極左カマラ・ハリス大統領誕生をトランプは阻止できるか
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-6939.html
カマラ・ハリスは、米国経済を崩壊させて、オバマがやり残した仕事ー中間層の完全な破壊を完了する。
そして、凄まじい言論統制に着手し、人々も、それを受け入れる。
そして、人々はロボットのように沈黙する。
マトリックスからの脱却ー米・大統領選を映す並行世界の狭間で
私が虫唾が走るほど嫌っているのは、「徒党を組む」「長い物にはまかれろ」「寄らば大樹」「親方日の丸」「臭い物には蓋をしろ」「見て見ぬふり」「人を出し抜く」「金魚の糞」「ジキルとハイド」「勘定高い」「煮え切らない」「のらりくらり」「火中の栗を拾わない」「突っかけ者」・・・などだ。
これらは、どうしても生理的に受け付けない。
トランプに関するこの記事には、このすべての要素が含まれている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/037862f4e29d26a9a439fb1abec82f00c48ca319
「彼が勝利したのは、選挙が不正だったからだ」とツイートした。
「不正選挙」という留保をつけたが、バイデン次期大統領の勝利に初めて言及した形だ。
ずる賢い「すり替え」によって読者を騙す。
米・大統領選では、人間の醜い欲望が剥き出しになっている。
みんなが好きな報道ステーションは、どれほど堕落したのだろう。
キャスターの富川悠太は、障害児を抱える優しい父親だ。
ぐっとくるハートを持つ男だ。
サブの徳永有美は、自分の考えを一切出さずに無難にやり過ごす天才だ。
彼らは、日々、フェイクニュースを口の中で転がしながら、いったい何がしたくて報道に携わっているのだろう。
自分の子どもを守りたければ、いっときでも良い、真実を語ってみたらどうだ。
彼らは、多くの間違いを犯しており、それが、いかに不幸な結果を招くのか考えもしない。
「国民のために何もしない政治家」は、どんどん出世する。
小池や菅のように・・・
「支配者のために何もしない政治家」は、罠に嵌められ、とことん叩かれる。
トランプのように・・・
つまり、トランプは、これから先に何が起こるのかを理解して、寝返ったのである。
バイデンに大統領が務まるはずがない、となぜ分からないのだろう。
バイデンも、自分がスケープゴートにされて消される運命にあると、なぜ分からないのだろう。
トランプが「化け物だ」と言ったカマラ・ハリスが、勝ち負けだけにこだわる危険な女性であることに、支援者は、なぜ気が付かないのだろう。
上院議員になる前は、群検察官、地区検察官、そして州検事総長とキャリアアップしてきたが、それは偽善と腐敗に満ち満ちている。
そのとおりだ、カマラはモンスターだ。
この不正選挙には、政治家、官僚、州のトップ、郵便局長、CIA、ビッグテックのCEO、世論調査会社、選挙サービス会社、メディア・コングロマリット、ハリウッド・セレブ、ビッグファーマ、共産主義国の工作資金などなど、ありとあらゆる「長い物にはまかれろ」「寄らば大樹」「親方日の丸」が関わっている。
理知を失った人々は、明日の暗黒に手探りで挑まなければならなくなっている。
いや、それが暗黒であることにさえ気が付かないのだ。
不正の証拠があふれ出て止まらなくなっている・・・
https://prepper.blog.fc2.com/blog-entry-514.html
誰でもわかる嘘を、これでもかと流す主流メディアの厚顔無恥。
政治家、州務長官、郵便局長、FBI・・・彼らが、スケジュールどおりにカマラ・ハリスを大統領にしなければと、髪を振り乱して破れかぶれになっているのは、すべてが「グレート・リセット」に間に合わせるためだ。
国家機密指定を解除！爆弾の安全ピンを引き抜いたトランプ
すでに理性が喪失した狂気の世界に暮らしていながら、それを実感することなく日々を送っている人々に、実際に世界で何が起こっているのかを説明するのは、もっとも困難をともなう作業です。
今、どの国でも社会秩序が崩壊の危機に瀕しています。
日本政府の例をとってみても、すでに民間企業のCEOや元ヘッジファンド・マネージャー、そして戦略国際問題研究所（CSIS）のような左派のシンクタンクによって政策決定がなされているように、選挙で選ばれた公的な政府は、とっくに“骨抜き”になっていることが分かります。
・・・世界は、この構造を理解することができません。
『新自由主義』の本質とは、メディアに登場する経済学者や文化人が述べているような「行き過ぎた資本主義」などではなく、共産主義の「世界政府」へ至る道程に設置された、一部の巨大化した資本家に特権と支配力を与えるためのツールであり、その到達地点が、各国政府を乗っ取ってしまう「コーポレートクラシー（企業独占主義）」そのものなのです。
この「コーポレートクラシー」とは、共産主義のカバーアップとして考え出されたものであり、そのベールを剥がせば、「能力主義（Meritocarcy）」という、すべての君主制廃止、王族、特権的エリートが私たちに与えている似非民主主義を廃止し、テクノクラート（世界中から選ばれた技術官僚）のエリート集団［支配］によって民主主義をこれに置き換えようとする「テクノクラシー」の恐ろしい素顔が顔を出すのです。
「テクノクラシー」は、「科学的独裁体制」と訳されているとおり、一部の科学エリートが人工知能（AI）統治システムを運営するための共産主義のシステムのことです。
つまり、「世界奴隷制度」と言い換えることができます。
人工知能（AI）統治システムによる世界政府の「テクノクラシー」へのシフトを加速させるために使われるのが、「我々の民主主義は欠陥だらけだ」という、主流メディアが展開するであろう壮大なプロパガンダであり、おそらく、ここでも、日本の大手マスコミは一番乗りしたがるでしょう。
https://www.youtube.com/watch?v=q1AcbJivFaU
後述しますが、米大統領選は始まったばかりです。
〈以下省略〉
マルキシズム（マルクス主義）とリバタリアニズムの衝突
〈前半省略〉
・・・つまり、トランプの孤軍奮闘から私たちが理解しなければならないことは、米国において、無神論によって無政府状態をつくり出そうとするマルキシズム（マルクス主義）と米国のリバタリアニズム（自由至上主義）との激突がこれから起ころうとしている、ということなのです。
トランプ政権の本質とは、共産主義と対峙する「リバタリアン軍事政権」です。
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-4777.html
〈中間省略〉
・・・したがって、トランプが、リバタリアンの対極にあるマルキストのオバマが実行した政策を、ことごとく破壊しつくしたのも当然の成り行きと言えるのです。
トランプにとって、マルキストのオバマは不倶戴天の敵ということになり、絶対的に撲滅しなければならない相手であり、いっぽうのオバマにしたところで、トランプは目の上にたんこぶであり、大統領職から離れた今もトランプの追い落としを画策しているのも頷けるのです。
一般に、トランプは反グローバリストであると言われており、日本人は、それを信じていますが、トランプは決して反グローバリズムの立場を取っていません。
彼は、内政に関しては確かに反グローバリストですが、外交についてはグローバリストそのものです。
トランプが日本に突き付けてきた無理難題の底流には、間違いなくグローバリズムが流れているのです。
ですから、トランプが戦っている相手はマルクス主義者であり、あらゆる手を使ってでも、米国が共産主義によって侵蝕されるのを必死に防ごうとしているのです。
〈中間省略〉
・・・なぜなら、米国の主流メディアのほとんどが、共産主義者のロックフェラーやロスチャイルドの資本にコントロールされており、主流メディアの目的が、米国を共産主義の国に塗り替えることだからです。
しかし、これは、多少の洞察力を持った人が、なんとかたどり着くことができる表層的なイデオロギー闘争の姿です。
もう一皮剥いた実相の世界では、前述したように「マルキシズム（マルクス主義）vsリバタリアニズム（自由至上主義）」の暗闘が繰り広げられているのです。
はて？
マルクス主義は、ロスチャイルドが、単なる雑文書きに過ぎなかったカール・マルクスのパトロンとなって完成させた虚構のイデオロギーです。
いっぽうのリバタリアニズムは、フィリップ・ロスチャイルドが自分の愛人であったアイン・ランドに書かせた「アトラス・シュラッグド」に丁寧に描かれています。
つまり、マルキシズムもリバタリアニズムも、両方ともロスチャイルドが生みの親なのです。
賢明な読者諸兄は、私がどんな結論に導きたいと思っているのか、もうお判りでしょう。
〈以下省略〉
米司法省まで共産主義に憑依されてしまったのだろうか！？
〈省略〉
「選挙人法」と「合衆国憲法修正第12条」という隠し玉を使うトランプ陣営
〈前半省略〉
・・・11月10日の夜、ホワイトハウス報道官のケイリー・マケナニーは、ショーン・ハニティー(FOXニュース「ハニティー」の司会者)に、トランプのチームには現在、不正選挙を主張する234ページの宣誓供述書があると述べました。
http://themostimportantnews.com/archives/234-pages-of-sworn-affidavits
〈中間省略〉
・・・厳密に言うと、11月3日の投票日は大統領選挙の日ではなく、選挙人を決めるための投票日であり、法的には12月14日が大統領選投票日になります。
ですから、マスコミは11月3日を「大統領選挙の日」と報道すべきではないのです。
〈中間省略〉
・・・全米50州のうち29の州とワシントンD.C.に、「選挙人に対する法的管理」を適用する法律があります。
http://archive.fairvote.org/?page=967
つまり、12月8日までに選ばれた選挙人が、12月14日の本当の大統領選投票日に突然寝返ったりして、相手の党の候補者に票を入れたりすることを、やんわりと禁じているのです。
しかし、それ以外の21の州では「選挙人に対する法的管理」が適用されていないので、その州の有権者を代表する選挙人であっても、理論的には好きなように投票する選挙人が出てくる可能性があるのです。
しかし、これだけ大揉めに揉めている今回の選挙で「州の有権者に対して不誠実な選挙人」が現れる可能性はほとんどありません。
また、トランプ支持者といえども、これだけの長丁場になって選挙疲れが高じてくると、なんとか12月8日までに終結させたいと考える有権者が多数出てくるかもしれません。
トランプの法務チームは途方もない規模の課題に直面しており、彼らスタッフは、何年もかかって行う作業をほんの数週間に凝縮しなければなりません。
トランプ陣営は、12月8日の選挙人を確定させる最終日までに、少なくとも手集計中のジョージア州、いつまで経っても疑惑が拭いきれないペンシルベニア州、ミシガン州の3つの州で投票結果を覆さなければならないのです。
「選挙人を確定させる最終日」が12月8日となるのは、133年前に集計手順の詳細が決められた「選挙人法（Electoral Count Act）」によって、集計期間が最長で35日以内でなければならないと定められているからです。
つまり、11月3日から起算して35日目が12月8日になります。
〈省略〉
・・・しかし、12月14日はクリスマスの1週間前です。
民主党を支持するアンティファやBLMなどの共産主義勢力が、米国の複数個所で暴動やホームグロウン・テロを起こして米国市民を混乱に落とし込むことも考慮しておかなければなりません。
そうなれば、民主党シンパの主流メディアは、「トランプが敗北宣言を出さないから、こんなことが起きてしまうんだ」と、壮大な反トランプ・キャンペーンを繰り広げて、共和党支持者が民主党のバイデン支持に回るように仕向けるでしょう。
しかし、トランプは敗北宣言を決して出しません。
この場合は、前号で詳述したように「選挙における偶発的事態（electoral contingencies）」が生じたとされ、合衆国憲法修正第12条によって大統領が決定されることになります。
現状では「トランプが232人、バイデンが227人」が正しい
朝一番で、ヤフーなどのポータルサイトを開いた人は「バイデン勝利確定」のヘッドラインを見て意気消沈したことでしょう。
しかし、常識的な人々は、それが事実ではないことを知っているがゆえに、圧倒的なメディアのディス・インフォメーションに成す術がなくなっており、「強制的な洗脳」という新しい脅威によって押しつぶされそうになっています。
メディアによる世界規模の凄まじい洗脳によって壊死してしまった人々の思考力を回復させ、実際的な手段を講じることで身を守る方法はただひとつ。
事実を伝えることです。
しかし、メディアから日々吐き出される虚偽や虚説、詐偽や欺瞞を解毒する能力を持たなければ、いくら事実を伝えたところで、ヘドロにまみれて窒息死寸前の精神は、それをはじいてしまうでしょう。
〈中間省略〉
・・・ドナルド・トランプは、11月7日の演説で、開口一番、このように言いました。
「ジョー・バイデンは、必死になって自分が勝者であるかのように振舞っています。
また、彼を支援するメディア同盟軍が、バイデンを援助するために、なぜ？と首をかしげるほど懸命になっています。
その理由は、みなさんも知っているでしょう。
彼らは、真実が暴露されてしまうと困るのです。
紛うことなき事実は、選挙はまだ終わっていないということです。
・・・バイデンは、どの州からも『選挙人認定証書』を受け取っていない、この事実を肝に銘じてください」・・・
(英語原文)
https://www.sfgate.com/news/article/Text-of-statement-from-President-Donald-Trump-15709616.php
(日本語全訳)
https://bonafidr.com/2020/11/07/%E3%80%90%E5%85%A8%E8%A8%B3%E3%80%91%E3%83%88%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%83%97%E5%A4%A7%E7%B5%B1%E9%A0%98%E3%81%AE%E5%85%AC%E5%BC%8F%E5%A3%B0%E6%98%8E%EF%BC%88%E7%B1%B3%E5%9B%BD%E7%8F%BE%E5%9C%B0%E6%99%82/
トランプ陣営を支えてきた保守のFoxニュースも、中立が売り物だったリアル・クリア・ポリティクス（Real Clear Politics）も、長丁場の疲れを隠すことができず、ここにきて「トランプ敗北」に傾いています。
11月11日、Foxニュースが大きな窓を開けて暴落しました。
https://stocks.finance.yahoo.co.jp/us/chart/FOX?ct=w
すかさず、ブルームバーグ(11月13日付)は、その理由を「トランプが退任後にメディアを創設するからだ」と分析しています。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2020-11-12/QJP1B0T1UM1J01
どんな小さなチャンスでも、「トランプ敗北」「トランプ退任」を規制事実化することに利用する米国の主流メディアが、誰の命令によって、こうしたフェイクニュースを垂れ流しているのか知っている人であれば、その人は洗脳にかかりにくい人でしょう。
不正選挙を訴えるトランプのホワイトハウスでの公式会見を、全米3大テレビネットワークのABC、CBS、NBCが途中で打ち切ったのは11月5日。
https://www.yomiuri.co.jp/world/uspresident2020/20201106-OYT1T50264/
さらに11月9日には、トランプ応援団であったはずのFoxニュースが、ホワイトハウスのマクナニー報道官の「ペンシルべニア州でも不正カウントが行われた」と主張する会見までをも打ち切ったことから、米国の保守層がFoxニュースを見放し、事実を伝えるNewsMaxへ大移動したことから株価が暴落したと見ている人たちがいます。
https://bonafidr.com/2020/11/14/%E5%85%A8%E7%B1%B3%E3%81%AE%E4%BF%9D%E5%AE%88%E7%B3%BB%E8%A6%96%E8%81%B4%E8%80%85%E3%81%AFfox%E3%81%8B%E3%82%89newsmax%E3%81%B8%E5%A4%A7%E7%A7%BB%E5%8B%95%EF%BD%9Cfox%E3%82%B3%E3%83%BC%E3%83%9D/
これが日本のメディアの手にかかると、「トランプ氏“応援団”も見放した、Fox内で内紛か」という「往生際の悪いトランプ」を印象づけるための情報操作に利用されてしまうのです。
連日凄まじい嘘を垂れ流す日刊スポーツのような新聞は、腐臭が漂って廃品回収屋でも持っていきたくないでしょう。
ただひとつ、保守系の「エポック・タイムズ」だけは、トランプが232人の選挙人を獲得、バイデンは227人と、正確な選挙人の数を表示しています。
https://www.theepochtimes.com/election-2020
(ただし、不正が確かに発覚した11月12日の時点で更新はストップ。エポック・タイムズは、この日以降のカウントは無効と考えている)
〈以下省略〉
