COVID-19ワクチンで炎症が引き起こされるだけでなく免疫低下でVAIDSの状態
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202309020000/
コロナウイルスは紀元前8000年には存在していたと言われ、人類との付き合いは長い。
深刻な病気を引き起こすとは認識されていなかったのだが、2003年に重症肺炎を引き起こすSARS-CoV（SARSコロナウイルス）が出現した。
そして2019年12月、中国湖北省の武漢でSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が見つかり、翌年の2月4日には横浜港から出港しようとしていたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が見つかると人びとの恐怖は高まる。
それ以降、世界を「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」なる悪霊が徘徊し始めた。
武漢やクルーズ船内ではそうした重篤な肺炎を引き起こす病原体が存在していたのかもしれないが、その後、SARSと似た重症の肺炎患者が世界の街にあふれ、死者が急増するという事態にはならなかった。
さまざまな手段を使って「感染者」や「死亡者」を水増し、あるいは捏造してイメージが作られただけだ。
感染が広がった何らかの病原体が存在していたとするなら、それは武漢やクルーズ船内で病気を引き起こしたものとは違うだろう。
COVID-19騒動が引き起こした最大の問題は「ワクチン」というタグが付けられた遺伝子操作薬にほかならない。
これは全く新しい薬で、安全性の確認はされていない。
最も多く使われた「mRNAワクチン」はmRNAを細胞の内部へ送り込み、細胞に病気の原因であるスパイク・タンパク質を製造させるというもの。
人間の免疫システムは細胞を病気の原因だと認識して攻撃、炎症を引き起こす。
精巣の細胞にmRNAが入り込み、精子でなくスパイク・タンパク質を作り続けるケースもあるようだ。
そうした炎症を抑えているのが免疫の低下。
いわばAIDS状態になるわけで、VAIDS（ワクチン後天性免疫不全症候群）なる造語も使われ始めている。
「ワクチン」を接種した後、それまで感染したことのない、さまざまな細菌性の病気にかかる人がいるとイゴール・チュドフは指摘しているが、そうした状態がVAIDSだ。
接種が始まる前からADE（抗体依存性感染増強）を懸念する人は少なくなかったが、懸念された通りになっているようだ
そのほか「COVID-19ワクチン」にはDNAの混入、mRNAを細胞の内部へ運ぶために使われているLNP（脂質ナノ粒子）の毒性、グラフェン誘導体の混入なども問題だ。
LNPは卵巣を含むあらゆる臓器に蓄積、生殖システムが破壊される可能性が指摘されている。
こうした危険な「COVID-19ワクチン」を接種された幼児にも深刻な副作用が出ているが、それだけでなく、「ワクチン」を接種した母親から生まれた新生児にも副作用が出ているという。
「COVID-19ワクチン」の接種を計画していたきた人びと、つまりアメリカ国防総省は、乳児や人間の生殖能力を破壊することで人類の力を破壊、あるいは著しく制限しようとしている。
「ワクチン」メーカーは哺乳類の受胎サイクルを破壊する実験を行っていたという。
妊婦は医師から接種を勧められていたが、アメリカのCDC（疾病対策センター）の所長を務めていたロシェル・ワレンスキーも接種を勧めていた。
問題の「ワクチン」が安全で効果があり、妊婦が接種することは必要だと信じ込ませる心理作戦のために130億ドルが投入されたとされている。
カネを受け取った団体の中には産婦人科医を監督している産婦人科のNGOも含まれていたという。
彼らが取り交わした契約では、「ワクチン」の危険性を語った場合、受け取った全てのカネを返さなければならないことになっているという。
日本の政治家、官僚、学者、編集者／記者などがカネに関して潔癖だということはあるだろうか？
ところで、ロシアでは昨年7月、外国の巨大医薬品メーカーからロシアの医療関連機関の幹部へ多額の資金が渡っている事実が明らかにされた。
ウラジミル・プーチン大統領はユーリ・チカンチン連邦財務監視庁長官と会談、それを問題にしている。
連邦財務監視庁はFSB（連邦安全保障局）と共同で医療世界におけるカネのやりとりを止めさせるために調査を始めたという。
新たなCOVID-19変異株を悪霊として宣伝、投票へ行けない状況を作る可能性も
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202308300001/
新たに見つかったCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）の変異株は恐ろしいという宣伝が始まっている。
https://www.who.int/en/activities/tracking-SARS-CoV-2-variants/
EG.5（エリス）とBA.2.86（ピローラ）だ。
真偽は不明だが、9月以降、航空関係者や旅客機の乗客にマスクの着用が順次義務付けられるとする話も伝えられている。
その後、2021年当時のようなソシアル・ディスタンスやロックダウンが求められる可能性があるというのだ。
COVID-19は当初、「2019-nCoV」と呼ばれていた。
名称がCOVID-19へ変更されたのは2020年2月のこと。
その病気を引き起こす病原体が特定できないまま「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」と命名された。
いわゆる「新型コロナウイルス」だ。
本ブログでは繰り返し書いてきたが、COVIDを反転させ、それをヘブライ語の文字へ変換させると「死者の霊」という意味になる。
反転させる理由は、ヘブライ語がアラビア語と同じように右から左へ書くからだ。
反転させると「DIVOC」になるが、音に基づくと「dybbuk（あるいはdibbuk）」とも表現できる。
これは悪霊を意味する英単語だ。
ちなみに、ヘブライ語では「V」と「B」を区別しない。
そこで、COVIDという名称を見てヘブライ語を理解できる人の一部は驚いたようだ。
実際、COVID-19は人びとを脅す悪霊として使われた。
COVID-19を使った悪霊騒動は2019年12月に中国湖北省の武漢においてSARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が見つかったところから始まる。
翌年の2月4日には横浜港から出港しようとしていたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」でも似たような症状の患者が見つかり、人びとを恐怖させることになったが、「SARSと似た重症の肺炎患者」が街にあふれ、死者が急増するという事態にはならない。
つまり世界的な感染爆発とは言えない状態なのだが、WHO（世界保健機関）は2020年1月30に緊急事態を宣言、3月11日にパンデミックを宣言した。
パンデミックを宣言できたのは「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行（2009年1月から10年8月にかけての時期に）する直前に定義の変更があったからだ。
「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られていたのだ。
2020年4月にWHOやアメリカのCDC（疾病予防管理センター）は、医学的な矛盾がなく明白な別の死因がないならば、あるいは適度な確かさがあるならば、COVID-19を死因としてかまわないと通達した。
アメリカ上院のスコット・ジャンセン議員はその年の4月8日にFOXニュースの番組に出て、病院では死人が出ると検査をしないまま死亡診断書に新型コロナウイルスと書き込んでいると話している。
COVID-19に感染している場合、病院が受け取れる金額が多くなるからで、人工呼吸器をつけるとその額は3倍になるという。
感染者数を水増しするために利益誘導したわけだ。
「無症状感染者」なるタグも使われた。
パンデミック宣言を正当化するため、PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査も利用された。
これは特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する分析のための技術だが、増幅できる遺伝子の長さはウイルス全体の数百分の1程度にすぎず、ウイルス自体を見つけることはできない。
増幅の回数（Ct値）を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になり、偽陽性も増える。
偽陽性を排除するためにはCt値を17以下にしなければならず、35を超すと偽陽性の比率は97％になるとも報告されている。
ちなみに、2020年3月19日に国立感染症研究所（元731部隊）が出した「病原体検出マニュアル」のCt値は40だ。
Ct値をこうした数値に設定したならPCR検査は無意味だが、結果だけは出るので人びとを騙す材料には使える。
PCRを開発、1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスもPCRをウイルスの検査に使ってはならないと語っていた。
例えばニューヨーク・タイムズ紙は2007年1月に掲載した記事で、PCRのような高感度の簡易検査は、伝染病が蔓延していると誤って判断させる原因になりうると警鐘を鳴らしている。
こうして作り出されたパンデミック騒動を利用し、少なからぬ国が監禁政策（ロックダウン）をとり、社会の収容所化が進んだ。
生産活動や商業活動は麻痺、個人経営の店や中小企業を中心にして経営状態が悪化し、倒産に追い込まれるケースも少なくない。
サプライ・チェーンはダメージを受けた。
また、個人を監視、管理する仕組みの導入も図られている。
その核になるシステムはデジタルIDだろう。
欧州委員会は2019年に公表した指針の中で、EU市民向けの「ワクチン・カード／パスポート」を2022年に導入する計画を立てている。
こうした騒動を利用してWEF（世界経済フォーラム）は資本主義の「大々的なリセット」を主張している。
そのWEFを率いるクラウス・シュワブは2016年1月にスイスのテレビ番組に出演、そこでマイクロチップ化されたデジタル・パスポートについて話している。
まずチップを服に取り付けるところから始め、次に皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するというのだ。
一人ひとりの感情を監視するだけでなく、思想や記憶の管理も考えている。
シュワブを含む欧米の支配層は彼らの支配システムを維持するだけでなく、高級化するために大多数の人間を巨大コンピュータで操作する世界を築こうとしている。
それがリセットだ。
おそらく、彼らは簡単にロシアも中国も屈服させられると考えていたのだろうが、そうした展開にはなっていない。
アメリカのくびきを脱する国が増え、アメリカ支配層の内部にも軌道修正を模索する動きが現れている。
何が何でもアメリカを中心とする支配システムを維持したい人びとは来年の大統領選挙でジョー・バイデンのようなネオコンの傀儡を勝たそうと必死だ。
それが難しいなら、選挙できない状況を作ろうとするかもしれない。
ロシアや中国と直接的な戦争を始められないなら、選挙できないような状況を作るかもしれない。
例えばCOVID-19以上の「悪霊」を登場させ、投票所へ行けないようにすることもありえるだろう。
