとした可能性があると警告した”ということです。
 

私の直観では、今回のトルコの大地震は明らかに人工地震です。

 

しかし、今のところ明白な証拠となる事実は出てきていません。

 


トルコ、米国大使を色彩革命の準備で非難
https://vz.ru/world/2023/2/4/1197817.html

(前略)
トルコのスレイマン・ソユ内相は、エルドアン大統領の長年の同盟者でもあり、米国の外交団が数十年にわたって反トルコ政策を追求してきたと信じている。
アメリカの大使は皆、“どうすればトルコを傷つけられるか”と考えている。これは、長年にわたるトルコの最大の不幸の1つである。他の大使を集めて、アドバイスしようとするのです」と、大臣は憤慨した。
(中略)
「あなたが何をしてきたか、どんな手を打ってきたか、どのようにトルコを煽りたいか、はっきりとわかっています。汚れた手と、にやけたマスクの顔をトルコから遠ざけろ」と、RIAノーボスチがトルコ内相の発言を引用している。
(中略)
オランダ、ドイツ、フランス、スウェーデン、スイス、イギリスの6カ国の領事館が一斉に閉鎖されたのである。閉鎖のきっかけは、アメリカ大使館がテロの危険性を警告したことだった。しかし、アメリカ人自身は、なぜか閉まらなかった。
欧州各国でコーランが公開焼却された後、テロの可能性が高まったと大使館は見ている。
(中略)
最近、半官半民の雑誌「フォーリン・ポリシー」(ワシントン)が、こんな予測記事を出した。


もしエルドアンがトルコの選挙に勝てば、トルコは「血の池」になるだろう。この出版は、アメリカ大使館がテロを「発表」する1週間前に出たものである。

これらはすべて、アンカラスウェーデンNATO加盟を拒否していることを背景に起きていることである。
(以下略)

 

 

 

トルコ首都の市長、外国勢力が「人工地震」でクーデター企図と警告
https://www.afpbb.com/articles/-/3117119

歯に衣着せぬ物言いで知られる、トルコの首都アンカラ(Ankara)のメリヒ・ギョクチェク(MelihGokcek)市長は7日、国外の勢力が高度な技術を使って人工的に地震を引き起こそうと試み、トルコ経済に損害を与えようとした可能性があると警告した。

1994年に市長に就任したギョクチェク氏は、370万人以上のフォロワーを抱える同氏ツイッターTwitter)アカウントに奇抜な主張を投稿。トルコ西部チャナッカレ(Canakkale)県で6日と7日朝に発生した地震について言及した。

同国の災害緊急事態管理庁(AFAD)によると、地震の規模はそれぞれマグニチュード(M)5.3と5.2だった。

一連の投稿でギョクチェク氏は、今回の2度の地震を「調査」し、外国からの干渉によって発生した可能性があると示唆。

また、人工地震の発生装置の存在を主張する動画も共有し、大規模な装置を搭載する潜水艦と船舶はすべて、当局の管理下に置くべきだと要求した。

さらに、「周辺で地震の調査を行っていた船があった。それが何を調べていたのか、どこの国の所属なのかを明らかにしなければならない」と述べ、その究極の目的は、経済的な「クーデター」を実施するために、イスタンブール(Istanbul)近郊で地震を引き起こすことだった、との持論を展開した。

 


トルコやシリアで「2度の巨大地震」が発生、現時点で4300人以上の死者!両国ともロシアに融和的な政策を続けてきた中で!→あまりに都合がいいタイミングと震源に疑念の声が噴出!
https://yuruneto.com/turkey-jisin/

どんなにゅーす?

・2023年2月6日、トルコ南東部のシリア国境に近いガジアンテプ市付近でM7.8の地震が発生したのに続き、同日カフラマンマラシュ県のエルビスタン地区でM7.5の地震が連続して発生。

被害はシリアにも及び、多くの建物が壊滅的な被害を受け、これまでに両国合わせて4300人以上の死亡が報じられている。

・トルコのAFADは、2度目の大地震は余震ではなく、別の地震であると発表。

両国ともにロシアに融和的な政策を行ない、ロシアを敵視する欧米のグローバル連合から強い批判を受けてきた中、あまりに出来すぎたタイミングと震源に、ネット上ではグローバル支配層によるステルス的な”人工地震テロ”を疑う声が噴出している。



ロシアに融和的な政策を行なってきたことで欧米から強い非難の声が噴出してきたトルコとシリアが、「同日2回の別の巨大地震」で壊滅的な被害!ネット上では早速「(人工地震を疑う)頭の悪い陰謀論に騙されないように!」との声が盛り上がり!

 

 


トルコ国内で同じ日に2回も別の巨大地震が起こったというのも異様だけど、何よりもトルコとシリアはともにロシアに融和的な政策を行なってきたことで、「ロシア敵視」の欧米から強い非難の声が上がっていた中でのこの事態ですものね。

トルコについては、2017年にも北西部チャナカッレ県でM5.2の地震が発生しており、その際にアイヴァジゥク市の建物102戸が倒壊したとのことだけど、この時に、アンカラ市長のゲクチェク氏は「トルコでクーデターを試みた勢力が人工的に引き起こした可能性がある」と述べていたことがSputnikで報じられている。
 

それに、「同時多発的に近くの複数の震源域で巨大地震が起こる」という形態も、(これも以前から人為的な巨大地震テロの疑いがくすぶってきた)東日本大震災(+福島原発事故と非常によく似ているし、日本の場合も、あの東日本大震災をきっかけに民主党政権が一気に崩壊、さらには第二次安倍政権の誕生と野党の弱体化に伴う自民一強体制に繋がり、まさにあの未曽有の大災害を機に、たったの10年余りでこれまでの平和国家の姿が大きく崩れ去り、極度の貧困の蔓延とともに「戦争が出来る国」へと変貌を遂げようとしている。

こうして俯瞰的にみてみると、やはり東日本大震災もあまりにも出来すぎたタイミングと震源(日本の原発の中でも福島第一原発において深刻事故が起こるリスクが高いことを、以前に共産党議員が国会で指摘していた)で発生したことが分かるし、これもまた、戦後以降(さらにいえば明治維新以降)グローバル支配層によって一貫して進められてきた「日本破壊工作」の一環だったことが仄見えてくるわね。

こうした過去の事例をみても、今回のトルコ・シリアの巨大地震も極めて出来すぎたタイミングと震源で起こっているし、これまでロシアに融和的な政策を行なってきたトルコとシリアをまとめて懲らしめる目的で引き起こされた、グローバル戦争勢力による地震テロである疑いがある。
 

中でも、トルコは、NATOに加盟しながらロシアへの制裁の消極的だったことで欧米の戦争屋から強い非難の声が上がってきたし、エルドアン大統領は対露制裁によって”自滅の道”をひた走っている欧州について「自業自得だ」と言い放っていたからね。

シリアもまた、ロシアにとって非常に重要な同盟国であり世界で稀有なほどの強い反グローバリズム政策を行なってきた国で、これまでもグロ―バル戦争屋から(軍事から経済まで)様々な激しい攻撃を受け続けてきた経緯があるわ。

ちなみに、上のTBSニュースの画像をみて気が付いたけど、今回もまた民間救助組織としてあの「ホワイトヘルメット」が入り込んでいるみたいね。



ホワイトヘルメットについては、以前に当サイトの記事の中で、表向きには民間救助組織を装いながら、シリア内戦で(シリアを陥れるための)様々なフェイクや欺瞞作戦を行なっている事実上のCIAの下部組織である疑いが強いことを紹介したことがあったけど、またまた今回もこの連中が暗躍しているみたいだね。

 

 

↓シリアで行なわれていたホワイトヘルメットによるヤラセ疑惑。

 


今回もまた彼らが颯爽と登場してきたことをみてもますます怪しいですし、毎度ながら、欧米のグローバリストの悪辣さには反吐が出そうになるわね。

ネット上では、(これもまたお約束で)「人工地震などという頭の悪い陰謀論に引っ掛からないように」と喧伝する声が盛り上がっているけど、これまでも「アホな陰謀論と言われてきたものの多くが本当のことだったことが繰り返されてきているし、mRNAワクチンについても、そのリスクを訴える声について「アホな陰謀論とのレッテル貼りをマスコミが率先して行なった結果、マスコミの方を信じて接種した人々が次々と死亡し、取り返しがつかないほどの健康被害を被った人々が激増する事態になっている。

世界大戦が行なわれていた時代から、人為的にウイルスをばら撒いたり、人工的に地震や天気などを操作する計画や研究が長年にわたって行なわれてきたことは厳然たる事実であり、

 

 

グローバル支配層は、(自分たちの権力・生命・健康を守っていくために)古くから絶えず大衆を根本的に騙し、洗脳し続けてきたことでここまでの巨大な権力と支配力を手にしてきたという現実を、より多くの市民が(自分たちの生命・健康・生活を守っていくために)客観的に認識する必要があるのではないかな。

本来であれば、その国の政治家や官僚自身が、「グローバル資本勢力による人工地震テロ」をも想定した上で、国を防衛していくための施策を行なっていくべきですし、今回の「奇妙な連続大地震についても、グローバル支配層によるステルス地震テロの疑いも含めて実態の解明や調査に乗り出すべきではないかしら。