最近の雑誌類を観ていると表紙がものすごくプロパガンダ的になっているという「強い印象」を受ける。
最新のウィークリーＣＩＡの「ニューズウィーク日本版」の表紙は、デカデカと大きな字で、「新世界秩序」と書いている。
「エコノミスト」の特集では、「世界新秩序」となっていた。
その新世界秩序（ＮＷＯ）の中身も、
「新ブレトンウッズ体制 主役はＢＲＩＣＳ」、
「キーワードは二酸化炭素生産性」、
「Ｇ８再編でＧ１０へ欧米支配の終焉」
「環境と経済を救う緑のニューディール」
「小さな政府の時代は終わったか」
というように、前からしきりに取り上げてきたキーワードがほとんどだ。
秘密結社ボーンズの出身の出版王ヘンリー・ルースが創刊し、環境マフィアのＣＮＮのテッド・ターナーが会長を務める、タイムワーナーから出ている雑誌「ＴＩＭＥ」には、オバマがフランクリン・デラノ・ローズヴェルトの格好をして映っているコラージュ写真とともに、「新・新ニューディール」と書かれている。
この役目が最初はＮＹの上院議員のヒラリーになると予想していたが、アメリカの支配層は、ヒラリーでは大衆は騙しきれない、と判断したのかも知れない。
オバマのような見てくれのいい指導者を登場させるのは、プロパガンダや洗脳の手法であり、小泉構造改革と同じである。
そして、年賀状発売の季節で、そこには「カーボン・オフセット年賀」なるものがある。
どうも「ふつうの年賀状よりも５円高く、５円分が二酸化炭素排出権の購入に充てられる」というわけです。
「チームマイナス６％」の一環だそうで、途上国の向けのＣＤＭ（公共事業）に使われているらしいですが、ディスクロージャーがはっきりしません。
エコを名乗れば値上げも可能というわけですが、これも「エコロジーという洗脳」の一環です。
二酸化炭素商法の一種です。
京都議定書を持ち上げる人は多いですが、日本がハメられて、適当に決めたのです。
出席した関係者も、証言しています。
実現可能な削減量にしたEUと違い、日本は裏づけがないまま合意してしまったマイナス6%。
地球の大気の成分（体積比）についておさらい。
窒素78％、酸素21％、二酸化炭素0.04％
ほんのわずかな構成比率の二酸化炭素が増えたとしても、温暖化が進むのでしょうか？
世界中が過大評価をしていると言っても過言ではありません。
地球上の石油や石炭を最大限に燃やしても、年平均で大気中の100万分の1しか増加しません。
エネルギーを浪費してもいいと言っているのでは、決してありません。
考えずに、無条件に、思考停止状態で受け入れるのが危険だと言いたいのです。
ヘッジファンドや欧米の年金基金が、日本の排出権拠出金を狙っています。
はっきり言って、日本はカモです。
自分で言い出して、金を出しています。
排出権取引は、まるで援助交際。
今のところ、排出権取引は税務上では金融商品の売買となっています。
環境に関する取引が、やはり金融商品とは…。
サブプライムの二の舞のように、白人が仕組んだスキームで踊らされんのか心配です。
「エコ洗脳」と「プロパガンダ」にはくれぐれもお気をつけ下さい。
