中共の衛星破壊によって通信網が遮断される事態に備えた米軍の動き
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-6980.html
トランプ陣営が戦っているのはバイデンではない。
バイデンのダミーを背後で操っているオバマでもない。
それは、オバマを操っている「カーテンに向こう側で葉巻をくゆらせてワイングラスを傾けている紳士たち」だ。
影の政府のひな型である「SES」はディープステートのインキュベート機関
日本時間で今日、ラトクリフ・レポートがトランプに正式に提出されることになっていた。
このレポートは、米国の情報コミュニティーのトップ、ジョン・ラトクリフ国家情報長官が、NSA、CIAなど、すべての情報機関から上がってくる安全保障に関する情報を取りまとめたものである。
トランプは、このラトクリフ・レポートに基づいて緊急事態宣言、ならびに戒厳令を発動するかどうか判断することになる。
しかし、彼に情報を上げようとしている官僚(関係しているのは、おそらく数千人以上)のサボタージュによって、18日に提出される予定のレポートは、中身のないスカスカのものだった。
米情報部のトップが、きっかりスケジュールを決めて作業にあたらせているわけだから、レポートの提出が遅れることなど「ありえない」ことなのである。
理由は、トランプの大統領令の法的根拠となる「大統領選に外国勢力の介入があったかどうか」の部分が、ほぼ抜けていたために、ラトクリフが現場に突き返したからだ。
どうやら、ラトクリフの配下の膨大な人数のスタッフは、〈民主党の共産主義勢＋中国共産党〉による選挙妨害・不正操作などなかったことにしたいようだ。
世界は、ディープステートの裾野が、いかに広範囲に広がっているか、いかに根深いかを知ることとなった。
ラドクリフ・レポート作成チームのサボタージュは、「シニアエグゼクティブサービス(SES:Senior Executive Service)」という秘密の組織によってもたらされた。
「シニアエグゼクティブサービス(SES)」は、ジミー・カーター政権下で1978年に発効した「市民サービス改革法」によって、翌1979年に設立された組織である。
米国では、大統領が代わるたびに数千人の行政官、立法プランナー、コンサルなどが総入れ替えするので、スキルが定着しないといううらみがある。
そこで、カーターは、政権がどちらに移ろうとも、高度なスキルを持っている人々によって、安定的な立法・行政スキルを、そのときどきの連邦政府に提供できる組織づくりを考えたのである。
したがって、SESは、共和党寄りでも民主党寄りでもないプロ政策集団として、民間の実務能力に長けている本物のエリートで構成されている。
ありていに言えば、カーターは、民活導入によって高度な政策立案能力を持っているエリートが、政治家を助ける仕組みを考えたのである。
米国でも多くの政治家は、主流メディアのキャンペーンの後押しを受けながら人気投票によって決められる。
どちらかというと政策立案能力のスキルを持たない政治家が多い。
特に州議会議員などは、地元企業のエリート社員やコンサル企業に政策を書かせている。
これが企業との癒着の温床になる。
SESの身分は米国連邦政府の職位分類では「公務員」であり、米軍の将官または海軍将官のランクに相当するほど地位が高い。
米・人事管理局によると、SESの組織は、リーダーシップに優れた“幹部クラスの軍団”となるように設計されており、大統領の最高任命者である大統領のすぐ下の重要な地位があたえられている。
SESは、大統領に代わって、他の連邦公務員の公務とリンクしながら機能している。
SESのポジションは、一般スケジュールのGS-15レベルより上で、エグゼクティブ・スケジュールのレベルIII(I最高レベル、Vが最低レベル)より下であると見なされている。
「一般スケジュールのGS」とは、(やや)高級公務員の給与ランクを示しており、「エグゼクティブ・スケジュール」とは、米国政府の行政機関で最高位に任命された役人に与えられる特別な給与システムのことである。
SESの政府全体における職位は、連邦議員の閣僚(長官)と、(やや)高級公務員との間で、その年俸はざっと20万ドルほどになる。
州によってばらつきはあるものの、一般に米国の政治家、公務員とも、日本の政治家や公務員ほど高くないので、年俸20万ドルはかなりの高額報酬になる。
SESになる資格がある人間は、もともとビジネス能力にも長けており、企業に入れば、もっと高額報酬を手に入れることができるので、公務と言えども、それくらい出さないと定着しない。
民間人からSESになるメリットがあるといえば、政策立案の最前線に立ってキャリアを積むことができるので、これを民間企業に応用できるかもしれないというスキルアップの場として考えられている。
SESは全米で8000人ほどいると言われており、この人々が連邦政府の200万人の公務員を「その能力によって」まとめている。
しかし、実際は、頑張れば頑張るほど高額報酬を得られる新自由主義のビジネスマンなりが、国家のために働くというモチベーションを自己形成するのは難しい。
高い身分と満足のいく報酬を与えられたうえ、裏方として、じっくり政治に取り組みたいという人々は、基本的には愛国者で自己奉仕の精神を持っている人間だから、民間からの政治スキル導入は、うまくいかなかった。
事実、SESのメンバーの多くは、もともと政府関係者であったり、政治家としての経験を積んだ人間であったりする。
大統領が交代しても、SESは特定の政党のために働いているのではないので、その際の人事移動はない。
ここから、「回転ドア」と呼ばれているように、「民間企業とワシントンとの間を行ったり来たりする関係」ができあがってしまって、企業との癒着の構造が出来上がってしまった。
「シニアエグゼクティブサービス(SES)」を調べようと思っても、グーグル検索ではヒットしない。
隠されているからだ。
グーグルでは「彼ら」が本当に隠したい情報はヒットしないようになっているのだ。
たとえば、検索履歴を追跡されない「DuckDuckGo」などの検索エンジンを使えばヒットするはずだ。
https://duckduckgo.com/?t=ffsb&atb=v229-1
ヒラリーが潰れた後、替え玉バイデンを使って戦争を引き起こそうと画策しているオバマの秘密組織
バラク・オバマが、もっとも力を入れたのがこのSESで、この組織を飼いならせば、連邦政府の200万人の職員を「手なづけることができる」と考えた。
したがって、オバマが大統領になったとき、中立的立場のプロ集団だったはずのSESを、自分のための組織として洗脳し、彼らを取り込んだ。
このときから、ディープステートの核が本格的に出来上がったのである。
つまり、SESを自在にコントロールすれば、200万人の一般公務員は、彼らの側になびくので、ワシントンを乗っ取ることができるのである。
通常、新しい大統領に権能を渡した元大統領は、ワシントンD.C.を去ったあと、地元に帰って牧場を経営したり、慈善活動家になったりして残りの社会活動をする。
オバマは例外で、トランプが大統領になった後も、ワシントンD.C.の近くに大きな家を借りて住んでいる。
理由は、娘に学校を転向させたくないからだそうだ。
しかし、オバマが、その家でやっていたことは、得体の知れないスタッフ住人とともに、トランプを監視し、彼の身辺情報を集めてトランプの追い落とし作戦を練っていたのである。
この陰湿で非常に危険な男、オバマとは、いったい何者？
オバマの正体がわかれば、ディープステートの輪郭を掴むことができる。
オバマの出自については今でも謎が多い。
分かっていることは、オバマは、徹頭徹尾、イルミナティーの重要な傀儡であるということだ。
オバマの本名はバリー・ソエトロ（Barry Sotero)で間違いない。
彼は、遠くフィンランドのイルミナティーの秘密地下施設で生まれた。
彼は、そこで、将来、合衆国大統領になるべく訓練されたのである。
オバマは、最初から、イルミナティーの教義や新世界秩序の計画、そして、彼が実行すべく与えられた計画などを吹き込まれて育てられた。
彼は23歳になるまで、この地下施設から外に出ることはなかった。
ネット上には、オバマの十代の写真がアップされている。
よく知られているのは、マリファナタバコを銜えている、やんちゃな風のオバマのスナップ写真だ。
この写真も、それ以前の彼の写真も、彼にまつわる青年期のエピソードも、すべては彼を政治兵器として育成したイルミナティーによって偽造されたものである。
もちろん、ミシェル夫人も女性ではない。
トランプの盟友、カール・パラディーノが、「ミシェル・オバマ夫人は、男性の姿に戻ってゴリラと一緒にジンバブエの奥地でのんびり暮らし、気楽にやってもらいたいものだ」と言った。
・・・というのが、オバマを研究しているオカルト研究家たちの間で流れている「まことしやかな噂」である。
ミシェルが男性でオバマがゲイ、彼らの娘が試験管ベイビーか、生みの親に金を支払って譲り受け、里親として娘たちを育てているかで、オバマ・ファミリーが偽装家族であろうとも、この出自のいまだ不明なオバマは、断じてイルミナティーなどではない。
オバマは、どの秘密結社にも属していない。
そんなものより、さらにずっとずっと悪い存在である。
キリスト教徒たちは、オバマを「反キリスト」と見なしており、イスラム教徒は彼を「ダッジャール」と呼んでいるのだ。
オバマ政権の8年間をひとことで言い表すなら、「第三次世界大戦の引き金をイスラエルに引かせるための外交政策を、ひたすら展開してきた政権である」と言うことができる。
オバマは、親イスラエルのトランプの対極に位置する政治家で、反イスラエルどころか、厭(えん)イスラエルともいうべきで徹底的にイスラエルを忌避している。
オバマは、バイデンを操って中東でハルマゲドンを引き起こすことを使命としている。
そのバイデンは、バイデンではない。
クローンか、精巧に仕上げた替え玉だ。
それは、誰でも分かる。
米インテリジェンス・コミュニテイーのトップ、ラトクリフ国家情報長官が、半年前から複数の主流メディアのインタビューを受けて、〈中国＋ディープステート〉による米国の乗っ取りについて警告してきた。
https://prepper.blog.fc2.com/blog-entry-521.html
彼は、慎重に段階を踏んで「戒厳令ありき」の布石を打ってきた。
米国の政府機関に入り込んでいるディープステート(中共と共同する極左グローバリスト)を完全に炙り出すためだ。
多くの有識者が2018年の段階で“第二のハーパーズ・フェリー(南北戦争)”を警告していた
米国は、明らかに“第二のハーパーズ・フェリー（Harpers Ferry）”へ向かっています。
その後で、間違いなくサムター要塞がやってきます。
ハーパーズ・フェリーとは、南北戦争の激戦地となったウェストバージニア州ジェファーソン郡にある小さな町の名前。
サムター要塞とは、南北戦争の火ぶたが切って落とされたサウスカロライナ州チャールストン港近くにある石造りの要塞のことです。
2年前から、米国で二つの勢力の衝突による内戦が避けられない状況となっていることについて書いてきましたが、どうも雲行きが怪しくなってきました。
政治学者のトーマス・シャーラー(Thomas Schaller)は、ブルームバーグ(2018年6月21付)の電話インタビューにこのように答えています。
https://www.bloomberg.com/opinion/articles/2018-06-21/democratic-rage-would-look-something-like-this
「私見では米国の内戦が始まったと見ている。それを完全に回避できるかどうかは分からない」・・・
〈以下省略〉
バイデンの替え玉を使った「不正な大統領選」の大芝居
〈前半省略〉
・・・それでも、主流メディアと不正なSNSによる圧倒的な言論統制と言論封鎖が進む中、いくつかの朗報も舞い込んでいます。
https://www.epochtimes.jp/p/2020/12/66101.html?utm_source=newsletter&utm_medium=email&utm_campaign=394
そのひとつが、定評のあるセキュリティー会社がドミニオン投票システムを分析したところ、ミシガン州アントリム郡に導入された同社の投票機では68％のエラー率が出ることが確認され、人為的に不正操作が行われたことを論理的に証明したという調査報告書を上げたことです。
https://www.epochtimes.jp/p/2020/12/65977.html
〈省略〉
・・・民主党側は、ドミニオンの集計機はネットにつながっていないので、不正操作は不可能だと反論していましたが、
実は票を読み取るスキャナーはネットにつながっており、ドミニオン集計プログラムに設定されているバックドアによって遠隔操作が可能であることが判明した上、
インストールされているセキュリティー・ソフトも5年前のアップデートされていない古いもので、
意図的にハッキングを誘発しようとしているかのような設定になっていたのです。
・・・この調査報告者は法的根拠を持っていて、米連邦最高裁が証拠として採用すれば、一気に芋づる式に他の州の不正の解明につながるはずが、今のところ、最高裁は取り上げようとしていません。
この9人の最高裁判事のうちの何人かは中共のマネーに汚染されているので、ウィリアム・バー司法長官がそうしたように、年明けに辞職を申し出るでしょう。
この見出しの記事の最後に、簡単な謎解きをしてみましょう。
まず、この短い動画を観てください。
https://twitter.com/fleccas/status/1338923147215638528
2007年に、バイデンが「投票機を不正操作されないようにするためには、どうしたらいいのか？」という問いに、「すべての州に、投票の追跡ができる機能を備えた投票機を使うことを義務付ける連邦法を可決させるべきです。すべての州で、その同じ投票機を使うのです」と答えています。
つまり、ドミニオンの投票機を50州に導入すべきだと言っているのです。
〈省略〉
・・・では、数時間前にユーチューブにアップロードされた動画のバイデンと比べてください。
https://www.youtube.com/watch?t=187&v=QgIbnaEzSqM&feature=youtu.be
静止画では、こちらのアップがわかりやすいでしょう。
https://hips.hearstapps.com/hmg-prod.s3.amazonaws.com/images/joe-biden-1267438518.jpg
〈以下省略〉
上級裁判所が「囚人の半分を釈放せよ！」と命令・・・すでに米国は内戦状態！
トランプ陣営の現在の状況をひとことでいうと、
大統領令を出して緊急事態宣言を行い、
その上で戒厳令を発動してあらゆる政府機関の活動を停止するとともに、
国家反逆罪で不正選挙に関わったことが明らかになっている民主党の議員や官僚をしょっぴいて
軍事法廷で裁くことを前提とした取り調べを行う方向に向かっていると言うことができます。
運命の1月6日までに予想される実現性の高いプロセスについて簡略化して説明しておくと、以下の「シナリオA」「シナリオB」の二つのうちの一つに収斂されていきそうです。
〈中間省略〉
・・・ラトクリフ・レポートの内容は、間違いなくトランプに戒厳令の発動を躊躇させる暇を与えないほど強烈なものになるでしょう。
・・・そのとき、民主党＋中国共産党陣営は、どう出るのでしょう。
共産主義者は無神論者なので、目的を達成するためには「血を流すこと」も致し方なしとする考え方が根底にあります。
なんと、先週、テキサス州オレンジ郡の上級裁判所が、刑務所内で発生したCOVIDの集団感染により、400人以上の受刑者に陽性反応が出たため、刑務所の収容人数の半分に当たる1800人の囚人を釈放するよう求める命令を出しました。(デイリーメール 12月15日付)
https://www.dailymail.co.uk/news/article-9056629/Sheriff-refuses-free-prisoners-judge-ruled-release-1-800.html
しかし、保安官は断固として、これを拒否しています。
1800人の囚人の中には凶悪犯罪者も混ざっており、これを解放したら街はとんでもないことになることがわかっているからです。
ドン・バーンズ保安官は、「上級裁判所が先週の月曜日に囚人の解放命令を出した時には、COVID-19で陽性と判定された受刑者の症例はなかった」と証言しています。
その4日後には138件の感染例が報告され、翌週の月曜日には、416件の感染例が報告されました。
〈省略〉
・・・[民主党＋中共]に買収された裁判所が、司法行政のトップを脅迫するという凄まじい事態が起こっているのです。
まさに内戦状態に入っているのです。
中共をウォール街に手引きした「ユダヤ系老婦人」の存在
ジョン・ラトクリフ国家情報長官は、半年ほど前から、メディアの取材やインタビューを立て続けに受けています。
・・・CBSのインタビュー(12月3日付)では、このように語っています。
https://www.cbsnews.com/news/dni-ratcliffe-biden-intelligence-china-threat/?linkId=106220184
「これは、第二次世界大戦以来、この国が直面した最大の脅威である。この世代の課題は、世界の超大国として米国に取って代わろうとしている中国の意図だ」・・・
・・・ウォールストリートジャーナル(12月3日付)では、「中国が、経済的、軍事的、技術的に米国とその他の世界を支配しようとしている」と警告しました。
https://www.wsj.com/articles/china-is-national-security-threat-no-1-11607019599
〈中間省略〉
・・・中国共産党の『超限戦』の武器は、「金(マネー)」と「美女」、そして「脅しと暗殺」です。
日本でも、故・橋本龍太郎元首相をはじめ、多くの政治家、財界、マスコミ幹部がハニートラップに嵌められて売国行為を続けています。
米国では、それから親中の売国政治家の死刑や投獄が始まりますが、日本の司法は米国以上に崩壊しているので、相変わらず中国に日本を売りながら反国民的行為を続けていくでしょう。
スパイ防止法の法案に反対している国会議員を疑ってください。
「我が中国共産党は、10年以上の歳月をかけてウォール街の金融機関を通して米国市場をコントロールしてきた」といった爆弾発言によって、一躍、世界中に知れ渡ることになったのは、中国人民大学国際関係学院副院長で貨幣研究が専門の著名学者、翟東升(日本語:翟東昇／てき とうしょう)教授です。
翟東升の発言は、11月18日に行われた講演会でのもので、FOXニュースが取り上げました。
https://www.youtube.com/watch?v=6sy9swXwcmM
中国共産党は、すぐにユーチューブ側に削除要請を出したものの、米国に本拠を置く反共メディアによって、次から次へとアップロードされています。
〈以下省略〉
通信とネットが遮断！？米国では水と食料の確保が必要となるかも
〈前半省略〉
・・・ラトクリフは、バーティロモの番組の中で、米国の国民に中共の脅威がどれほど深刻であるかを知らせるために、「可能な限り機密情報を解除して、それを一般市民に公開するために努力してきた」と述べています。
https://www.facebook.com/FoxNews/videos/3233373176775912/
マイク・ポンペオ国務長官は、今年2月8日、全米の知事と会談し、彼らの多くが中国人によって「友好的、強硬、または曖昧」の3段階にランク付けされた中共のリストに載っていることを厳しく警告しました。
https://www.youtube.com/watch?v=g1BbswU3i10
つまり、中国共産党は、多くのスパイを州知事に接近させて、「この知事に金と美女をあてがえば、簡単に中国のために働くかどうか」値踏みしているのです。
FBIのクリストファー・レイ長官(共和党)も、2020年7月に「中国からの防諜と経済スパイの脅威」について、スピーチを行っています。
https://www.fbi.gov/news/speeches/the-threat-posed-by-the-chinese-government-and-the-chinese-communist-party-to-the-economic-and-national-security-of-the-united-states
〈中間省略〉
・・・ペンタゴンが、もっとも警戒しているのは「ゼロディ攻撃(ZERO-DAY attack)」です。
中国が米国に仕掛けているサイバー攻撃こそが「ゼロディ攻撃」に他ならず、これが軍事サイトに広がった場合は、米軍の戦力が大幅に低下するだけでなく、民間部門でも、自動車、航空機、船舶などの交通機関をはじめ、すべてのインフラストラクチャーが停止して国民生活に大混乱を生じる可能性があります。
人民解放軍のロケットが、西側同盟国の通信衛星を破壊したり、機能停止に追い込んだ場合、地上の交通機関は大混乱を引き起こし、大洋を航行中の船舶のGPSに狂いが生じるので、サプライチェーンの命脈が寸断される可能性もあります。
ゼロディ攻撃と米国政府の対応については、こちらの英語の有料サイトに詳しく書かれてありますが、
https://thecyberwire.com/newsletters/daily-briefing/2/90
2020年11月6日に配信した「『トランプ勝利』によって共産主義者が『ゼロデイ(Zero Day)攻撃』に踏み切る！？」でも詳述しています。
ダイジェストはコチラです。
https://prepper.blog.fc2.com/blog-entry-513.html
このツイッター情報は、まだ確認が取れていませんが、「神奈川県横須賀沖に、世界緊急放送システム米アンテナ船が現れた」とのこと。
https://twitter.com/ichibei37/status/1339768687633428482
〈以下省略〉
