コロナという悪霊が徘徊、ワクチン接種の道が定まる中、WHOがPCRの問題を告知
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202012190000/
WHO（世界保健機関）は12月14日にPCR検査（ポリメラーゼ連鎖反応）に関する注意事項を告知した。
これは特定の配列の遺伝子を増幅する技術で、増幅サイクル（Ct）を増やしていけば、医学的に意味のないほど微量の遺伝子があるだけでも陽性になってしまう。
そうしたことを防ぐため、取扱説明書をよく読めと言っている。
日本やアメリカのCtは33回から36回程度だとされているが、そこまで回数を増やして陽性になった人の感染性はゼロだという。
逆に、陽性者数を増やしたければ、Ctを高めれば良いわけだ。
しかし、PCRの問題はそれにとどまらない。
SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）のケースではウイルスとされる遺伝子全体の300分の1程度を調べているだけで、PCR検査で陽性になってもウイルスの存在を確認したことにはならない。
しかも、元になっている遺伝子が本当にCOVID-19（コロナウイルス感染症-2019）を引き起こすウイルスなのかどうかも明確でない。
いや、COVID-19なる伝染病が本当に存在していると断言できないのだ。
そもそもPCRはウイルスの検出を目的に開発されたわけではない。
この技術を開発して1993年にノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリスはPCRをウイルスの検査に使ってはならないと繰り返していた。
マリスだけでなく、専門家が指摘していたこと。
それをWHOは無視してきたのだ。
3月11日にWHOがパンデミックを宣言して以来、西側の政府や有力メディアはCOVID-19によって人類が死滅する可能性があるかのごとく宣伝してきたが、そのメディアもかつては違うことを言っていた。
簡易検査で感染しているかどうかを判断しようとすると、実際には爆発的な感染などしていないにもかかわらずパンデミックを宣言することになりかねないとニューヨーク・タイムズ紙も警告していた。
毎年、冬はインフルエンザのシーズンであり、風邪の患者も増える。
鼻水、咳、発熱などの症状が出てくる人も増えるわけだが、今年は「新型コロナウイルス」への恐怖感が刷り込まれているため、PCR検査を患者は望み、医者も勧めるということになり、陽性者数が急増することは予測されていた。
しかも政府、あるいは自治体の中に危機を煽ろうとしている人がいる。
その危機感を利用し、資本主義システムを大々的に「リセット」するべきだと今年6月に主張したのはWEF（世界経済フォーラム）を創設したクラウス・シュワブ。
このWEFは昨年、つまり2019年10月18日にジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と共同でコロナウイルスの全世界的な流行というシミュレーション、イベント201をニューヨークで実施した。
そのシナリオによると、18カ月で6500万人が死亡するとされている。
資本主義を「リセット」しなければならないのは、資本主義が行き詰まっているからだ。
そうした状態が顕在化したのは1971年8月。
当時のアメリカ大統領、リチャード・ニクソンがドルと金との交換停止を発表している。
金という裏付けをなくしたドルを基軸通貨の地位に留めるため、アメリカの支配者は実社会に流通するドルを吸い上げる仕組みを作ることにした。
その仕組みのひとつが石油取引のドル決済強要。
サウジアラビアをはじめとする主要産油国に対して石油取引の決済をドルに限定させ、消費国にドルを買い集めさせ、それを回収する仕組み。
これがペトロ・ダラーである。
実社会に流通するドルを吸い上げるため、投機市場も使われている。
投機を煽り、市場の中にドルを封印することにしたのだ。
そこで金融規制が大幅に緩和されていくが、こうした金融マジックのような政策はアメリカの製造業を衰退させることになる。
この政策ではソ連／ロシアや中国を屈服させる必要があった。
1991年12月のソ連消滅で米英金融資本の計画は成功したかに見えたのだが、それをウラジミル・プーチンがひっくり返し、2015年頃にはネオコンの失策が中国をロシアへ接近させることになり、両国は戦略的同盟関係を結んだ。
つまり、「リセット」を成功させるためには中国やロシアを屈服させなければならない。
NATOの事務総長を務めるイェンス・ストルテンベルグは今年6月8日、NATO2030なるプロジェクトを始めると宣言したが、これはユーラシア大陸の周辺地域を支配して内陸部を締め上げるというイギリスの長期戦略と合致する。
その戦略の軍事力としてNATOが使われようとしているのだが、太平洋地域でイギリスやフランスの海軍が活動し始めたのもそのため。
日本はすでにアメリカの戦争マシーンへ組み込まれているが、大きな転換点は1995年2月に国防次官補だったジョセイフ・ナイが発表した「東アジア戦略報告（ナイ・レポート）」だ。
21世紀に入ってロシアが曲がりなりにも再独立しなければ、アメリカは容易に世界の覇者になれただろう。
コロナ騒動とDARPAの人体の改造
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202012200000/
SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）に感染した人が世界規模で爆発的に増えていると称し、mRNAを利用したワクチンを接種させようとする動きがある。
DNAの遺伝情報はmRNAに転写され、その遺伝情報に従って特定のタンパク質が合成されるのだが、その仕組みの中へ侵入して情報を書き換えられるようになった。
安全性の確認されていない新しい技術を使うワクチンを、定められた手続きを経ずに接種することに対する批判の声は小さくない。
それに対してワクチンのリスクはSARS-CoV-2に比べて小さいと主張する専門家もいるが、ワクチンのリスクが明確でないだけでなく、SARS-CoV-2のリスクは言われるほど大きくはないとする報告がある。
そもそも、そうしたウイルスが存在しているのかどうかも定かでない。
しかし、SARS-CoV-2がワクチン接種を強制したり、世界を収容所化し、交易を妨害する口実に使われていることは間違いない。
それだけでなく、問題のワクチンは人間の遺伝子を操作することが目的ではないかと懸念を表明した専門家もいる。
そうした懸念を有力メディアは否定しているが、その一方で「超兵士」を生み出す研究を思い出した人もいる。
アメリカのジョン・ラトクリフ国家情報長官は中国が生物学的に能力を高めた兵士を作り出そうとしていると語ったが、アメリカ国防省の研究開発機関、DARPA（国防高等研究計画局）は遺伝子操作の技術を使って一種の超兵士を作り出そうとしてきたことが知られている。
戦闘で失った体の一部を再生させる研究も続けられているようだ。
似た研究は他の国でも進められているだろう。
サイエンス・フィクションの世界で描かれてきた改造人間が現実化するのかもしれない。
遺伝子操作がどのような結果をもたらすかはわからない。
モンサントをはじめとする巨大企業はGMO（遺伝子組み換え作物）を推進してきたが、同じことを人間に対しても行おうとしているのかもしれない。
しかもGMOの安全性は確認されていない。
数世代に渡す調査さえされないまま認可されてしまったのだ。
それでも危険性を示す研究結果は出ている。
例えば2012年9月、フランス政府は遺伝子組み換えトウモロコシと発癌の関連性がマウスの実験で示されたとして、保健衛生当局に調査を要請したのだ。
フランスのカーン大学の研究チームは200匹のラットを使い、ラットの寿命に合わせて2年間にわたって実験を続け、除草剤のラウンドアップと接触したグループに腫瘍を確認、臓器にもダメージが見られたという。
こうした腫瘍の多くは18カ月をすぎてから発見されている。
欧州食品安全機関に所属する委員会は2009年、90日間（3カ月間）のラット実験に基づいて「従来のトウモロコシと同様に安全」としていたが、その裏ではアメリカ政府からの強い働きかけがあったようだ。
例えば、フランス駐在アメリカ大使だったクレイグ・ステイプルトンは2007年12月、フランスに対して長期にわたる「報復」が必要だと政府に進言している。
こうしたアメリカ政府の働きかけがあることはウィキリークスが公表した外交文書で明るみに出た。
GMOの推進は食糧生産を私的権力が支配することがひとつの目的。
それは私的権力による世界支配戦略の一環だ。
一時期、ISDS（投資家対国家紛争解決）条項を含むTPP（環太平洋連携協定）、TTIP（環大西洋貿易投資協定）、TiSA（新サービス貿易協定）が問題なったが、この目的も私的権力による世界支配だった。
このプランは反対が強く、とりあえず取り下げたように見えるが、このプランを私的権力は放棄していないはずだ。
遺伝子操作による兵士の人体改造を彼らは考えている可能性があり、研究開発は続けられている見られている。
その対象が人類に広がり、支配人類と被支配人類を作り上げようとしているかもしれない。
それは現支配者にとっての「すばらしい新世界」であり、そこは「1984」のような監視システムが張り巡らされることになる。
そうした世界を実現するための仕掛けがSARS-CoV-2なのだろう。
ワクチン接種を妨げるような情報を排除するとツイッターが表明
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202012180000/
[2776]はい！はい！トランプさんが、コロナワクチンを急いで配っているのは、全米に軍隊を配備するためだと思います！
http://www.snsi.jp/bbs/page/1/
ディープステイトのお金儲けと人口削減の目玉のように言われている新型コロナウイルスのワクチンを、トランプさんが急いで認可してアメリカ中に配っています。
その意図はなんだろうと考えてみました。
それはズバリ、ワクチンと一緒に軍隊を全米に配備するためではないでしょうか！
米がファイザー製ワクチンの緊急使用を許可、近く接種開始 2020年12月12日12:21 午後8日前更新
https://jp.reuters.com/article/us-pfizer-covid-vaccine-idJPKBN28M05A
（上に貼ったロイターの記事から抜粋 始め）
ＵＰＳやフェデックスなど、すでに連邦政府と契約を交わしている物流業者は、ワクチンの輸送業務を最優先し、軍が製造拠点から最終的な配送先まで、輸送中を含め警護に当たることになっている。
（上に貼ったロイターの記事から抜粋 終わり）
「軍が製造拠点から最終的な配送先まで、輸送中を含め警護に当たる」んですよ。
想像してください。
ANN NEWS ファイザー製ワクチン 週明けから米各州に輸送開始(2020年12月13日)
https://youtu.be/JiR-buk3Bg4
（上に貼ったYouTubeの説明書きから抜粋 始め）
ワクチンの輸送を担当するアメリカ軍の幹部（ゆみこ割込み 映像でこの軍人さんが見られます。頼もしいおじさんです）は会見で、緊急使用が許可されたファイザー社製のワクチンが週明けから全米の各州に到着するとの見通しを明らかにしました。ミシガン州ではすでに配送の手配が始まり、14日からの3日間で全米各州の病院など636カ所にワクチンが届く予定です。
（上に貼ったYouTubeの説明書きから抜粋 終わり）
それで、輸送を警護した後は、軍隊はどうするんですかねえ。
病院の周りで警護を続けるのでしょうか。
それとも、すぐに帰っちゃうのかなあ。
戒厳令が出れば、「ちょっとワクチン打ちに行ってくらいねー」と出かけることもできないでしょうから（戒厳令って、そういうことですよね？）、たくさんの人にワクチンを打たなくて済む。
そういえば、トランプさんが「ワクチンが世界最速で出来た、これは俺の手柄だ、バイデンの手柄にはさせないぞ」と、ちょっとバカみたいに騒いでましたよね。
それはこのため（軍隊を全米の市中に送り込んでおくため）だったのか！バカな振りして、さすがはトランプさん、やるなあ、なんて、ひとりで納得しています。
どうでしょうか、この予想。
みなさん、わたしの話は「はなし半分」で聞いてくださいね。
ただの想像ですから。
おわり
