COVID-19騒動を続けたい人びとは、新たな「変異種」を使い始めた
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202108090000/
中国科学院の武漢病毒研究所でコロナウイルスについて研究していた石正麗（せき せいれい）は「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」が変異を続けているとして、「ワクチン」を接種するように呼びかけているという。
https://www.scmp.com/news/china/science/article/3144002/learn-live-mutating-coronavirus-top-chinese-virologist-says
コロナウイルスは変異の激しいRNAウイルスの一種なので、変異を続けるのは当然のこと。
世界の医療利権を支配している私的権力は変異によって危険度が増していると宣伝しているが、その証拠はない。
WHOは「変異株」を区別するため、ギリシャ文字のラベルをつけ、人びとがイメージしやすいように演出してきた。
2020年2月にイギリスで見つかったとされる「アルファ」から始まり、同年11月にインドで見つかったという「デルタ」は「ワクチン」によってPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査の「陽性者」が減らない理由として使われている。
デルタの効果も薄らいだと考えたのか、最近はペルーで見つかったという「ラムダ」を新たな悪霊として使い始めた。
https://www.foxnews.com/health/lambda-variant-raises-concern-due-to-unusual-mutations
SARS-CoV-2が引き起こすとされる「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」は日本でも危険な伝染病だとされ、指定伝染病だと定められた。
エボラ出血熱やペスト（1類感染症）、SARSやMERS（2類感染症）、コレラや腸チフス（3類感染症）などに準ずる扱いをされることになったが、実態は違う。
そうした実態を政府も自治体も「専門家」もマスコミも知っているだろうが、無視している。
この指定が日本の医療システムを麻痺させた。
勿論、日本側の判断だけで指定を止めることはできないだろう。
世界を混乱させているCOVID-19騒動は2020年3月11日にWHO（世界保健機関）がパンデミックを宣言したところから始まる。
この国際機関に対する2018年から19年にかけての上位寄付者を見ると、
第1位はアメリカ、
第2位はビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、
第3位はイギリス、
そして第4位はGaviだ。
Gaviはワクチンを推進するため、2000年にWEF（世界経済フォーラム）の年次総会で設立された。
活動資金はWHO、UNICEF（国連児童基金）、世界銀行、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団などから得ている。
ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団は有力メディアのスポンサーでもある。
要するに、WHOは西側の強大な私的権力の強い影響下にある。
そうした私的権力の広報的な役割を果たしているWEF（世界経済フォーラム）のクラウス・シュワブは2020年6月、COVID-19を利用して資本主義を大々的に「リセット」するとしている。
2020年12月にはバチカンを巻き込み、「包括的資本主義会議」を発足させた。
https://www.inclusivecapitalism.com/
この会議で看板的な役割を果たしている人物はリン・フォレスター・ド・ロスチャイルド。
ロンドンを拠点とするNMロスチャイルド銀行の取り仕切ってきたエベリン・ド・ロスチャイルドの3番目の妻だ。
ふたりは1998年のビルダーバーグ・グループの会議でヘンリー・キッシンジャーに紹介されて知り合い、2000年に結婚、新婚旅行の際にクリントン夫妻からホワイトハウスへ招待されている。
こうした私的権力の構成員はいずれも富豪だが、ATF（税の公正さを求めるアメリカ人）によると、COVID-19のパンデミックが宣言されてから昨年12月7日までの間に651人の富豪が保有する財産の勝ちは1兆ドル以上増えて4兆ドルに達した。
https://americansfortaxfairness.org/issue/net-worth-u-s-billionaires-soared-1-trillion-total-4-trillion-since-pandemic-began/
財産が急増した理由のひとつは相場が上昇し、金融資産の評価額が増えたこと。
製造やサービスを生業にしている人びとは苦境に陥り、倒産が増えれば金融で生きている人びとは安値で手に入れることができる。
金融資本の実働部隊として注目されているのはブラックロック、バンガード、ステート・ストリートをはじめとする「闇の銀行」。
金融業者だが、銀行のような規制は受けない会社だ。
1970年代から始まった金融規制の大幅な緩和によって誕生、この3社が大株主になっている会社はアメリカの主要500社の9割に近いという。
この私的権力は経済システムを破壊するだけでなく、社会を収容所化しようとしている。
そのために「ロックダウン（監禁策）」や「自粛」が使われた。
こうした政策によって生産活動や商業活動は麻痺し、企業や商店の経営は悪化した。
倒産が増え、必然的に失業者が増え、ホームレス、そして自殺者を増加させることになる。
働き、集うことが「ノーマル」ではなくなり、公的な情報を知る権利、あるいは表現する自由などが奪われつつあり、「デジタル・パスポート」を携帯させ、国境を越えて人間を集中管理しようとしている。
彼らの計画はそこにとどまらない。
クラウス・シュワブは2016年1月にスイスのテレビ番組で話をしているのだが、その中で彼はマイクロチップで人びとを管理する計画を疲労している。
最初は服、さらに皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するというのだ。
ところで、石正麗は武漢病毒研究所で研究しているだけでなく、アメリカのノースカロライナ大学でラフル・バリック教授と共同研究をしていた。
バリックは石正麗の師匠的な人物で、コウモリのコロナウイルスを操作してほかの種を攻撃させる方法を彼女に教えたともいう。
このふたりは2015年11月にSARSウイルスのスパイク・タンパク質をコウモリのウイルス（SHC014-CoV）のものと取り替えて新しいウイルスを作り出すことに成功しているが、その前年の10月、アメリカのバラク・オバマ政権はそうした研究に対する資金の提供を止めている。
そこでアンソニー・ファウチが所長を務めるNIAID（国立アレルギー感染症研究所）は「エコヘルス連合」のピーター・ダスザクを介し、石正麗へ資金を提供するようになった。
「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」の感染拡大に対処するためとして人びとは禁欲生活を強いられ、「ロックダウン」や「自粛」が推進されて社会は収容所化、経済活動は悪化して製造業は巨大金融資本の餌食になりそうな雲行き。
必然的に庶民の生活を苦し、失業者、ホームレス、そして自殺者が増えているだろう。
それだけでなく、「ワクチン」の接種を推進、さらに「ワクチン・パスポート」で全人類を管理しようとしている。
しかし、そうした政策を無視してバラク・オバマ元米大統領はダンスを楽しんでいる。
https://twitter.com/bobbyfatz/status/1424287874690818049
たまには演技を止めてノーマルな自分に戻りたいのかもしれない。
日本も騒ぐような状態だとは思えない。
