世論調査のカラクリ

【マジ？】電話世論調査「『安倍内閣を支持しない』と答えると電話が切れた」との情報→「うちもそうだった」との声が複数！
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どんなにゅーす？

 

・「自宅に世論調査の電話がかかってきた」という、一般のネットユーザーによるツイートが話題になっている。

 

・そのネットユーザーによると、「次期選挙で自民党に投票しない」「安倍内閣を支持しない」と答えた途端に電話が切れたという。

 

・このツイートが5000近くリツイートされている中で、「うちもそうだった」との声が複数寄せられており、ネット上で大手マスコミなどによる世論調査に対する「疑いの声」がこれまで以上に広がる事態になっている。

「自民に投票しない」「安倍政権を支持しない」と答えた人はノーカウント（無効回答）に！？ネット上で世論調査に対する疑いの声がますます噴出！

「自宅に世論調査の電話がかかってきた」というネットユーザーさんのツイートが話題になっているわ。

なんでも、「自民に投票しない」「安倍政権を支持しない」と答えた途端に「電話が切れた」んですって。

 

この話が本当なのなら、安倍政権を支持しない声については「適宜排除」した上で、支持率をある程度自在に操作しているってことなのかしら？

この情報だけでは、ちょっと確かなことは言い難いけど、このツイートに対するネット上の反応を見ても、「いかに多くの国民が、ここ最近の大手マスコミの世論調査による政権支持率に”強い疑い”を持っているのか」がよく分かるね。

かく言うボク自身も、安倍政権が発足して以降、特にここ1・2年ほどの政権支持率について、非常に強い不信感や疑いを持ってきたし、ここ数ヶ月でいうと、その不可解さがますます露骨になってきているようにすら感じる。

 

もし仮に、どうにか安倍政権支持率が下がらないように、様々な方法を通じて「不支持」の声を適宜排除しているのだとしたら、ここ最近の異様な高支持率も説明が付くし、そもそも、

「統計改ざん発覚（アベノミクス偽装）」

 

「本格的な景気後退が到来」

 

「外交の失敗の連続」

 

「相次ぐ閣僚らの失言」

 

「10％消費増税」

 

「予算委員会開催拒否（国会サボり放題）」

 

「年金破綻による『2000万円用意しろ宣言』」

 

などなど、これだけの”悪要素”が満載の中で、これで政権支持率が高止まり状態なんて…

 

普通に考えてもかなりおかしいよね。

 

いってみれば、私たちが以前から指摘してきた、明治維新以降からずっと続いてきた、「欧米のグローバリストによる日本支配の構図（1％の特権階級が主導するエセ民主主義制度）」のシステムが、安倍政権になってからより露骨に露呈してきた状況ってことだわ。

安倍政権以前までは、マスコミも一応は中立性を保っているように装ってきたけど、今となっては、普段の報道姿勢から何まで、大手マスコミが完全にその「正体」を露わにしてきたのが現状ね。

平たく言えば、戦後以降の日本社会というのは、「1％のグローバル資本勢力が主導する”偽装民主主義社会”」であり、結局は、政治もマスコミも、1％のグローバリストの都合によって、あっちこっちに動かされてきたわけだ。

 

だけど、日頃から政治や社会情勢に敏感な一部のネットの人々において、徐々にそうした「偽装民主主義」の実態に薄々気がつく動きが広がってきており、大手マスコミが（グローバリストの意向に従い）安倍政権を間接的に支援している実態が日本国民にバレつつあるような状況だ。

 

少なくとも、日本の国家レベルで数多くの改ざんや偽装がバレてきた以上、この政権を支援しているマスコミの信頼性は根底から崩れ去っており、その大手メディアが出している世論調査においても、その信頼性や信憑性が大きく揺らいできているのは間違いないことだろう。

 

この先も、（様々な操作によって）安倍政権の支持率が高止まりしたままだとすると、いよいよ、次の選挙において、「消費増税」を掲げた上で安倍政権が大きく勝利する可能性が高まってきてしまうし、このままでは、私たち日本国民にとっては本格的な「受難の時代」が到来することになってしまいそうね。

少なくとも、多くの日本国民が、大手マスコミの報道内容や世論調査をこれまで以上に大きく疑うようになってきているのは確かだろうし、現状の安倍政権をどうにかしない限り、これまでの戦後の（偽装）民主主義社会から全く異なった、より退廃した世の中に向かっていくことになりそうだ。