きなこのブログ

大失業時代が到来しています。大失業の恐ろしさを歴史から学ばなければならない。『大失業は戦争への道につながっている』

コロナの危機(演出)の本質「コロ独」「コロ覇」

永遠のコロナ
https://tanakanews.com/210215corona.htm

米英などの専門家やマスコミが、新型コロナの流行は何十年も続くかもしれないと言い出している。

 

これまでは「ワクチンができてみんなが接種したら流行は終わる」と喧伝されていた。

 

だが、拙速に作られたワクチンの多くは効き目が不確定だ。

 

接種者は自分への感染を防げても、接種者から他人への感染がゼロになるかどうかわからず、接種者もマスク着用や外出制限が続くと言われている。

 

効果が持続する期間も不明確なままだ。

 

そもそも新型(や旧型)のコロナウイルスの病気(風邪)は、生来の自然免疫で治すものであり、ワクチン(免疫)を接種しても身体から不要と判断とれて消失していく可能性がある(だから?風邪のワクチンはない)。

ワクチンがあまり効かないので、全人類がワクチンを打ったらコロナの流行は終わると言えなくなった。

 

ワクチンは副作用があるとの報告も出ている。

 

ワクチンで終わらせられないなら、コロナの流行は今後もずっと続くことになる。

 

新型コロナの変異も喧伝され、変異したら以前のワクチンが効かなくなり、新たなワクチンの接種が必要になるとか、インフルみたいに毎年ワクチン接種が必要だといった話も出てきている。

 

ワクチンでコロナを終わらせられないので「何年も、いやもしかすると何十年も続く」「永遠に続く。人類はコロナとの共存が必要」「(風邪みたいに)人類の風土病になる」といった言い方を「専門家」たちが発するようになった。

 

「権威」あるWSJ紙などがこれを報じている。


コロナの流行が永久に続くなら、先進諸国の都市閉鎖も永久に続く。

 

多くの市民は、そんな事態に耐えられない。

 

経済も破滅する。

 

多くの善良(軽信的)な市民たちが、ワクチンができるまでの辛抱だと思ってがんばってきた。

 

だが、ワクチンは聞かないという話。

 

そして都市閉鎖が永久に続く。

 

冗談じゃない。

 

大変だ。

 

しかしマスコミや専門家など権威筋は、仕方がないですねといった感じで平然としている。

 

大騒動になっていない。

 

都市閉鎖が厳しくない日本の首都圏などでは「非常事態」が長期化する中、人々はむしろ「まず飯でも食っておくか」という感じになり、20時までの短時間で外食を楽しむ家族連れなどで週末の人気飲食店が混み始めている。

 

いい感じだ。

 

人々は恐怖をかきたてるテレビに対するうんざり感も増している。

 

 

多くの人々は正常のようだ。

 

そもそも20時以降に感染が拡大する根拠も全く示されず、説得力がない。



コロナの永久化は、英国で最も大っぴらに指摘されている。

 

英国では昨年11月、今に続く都市閉鎖の厳格化や恒久化が始まった時、保守党の国会議員たちが「都市閉鎖はコロナ対策として効き目が薄い上に、経済や市民生活を破綻させるなど悪影響の方がはるかに大きい」と猛反対した。

 

50人以上の保守党議員が、都市閉鎖に反対する会派(COVID Recovery Group)を作った。

 

だが、それから3か月たち、この会派の議員は11人に減ってしまった。

 

「永遠の都市閉鎖」を演出する「もっと上の筋」から脅され、メンバーが次々に離脱させられたのだろう。

 

「経済なんか潰れても良い。市民がコロナ以外の精神疾患などになっても全然かまわない。学校が閉鎖されて優秀な次世代が育たなくてもかまわない。コロナの(口実とした)厳しい都市閉鎖を永久に続けるんだ」という「上」からの圧力がものすごく強い。

 

エスタブな保守党の国会議員でも簡単にねじ曲げられてしまう。

 

日本政府も、国際的な上からの圧力を受け、しかたなく飲食店や旅行業界を人身御供にして潰して、非常事態の「実績」を「国際お上」に見せている。

新型コロナはとても恐ろしい病気だと喧伝されているが、本当に恐ろしい病気なら、日本など各国政府がPCR検査のいい加減さを活用して「感染拡大」を誇張し続けてきた現状は全く不可解だ。

 

恐ろしい病気であるなら、まずは本当の感染者や発症者をきちんと特定することに全力を注がねばならない。

 

だが、現実は正反対だ。

 

日米欧などでは、PCR検査の増幅回数が大きすぎて、陽性とされた人の90%前後が、実は陽性でない偽陽性だ。

 

40回に設定しているPCR検査の増幅回数を30回にしないと正確な検査にならない。



PCR検査の対象者を増やすと、それに比例して(偽)陽性者の数も増えるので「陽性者=感染者が増えて大変なことになっている」と(ウソの)「非常事態」を演出できる。

 

日本政府は、欧米と横並びでコロナの感染拡大を演出しろとWHOなど「国際お上」から命じられているらしく、検査数を急増させて非常事態宣言を出す演技を昨春から繰り返してきた。

 

本当は全く恐ろしくない病気だから、こんなインチキな茶番を延々とやっていられるのだ。

 

昨春から繰り返されてきたこの構図を見るだけで、コロナに関する上からの説明を信用できなくなる。

 

マスコミや権威筋はインチキを感じ取れるはずなのに、何も報じない。

 

毎日、恐ろしい病気だという誇張ばかり報じている。

 

これは「報道」でなく「茶番劇」である。

 

ジャーナリズムは(20年前の911事件あたりから)プロパガンダと化している。 

新型コロナのウイルスを、PCRでなくもっと精度の高い確実な方法で存在確認できているのなら、発生から1年以上経った今でも新型コロナが世界に存在しているといえる。

 

コロナをめぐるあらゆる話が誇張されている可能性があるので存在確認できているのか怪しいが、あえて軽信者様たちと同じ土俵に立ち、存在確認できていると仮定してみる。

 

その場合でも、新型コロナの陽性者の数は、PCR検査によって世界的に10倍に水増しされている事実は変わらない。

 

肺炎などの症状が出た人がPCRで偽陽性になると、新型コロナでなく別の原因で肺炎になったにも関わらず、コロナで重症化したと診断されてしまう。

 

このやり方で、発症者や死者の数も世界的に水増しされている。

 

本物の新型コロナに感染して重症化する人も存在するが、その数は統計数字の10分の1とか、そのぐらいしかいない。

 

新型コロナで発症する人の多くはもともと持病を持っていて低免疫の人だ、新型コロナで死ぬ人は新型コロナにならなかったとしても早晩死ぬ人だ(だから大騒ぎしなくて良い)と早い段階から言われていた。

誇張をすべて取り去って改めて新型コロナの脅威について考えてみると、インフルエンザや風邪、交通事故、原発事故、地震、企業内モラハラ、家庭内不和など、人々が日々直面している他の脅威と同じかそれより低いリスクでしかなくなる。

 

風邪やインフルは人類の風土病だ。

 

新型コロナが人類の風土病に加わっても人類が被るリスクはあまり上がらない。

 

少なくとも、都市閉鎖の強要は全く必要ない。

 

恐怖のどん底に落とされて不安な日々を過ごす必要もない。

 

閉店させられる飲食店は政治の被害者だ。

 

明確に発症しない限り他人にうつさないという、早い段階に出された調査結果が正しい可能性が高いから、無症状の人はマスクも不必要だ。

 

マスクは「遵法」とか、鉄道会社やお店の人々に「敬意を払う」ために儀礼に着用するものでしかない。

 

都市閉鎖などコロナ対策は、コロナ対策のふりをした国際政治独裁・覇権行使の策である。

コロナの危機・有事体制は永遠化・長期化することによって、世界的な独裁体制、覇権行使になっている。

 

今の世界はコロナ独裁、略称「コロ独」だ。

 

コロナ覇権、略称「コロ覇」とか(明示的なのが独裁、隠然なのが覇権)。

 

医者は、医療の専門家だが覇権分析の専門家でない。

 

医者の多くはコロ独の存在に気づかないだろうから、コロナの危機(有事体制)の本質を理解できず、他の軽信的な人々と同じ状況だ。

 

医者だからといって信用できない。

 

プライドが高い医者(や記者や学者など専門家)たちに面と向かってそれを言うと、全く理解してもらえずくだらない喧嘩になるからやめた方が良いが。

 

専門家が信用を失い、高慢なだけの「くだらない存在」「隠然間抜け」「幼稚な人々」に成り下がって権威のバブルが崩壊していくのがコロ独のもうひとつの特徴だ。

 

 

コロナで世界恐慌がひどくなっているのに株価が最高値だ。

 

この馬鹿げた事態をうまく説明しない・できない経済や金融の専門家も(笑)な隠然間抜けである。

コロナ独裁のもうひとつの特徴は、独裁とか覇権の体制としての出来栄えが稚拙なことだ。

 

コロ独を安定的に長期化したいなら、欧米が厳しい都市閉鎖をやって経済を自滅させているのは、人々を怒らせて反逆させるだけの愚策だ。

 

罰金つきのマスク義務化も馬鹿だ。

 

日本政府が英国製のワクチンを買って日本人に接種することが決まった後、英国製は高齢者に効かないかもという「事実」が報道されたりする。

 

ワクチンを最も欲しているのは、テレビを鵜呑みにする傾向が若者より高い軽信的な高齢者たちだ。

 

彼らは一瞬で落胆させられた。

 

その後いくら「実は効きます」と言われても、下がった信用は部分的にしか戻らない。

 

「実は効かない」という暴露的な喧伝が今後も出てくる。

 

ワクチンについての喧伝を信じるなら、日本は英国製(効率70%台)でなく、効率90%台のロシア製を買った方が良い。

 

いまこそ北方領土とロシア製ワクチンを交換する「千島ワクチン交換条約」を結ぶ時だ。

 

そして北海道民に優先接種する。

 

これも多極化の笑い話である。 

世界的に、マスクの効果も二転三転している。

 

それなのに欧米ではマスク義務化だ。

 

愚鈍な独裁である。

 

この手の稚拙さは、イラク大量破壊兵器が存在しないとバラしつつ大量破壊兵器保有を理由にイラク侵攻して自滅した「テロ戦争」と同じだ。

 

コロ独テロ戦争も、推進者たちの中に失敗させようとする勢力がいる。

 

愚策だと感じる人が増えている中で「何十年も続く」と宣言してしまうのも馬鹿だ。

 

テロ戦争も「(冷戦と同様に)40年続く」と喧伝されていた。

911後のテロ戦争の独裁体制は、軍産米イスラエルが黒幕であることがしだいに顕在化した。

 

軍産イスラエルのふりをしたネオコンが覇権運用の操縦桿を握って稚拙に過激にやり、数年がかりでテロ戦争を自滅的に失敗させた。

 

コロ独は、始まってまだ1年なので黒幕が明確でない。

 

しかし、何度か書いたように、輪郭はかなり見えてきている。

 

輪郭の一つは「都市閉鎖によって欧米を経済的・社会的に自滅させる半面、中国とその傘下の諸国(韓日露など)は自滅を免れて経済成長を維持し、米中の逆転や覇権の多極化を加速している」こと。

 

もう一つの輪郭は「欧米のエリート支配を支えてきたリベラル民主体制や2大政党制を破壊し、右派ポピュリズムの台頭を招く」ことだ。 


世界のコロナ対策を主導するWHOは、トランプの米国が離脱し、中国の支配が強まり、米国がバイデンになってWHOに戻っても中国に持っていかれた覇権を取り戻せない。

 

コロ独が、米中逆転と多極化の申し子であることの象徴がそこにある。

 

コロ独は「欧米のエスタブ支配の強化策だ」という見方が流布しているが、実際の流れは、欧米のエスタブ支配をむしろ崩壊させる方向だ。

 

エスタブ支配強化説は「無根拠な陰謀論」にすぎない。


コロ独が米中逆転と多極化の申し子であるなら、米中逆転と多極化が不可逆的に十分に進んだ時点で、コロナ危機も歴史的役割を終えて終了すると予測できる。

 

多極化は国際資本家が望む新世界秩序であると、私は以前から考えてきた。

 

資本家はもともと利益を極大化できるコロナ以前の世界単一市場・グローバリゼーションの継続を望んでいた。

 

コロナ危機は世界的な人的交流を妨げ、グローバリゼーションを壊している。

 

これは国際資本家の利益に反する。

 

コロナ危機は、多極型に覇権転換するための一時的な策であり、多極化の目標が達成されれば危機を終わりにする策がとられると私は予測している。

目標達成の目印となりそうなのは、QEで限界までバブル膨張させられた米国の金融システムがいずれ崩壊し、ドルの基軸通貨体制が喪失する時だ。

 

米金融と米国債、ドルが崩壊した後、新型コロナの流行が下火になったことが宣言され、コロ独も解消されていくのでないかと推測される。

 

そこまで何年かかるか。

 

確定したメドがない現状では「永久かも」「何十年もかかるかも」という話になる。

 

それでコロナの恒久化が語られている。

 

実際は、すでにドルと米金融のバブルが限界に近い感じがするので、数年内かと思う。

 

リーマン危機で終わったと思われたドル基軸がその後13年も保たれているので、ドルのバブルは意外としぶといかもしれないが。