中共とロシアが軍事同盟を結んだ。
ロシアの真意はいかに・・・だが、それについては次回のパート2で。
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1月6日にワシントンD.C.で行われるアンチDSのミリオンマーチに、中共の工作員が潜入して破壊工作を行う可能性が高い。
ペンタゴンは市民を守るために万全の態勢で臨むべく準備をしているが、この陽動作戦に引っかかった中共・民主党は、その瞬間、国家反逆罪対象のテロリストに認定され、次々と逮捕されるだろう。
トランプが敗北すれば、台湾という防波堤が取り払われ、日本が中国に占領される
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・・・先週の前半、「トランプは、なぜ彼の政権の重要な機能のほとんどをワシントンD.C.から他州に移動させたのか」という不確かな情報をもとに、ごく一部のSNS上や、ごくわずかのアルファブロガーの間で密かな議論を呼ぶこととなりました。
彼らの分析によれば、トランプ政権の機能が移された州は、トランプの別宅のあるフロリダ州であるとも言われています。
この情報は、今日現在でも表沙汰になっていませんが、意外にも英語圏では各方面にリークされています。
言い換えれば、“外国勢”によるワシントンD.C.に対するハッキング攻撃の脅威が高まっているということです。
・・・さらに、CHICOMの中共工作員が、すでに米国に侵入したという米軍事情報筋からの報告も複数上がっています。
それは事実でしょう。
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・・・12月20日、総勢2000人以上の大規模なデモ行進「Fight for Trump in Osaka」が、大阪市西区の靱(うつぼ)公園から難波大阪まで、警察官の誘導によって平和裏に行われました。
この抗議活動は、12月27日の名古屋の次は、東京でも計画されているようです。
メディアによる洗脳から抜け出ようとしている高感度の日本人は気が付いたのです。
史上最大の選挙犯罪人、バイデンーハリス陣営を容認してしまえば、親日的な台湾は即刻、中国共産党の餌食となり、台湾国民は、ウイグル族と同じような扱いを受けることを。
そして、中国の領土となった台湾の最高峰・玉山(ぎゅくざん)に人民解放軍のレーダー基地が建設されると同時に、日本の防空識別圏は形骸化され、中国軍による領空侵犯が日常化し、いずれは日本列島もまた中国に取り込まれて多くの日本人がウイグル族や法輪功信者と同じように、生きたまま腹を切り裂かれるということに。
なぜなら、中国の美人スパイとマネーに汚染された自民党の議員たちは、台湾を中国の一部であると認めているからです。
これでも、日本のディープステートが、自民党と公明党、外務省のチャイナ・スクールの官僚たちであることに気が付かない人は、たぶん自分の臓物を生きたまま中国に提供したいと考えている奇特な人なのでしょう。
「蒼ざめた馬に乗った第四の騎士」が放たれた
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・・・数日前、反共・保守のエポックタイムズが運営している番組のひとつ「クロスロード」に、リン・ウッド弁護士の生配信がアップロードされました。
敬虔なクリスチャンである彼は、このインタビューで以下のように述べています。(以下要点のみ)
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・・・このアメリカが失敗したら、世界から希望がなくなります。
アメリカは、希望の灯火を世界に灯し続けなければなりません。
・・・この戦争は、トランプ対バイデンとの選挙の争いではなく、「善」と「悪」との戦いです。
しかし、ベストを尽くせば、神は必ず動いてくれます。
メリークリスマス・・・
トランプが腹の中に収めていることを代弁しているリン・ウッド弁護士が、「バイデンとの戦いなどではなく、善と悪の戦いである」と述べたように、これはヨハネの黙示録に預言されている「第四の騎士」の暴虐を阻止するための戦いです。
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「第四の騎士」とは、青白い馬（蒼ざめた馬）に乗った「死」を象徴する騎士のことで、それは、すでにこの世に放たれています。
「青白い馬（蒼ざめた馬）」は、新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)の新首都になることが確定したコロラド州デンバーにある
デンバー国際空港の敷地内に設置されています。
この馬に乗る第四の騎士は、疫病(ウイルスなど)や野獣(米国から見て中国とロシア)をもちいて、地上の人間を死に至らしめる役目を担っている黄泉（ハデス）を連れてくるとされています。
最終的には、ウォールストリートジャーナル(2008年12月29日付)の予言的な記事のとおり、「米国は分断から消滅」に向かいます。
(詳しくはコチラを参照)
どうでしょう？
それは、すでに始まっているでしょう？
現在の米国の状態については、半年前に書いています。
確かに、自由のための戦いが米国で始まっています。
そう、米国の次は「日本」です。
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・・・米国の大統領選は米国の運命を決めるだけでなく、世界の運命をも変えてしまいます。
しかし、幸いなことに、私たちに気づかせるための大いなるヒントが出てきました。
それは、英国のタブロイド紙「デイリー・エクスプレス」のオンライン版(12月23日付)が報じているように、「ローマ教皇フランシスコがクリスマスの後に辞任することを示唆した」というニュースです。
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国連中心主義の親中派、小沢一郎は、ディープステートに利用され続けた悲劇の政治家
今回の米大統領選に深く介入している中国は「全体主義の独裁国家だ」と言われています。
私も、細かい説明を省くために、便宜的にそのように表現することがあります。
しかし、厳密に言うと、これは間違いです。
中国は、中国共産党(CCP)という巨大な政治マフィアが支配している「漢民族の覇権主義による集団支配体制」を指して言う言葉であって、本来の意味である「国家」ではありません。
それは、ちょうど、自由民主主義の国家＝「THE UNITED STATES OF AMERICA」が、「THE UNITED STATES OF AMERIKA」によって内部から乗っ取られてしまっているように、ディープステートが剥き出しになった状態を言うのです。
「ディープステート」という言葉が初めて出てきたときに、これを「国家」ではなく「状態」と訳した学者たちがいましたが、それが正しいのです。
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・・・そのお膳立てをしたのは国際金融資本であり、日本のODAです。
当時、自民党幹事長だった小沢一郎は、中国にのめり込んで、国民の税金をODAの名の下で湯水のように注ぎ込んできました。
小沢は、いまでこそ、好々爺のごとく政治塾を開講して後進の育成に当たっていますが、日本の政界のみならず、ワシントンの保守からさえ排斥され続けてきたのは、彼が中国共産党を助けてきたからなのです。
それは、彼が民主党幹事長の時代に、民主党の若手政治家や政治家の卵など約200人を引き連れて、中国共産党詣でをしたことからも明らかです。
また、彼は「国連中心主義」の政治家として知られています。
国連と中国共産党は、「共産主義よる世界統一主義」という点では、まったく同質です。
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ロシアの名前が出てきて、立ち止まったトランプ陣営
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・・・12月16日、CBSの上級調査特派員、キャサリン・へリッジは、特大スクープと称して「ジョン・ラトクリフ国家情報長官が、11月に中国、イラン、ロシアによる外国勢による大統領選挙への干渉があったことを認めた」と報じました。
ウィリアム・バー前司法長官、ジョン・ラトクリフ国家情報長官ともに「大統領選へのロシアの介入があった」と主張しています。
トランプは、中国共産党が差し向けた美女とチャイナマネーによって篭絡した民主党議員たち、そして、ワシントンD.C.のほぼ全域に浸蝕しているディープステートによって選挙が盗まれたと国民に訴えてきました。
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・・・本当のところ、トランプは、バイデンなどの下っ端工作員などは眼中にはなく、中国共産党、そしてこれに与する企業群、そして、これらを背後で操っている「奥の院」の長老こそが人類にとっての真の敵と捉えているのです。
しかし、その「奥の院」について彼は、まだこの段階では言わないだろうし、言えないでしょう。
その「奥の院」の長老の正体については、すでに本稿で書いています。
中共がドミニオンを導入させたもうひとつの狙いは、CHICOMによる米軍の核防御システムの突破にある
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・・・つまり、ドミニオンの不正選挙システムの技術の本当の狙いは、CHICOMが米軍の核防御システムを潜り抜けることにあるのです。
すでに判明しているように、共和党の複数の上院議員もまた、ドミニオン選挙システムを各州に導入するために積極的、かつ受動的に中共と共謀し、その見返りに中共から多額のマネーを受け取っています。
トランプは今のところポーカーフェイスを崩してしませんが、ナチュラル・ニュースのマイク・アダムスの見立てのとおり、1月6日の結果次第では反乱法を行使するでしょう。
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・・・さて、CIA長官のジーナ・ハスぺルの行方は、今になっても杳として知れないままです。
彼女が消息を絶ってから、いったい何週間が経ったのでしょう。
彼女はすでに米軍に拘束されており、司法取引に応じて不正を暴くことに協力しなければ、最悪、反逆罪で処刑される可能性があります。
そのときには、主流メディアやフェイスブック、ツイッターなどのSNSによるフェイクニュース垂れ流し放題を許している「通信品位法230条」が撤廃されていなければなりません。
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・・・世界中から好奇の目で見られている日本の「go to キャンペーン」ですが、これは、中国共産党のエージェントである自民党の二階俊博幹事長が全国旅行業協会の会長だからです。
理由は、全国のホテル・旅館の部屋を買い占めている中国資本の旅行業者の在庫がはけないと、バブル崩壊直前の中国経済が大打撃を受けるからです。
そのカラクリは、中国資本の旅行業者が買い占めた部屋の在庫を、JTBなどの国内旅行業者に卸して利ザヤを儲けるというビジネスモデルにあります。
中国資本の旅行業者が抱え込んでいる部屋の在庫を日本人観光客に消化させなければ、中国資本の業者が次々と倒産してしまうかもしれません。
そのために、わざわざ私たちの血税を投入して、中国資本の旅行会社を救っているのです。
中国企業の甘い需要想定による失敗を、日本国民に尻ぬぐいさせるだけでなく、私たちの血税で損失の補填までしてあげようというのが二階俊博によるgo to キャンペーンの正体です。
みなさんは、ディープステートの生息域は、米国だけだと思い込んでいませんか？
すでに、米国市民の70％近くが、[ディープステート＋中共]の乗っ取りに気が付いています。
悲しいかな、日本でこのことに気が付いている国民は、全人口の5％にも満たないでしょう。
むしろ、米国などより日本のほうがずっと深刻で、ずっと悲惨な結果を引き寄せてしまうでしょう。
