ファイザーはウイルスの伝染を阻止できるか試験せず「ワクチン」を市場へ出した
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202210140000/
ファイザーで幹部を務めるジャニーヌ・スモールが１０月１０日に欧州議会に登場した。
その際、ロブ・ルース議員は「ウイルスの伝染をファイザー製ＣＯＶＩＤ（２０１９年-コロナウイルス感染症）ワクチンが止められるかどうかを市場へ出す前にテストしたか」と質問、それに対してスモールはテストしていないと答えた。
この「ワクチン」について世界的な大手化学会社であるバイエルの重役、ステファン・ウールレヒは２０２１年１０月、「ＷＨＳ（世界健康サミット）」の集まりで、「ＣＯＶＩＤ-１９ワクチン」は「遺伝子治療」の薬だと語っている。
従来のワクチンとは違う未知の「治療薬」だということだ。
ファイザーで副社長を務めていたマイク・イードンもmＲＮＡ（メッセンジャーＲＮＡ）技術を使った「ワクチン」は危険だと最初から警鐘を鳴らしていた。
後に彼は欧州評議会議員会議の健康委員会で委員長を務めるウォルフガング・ウォダルグと共同でワクチンの臨床試験を中止するように求める請願をＥＭＡ（欧州医薬品庁）へ提出している。
女性を不妊にする可能性があるというのだ。
ファイザーと同じようにmＲＮＡを利用しているモデルナの説明を読むと、彼らはmＲＮＡ技術を使い、コンピュータのオペレーティング・システムと同じようなプラットフォームを作るつもりだ。
同社の最高医療責任者のタル・ザクスが２０１７年１２月にで行った講演の中で、癌を治療するために遺伝子を書き換える技術について説明したが、これがmＲＮＡ技術だ。
つまり遺伝子操作の技術である。
専門家の間では、「ＣＯＶＩＤ-１９ワクチン」の接種が始まる前から「ＡＤＥ（抗体依存性感染増強）」が懸念されていた。
ＣＯＶＩＤ-１９を引き起こすとされているＳＡＲＳ-ＣｏＶ-２（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス２）の表面にはスパイク・タンパク質と呼ばれる突起物があり、この「ワクチン」はスパイク・タンパク質を体内で製造して抗体を作らせ、免疫を高めるとされてきた。
しかし、抗体には感染を防ぐ「中和抗体」と感染を防がない「結合（非中和）抗体」があり、結合抗体はウイルスを免疫細胞へ侵入させて免疫の機能を混乱させてＡＤＥを引き起こすと考えられているのだ。
その結果、人間の免疫システムに任せておけば問題のない微生物で深刻な病気になる。
実際に「ワクチン」が接種され始めた直後から帯状疱疹、⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（ＴＴＰ）、ギラン・バレー症候群による末梢神経の障害が報告されるようになり、２０２１年４月からイスラエルでは十代の若者を含む人びとの間で心筋に炎症を引き起こす事例が見つかる。
日本で「ワクチン」の接種が本格化する前のことだ。
結局、アメリカＣＤＣ（疾病予防管理センター）のＡＣＩＰ（予防接種実施に関する諮問委員会）は２０２１年６月２３日、「mＲＮＡワクチン」と「穏やかな」心筋炎との間に関連がありそうだと言わざるをえなくなる。
https://www.cdc.gov/vaccines/acip/meetings/downloads/slides-2021-06/02-COVID-Oster-508.pdf
スペインのパブロ・カンプラ教授は２０２１年６月、「mＲＮＡワクチン」の中に「酸化グラフェン」があることを電子顕微鏡などで発見したと発表した。
有力メディアはこの発表に否定的な「報道」をしたが、７月になると少なからぬ人が注目するようになる。
８月下旬には日本政府が「モデルナ製ワクチン」の中に磁石へ反応する物質が見つかったと発表、１６０万本が回収されたと伝えられた。
グラフェンは磁石に反応する。
パンプラは１１月、周波数の分析で酸化グラフェンが「ワクチン」に含まれていることを確認したと発表したが、その論文を読んだドイツの化学者、アンドレアス・ノアックは酸化グラフェンでなく水酸化グラフェンだろうと解説している。
ノアックによると、この物質は厚さが０・１ナノメートルの小さな板のようなもので、彼はカミソリの刃になぞらえていた。
「mＲＮＡワクチン」を接種すると、血管の中を小さな「カミソリの刃」が動き回り、傷つけるというわけだ。
接種が進むと「ワクチン」に病気を防ぐ効果がないだけでなく、接種者に深刻な副作用が現れ、死亡するケースが目につくようになった。
そこで、繰り返し接種しなければならないと言われはじめる。
いわゆる「ブースター」だが、これは問題をさらに深刻化させることになった。
ＦＤＡ（食品医薬品局）の科学顧問パネルでさえ、１６歳以上の人に対するＢｉｏＮＴｅｃｈ／ファイザーの「ブースター」接種を、６５歳以上を例外として推奨しないと決議している。
ＦＤＡで「ワクチン研究評価室」を室長を務めていたマリオン・グルーバーと生物学的製剤評価研究センターで副センター長を務めてきたフィリップ・クラウスもそうした立場。
ふたりも執筆者に名を連ねる報告が２０２１年９月１３日、イギリスの医学誌「ランセット」に掲載された。
その中で「ＣＯＶＩＤ-１９ワクチン」の追加接種（ブースター）を慌てて頻繁に実施することは危険だとしている。
その報告によると、mＲＮＡを利用した製品は「心筋炎」を、またアデノウイルスをベクター（遺伝子の運び屋）に利用したジョンソン・アンド・ジョンソンやオックスフォード／アストラゼネカの製品はギラン・バレー症候群（根神経炎の一種）を引き起こす恐れがあるとしている。
グルーバー室長とクラウス副センター長は辞意を表明した。（＊権力に逆らったので更迭）
そもそも「ＣＯＶＩＤ-１９ワクチン」自体が危険なのだが、「ブースター」は回数が増えるほど免疫力を低下させていく。
接種すればするほど感染しやすくなり、命に関わってくる。
東京理科大学の村上康文名誉教授が行った動物実験では７回から８回で全個体がほぼ死滅するとしている。
ＣＯＶＩＤ-１９騒動の仕掛け人たちはこうした指摘を「デマ」だと主張するが、そう言わざるをえないのだろう。
しかし、「ＣＯＶＩＤ-１９ワクチン」を接種し始めてから死亡者数が大きく増えていることは事実であり、さらに増加する様相を呈している。
ファウチの辞任は人類にとって深刻な事態になることを暗示しているようにも思える。
２月２４日にロシア軍はウクライナに対する軍事作戦を始めたが、そのターゲットにはアメリカ軍が設立した生物兵器の研究開発施設が含まれ、そこから重要文書を回収したと言われている。
その中にＣＯＶＩＤ-１９に関するものも含まれていたようだ。
mRNAワクチンによる免疫力の低下が遺伝する可能性が指摘されている
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202210150001/
ＦＤＡ（食品医薬品局）とＣＤＣ（疾病予防管理センター）が共同で運用しているＶＡＥＲＳ（ワクチン有害事象報告システム）への自主的な報告によると、「ＣＯＶＩＤ-１９（２０１９年-コロナウイルス感染症）ワクチン」による死亡者数は１０月７日現在、前の週より１３３名増えて３万１４４６名に達した。
なお、ＶＡＥＲＳに報告される副作用の件数は全体の１％にすぎないと言われている
「ＣＯＶＩＤ-１９ワクチン」にはいくつかの種類があるが、最も広く使われているのはmＲＮＡ（メッセンジャーＲＮＡ）技術を使った製品。
早い段階からこの「ワクチン」は遺伝子操作が指摘されていたが、世界的な大手化学会社であるバイエルで重役を務めるステファン・ウールレヒは２０２１年１０月、「ＷＨＳ（世界健康サミット）」の集まりでこの「ワクチン」は「遺伝子治療」の薬だと語っている。
ファイザーと同じようにmＲＮＡを利用しているモデルナの説明を読むと、彼らはmＲＮＡ技術を使い、コンピュータのオペレーティング・システムと同じようなプラットフォームを作るつもりだ。
同社の最高医療責任者のタル・ザクスが２０１７年１２月にで行った講演の中で、癌を治療するために遺伝子を書き換える技術について説明したが、これがmＲＮＡ技術。
つまり遺伝子操作の技術である。
すでに深刻な副作用を引き起こしている「ＣＯＶＩＤ-１９ワクチン」だが、その原因としていくつかの要素が指摘されている。
そのひとつがＬＮＰ（脂質ナノ粒子）。
この物質は人体に有害で、投与されると肝臓、脾臓、副腎、そして卵巣に分布すると報告されている。
微量なので心配しなくて大丈夫だとする議論もあるが、ごく微量であろうと、存在してはいけない物質が存在する。
最近ではこの「ワクチン」が精子にも悪影響をよぼしていると報告されている。
ＬＮＰ自体が人間の免疫システムに重大な変化を及ぼし、免疫力を低下させ、しかもその影響が遺伝する可能性があると指摘されている。
これは影響が全人類に波及することを意味している。
ＣＯＶＩＤ-１９騒動はＷＨＯ（世界保健機関）が２０１０年３月１１日にパンデミックを宣伝したところから始まる。
少なからに人は「黒死病」のように多くに人びとが死んでいくと恐怖したようだが、実態は違った。
ＷＨＯは２００９年１月にもパンデミックを宣言している。
「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行しているという理由からだが、その直前にパンデミックの定義が変更されている。
ＷＨＯは深刻な死者数の存在を定義から外したのだ。
そのため、ＷＨＯは恣意的にパンデミックを宣言できるようになった。
そのＷＨＯは今年１月下旬に緊急会議をジュネーブで開き、パンデミックなど危機的な状況下では全ての加盟国にＷＨＯが各国に特定の政策を実行するよう命令できるようにすることを討議している。
パンデミックの宣言は恣意的にできるわけだ。
例えば、各国にロックダウンを命令できるということだ。
この方針に異議を唱えているのはロシアだけだと言われた。
本ブログでも繰り返し書いてきたが、ＷＨＯに対する２０１８年から１９年にかけての上位寄付者を見ると、第１位はアメリカ、第２位はビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、第３位はイギリス、そして第４位はＧａｖｉ。
Ｇａｖｉはワクチンを推進するため、２０００年にＷＥＦ（世界経済フォーラム）の年次総会で設立された。
活動資金はＷＨＯ、ＵＮＩＣＥＦ（国連児童基金）、世界銀行、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団などから得ている。
パンデミックの宣言自体がいかがわしいのだが、感染が拡大していると錯覚したケースもあった。
例えばニューヨーク・タイムズ紙は２００７年１月に掲載した記事で、ＰＣＲ（ポリメラーゼ連鎖反応）のような高感度の簡易検査は「偽パンデミック」の原因になる可能性があると警鐘を鳴らている。
アメリカのニューハンプシャー州にあるダートマース・ヒッチコック医療センターでそうした出来事があったとしている。
ＰＣＲは特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する技術である。
ＰＣＲを開発してノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスも、この技術を病気の診断に使うべきでないと語っていた。
なお、マリスは２０１９年８月７日に肺炎で死亡している。
ＰＣＲで増幅できる遺伝子の長さはウイルス全体の数百分の１程度にすぎず、増幅の回数（Ｃｔ値）を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になる。
それだけでなく、Ｃｔ値を増やしていくと偽陽性の確率が増えていくことも知られている。
偽陽性を排除するためにはその数値を１７以下にしなければならず、３５を超すと偽陽性の比率は９７％になるとも報告されている。
ちなみに、国立感染症研究所が２０２０年３月１９日に出した「病原体検出マニュアル」では４０。
医学的に無意味なことをするように指示したわけである。
アメリカではＰＣＲすら使わない患者の水増しがあった。
スコット・ジャンセン上院議員が２０２０年４月８日にＦＯＸニュースの番組の中で、死人が出ると検査をしないまま死亡診断書にＣＯＶＩＤ-１９と書き込んでいると彼は話している。
ＣＯＶＩＤ-１９に感染していたことにすると、病院が受け取れる金額が多くなるからだという。
実際、そうした指示は出ていた。
ＣＤＣは２０２０年４月、死亡した患者の症状がＣＯＶＩＤ-１９によるものだと考えて矛盾しないなら、死因をＣＯＶＩＤ-１９として良いと通達、同じ時期に同じ趣旨の通達をＷＨＯも出している。
マイナ保険証はデジタルIDであり、マイクロチップ化して脳へ埋め込む計画もある
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健康保険証とは公的な医療システムの中心的な存在である。
現在の保険証を２０２４年に廃止、「マイナンバーカード」と一体化した「マイナ保険証」に切り替えると河野太郎デジタル相は１０月１３日に発表した。
さらに運転免許証とも一体化させるという。
要するに「デジタルＩＤ」で人びとを管理しようというわけだ。
こうした動きで先行していたのはＥＵである。
欧州委員会はＥＵ市民向けの「ワクチン・カード／パスポート」を２０２２年に実現することを予定していた。
デジタル技術を使った人間管理システムで、デジタル通貨、監視カメラ、スマート家電ともリンクする。
資金の動きや行動を監視、世界を支配する私的権力にとって好ましくない人物を探り出し、排除するつもりだろう。
こうしたことを少なからぬ人が見抜くはずで、抵抗が予想された。
そこでタイミングよく起こったのがＣＯＶＩＤ-１９（２０１９年-コロナウイルス感染症）騒動である。
２０２０年３月１１日にＷＨＯ（世界保健機関）はパンデミックを宣言、恐怖を煽り、人間を管理する必要があると思わせようとしたのだが、実現できていない。
昔から支配者は庶民を監視、管理しようとしてきた。
アメリカ上院で設置された情報活動に関する政府の工作を調べる特別委員会の委員長を務めていたフランク・チャーチ議員は１９７５年８月にネットワーク局ＮＢＣの「ミート・ザ・プレス」という番組に出演、そこでアメリカ政府の通信傍受能力はアメリカ国民に向けられる可能性があり、そうなると人々の隠れる場所は存在しなくなると発言している。
その当時、電子技術が急速に進歩、それにともなって監視システムの能力が長足の進歩を遂げていた。
デジタル・パスポートの基盤には、２０１５年９月に国連で採択された「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための２０３０アジェンダ」がある。
その中で「ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）」が示されたが、地球に住むすべての人間を特定するため、デジタルＩＤの導入が進められることになったのだ。
２０１６年５月には国連本部でどのように導入を進めるかが話し合われ、「ＩＤ２０２０」というＮＧＯが設立された。
欧州委員会が「ワクチン・パスポート」を日程に載せた２０１９年９月にもニューヨークでＩＤ２０２０の総会が開かれた。
その一方、製造業や農業を庶民の手から奪い、自力で生きていけない仕組みを作ろうとしている。
すべて支配的な立場の人びとから与えられるもので生きるようにしようというわけだ。
つまり人間の「家畜化」にほかならない。
そうしたデジタル管理社会を作り上げる上で中心的な役割を果たしているのがシリコンバレーのハイテク企業だ。
そもそもマイナンバーカードはそうした管理システムを想定して作られた仕組みであり、マイナ保険証の問題は「情報流出」でなく、情報の集中管理にある。
デジタルＩＤをマイクロチップ化して皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合するという計画をＷＥＦ（世界経済フォーラム）のクラウス・シュワブは２０１６年１月にスイスのテレビ番組で語っている。
マイクロチップが脳へ埋め込まれる段階に到達したなら、記憶に関わる信号を捕捉し、記憶を促進、さらに外部から記憶を管理できるようになるとも見通されている。
量子コンピュータが実用化されたなら人間は「端末化」する。
