深刻な副作用が報告されているCOVID-19ワクチンに癌を誘発する疑い
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202110010000/
昨年12月頃から接種が始まった「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」が深刻な副作用を引き起こし、少なからぬ人が死亡していると報告されているが、ここにきて「ワクチン」接種者の間で癌が増えていると指摘されるようになってきた。
https://thehighwire.com/videos/is-there-a-covid-vaccine-cancer-connection/
病理学者のライアン・コールによると、接種者にさまざまな自己免疫系の病気が増えているほか、子宮内膜の癌が例年の20倍程度見つかっているとしている。
「COVID-19ワクチン」をワクチンと呼べるのかどうか明確でないが、本来のワクチンも癌を引き起こしていると告発されている。
例えばポリオ・ワクチンの場合、バーニス・エディという研究者はワクチンの中に発癌性のSV（シミアン・ウイルス）40が混入していると指摘している。
これはサルを宿主とするポリオーマウイルスで、人間の体内に入り込むと癌を誘発するという。
ジョン・F・ケネディ大統領の甥に当たるロバート・ケネディ・ジュニアによると、1996年の時点で血液サンプルの23％、精子サンプルの45％からSV40が発見され、80年から95年にかけて生まれた新生児の6％が感染していたという。（Judy Mikovits & Kent Heckenlively, “Plague of Corruption,” Skyhorse, 2020）
アメリカでは1970年代の終盤から皮膚癌、リンパ腫、前立腺癌、乳癌が増え始め、1980年代の半ばから増加の割合が高くなる。
この傾向は1987年まで続くのだが、その原因は1950年代にアメリカで使われたポリオ・ワクチンにあると推測する学者もいる。
ポリオ・ワクチンは1950年代にジョナス・ソークが開発した当時から問題になっていた。
そのワクチンを投与したサルがポリオを発症することにエディは気づいて警告するが、無視されて多くの被害者が出ることになった。
この告発をした当時、エディはアメリカのNIH（国立衛生研究所）で研究していたが、その発言にNIHの上司は激怒、警告は封印され、医薬品メーカーはワクチンの製造を続けることができた。
製造が止まるのは1961年7月。
ちなみにNIHはNIAID（国立アレルギー感染症研究所）の上部機関だ。
しかし、リコールが宣言されてもNIHは市場へ出回っている製品全てを回収することを命じなかった。
そこでアメリカ人はそのワクチンを1961年から63年にかけて接種されることになる。
最近ではレトロウイルスのXMRVが問題になっている。
癌だけでなくアルツハイマー病や自閉症の原因になるという疑いも持たれているが、そうした情報を封印しようとする強い力が存在する。
アルバート・サビンが開発した「安全なワクチン」の場合、製造に使われた猿の腎臓には人間を癌にするウイルスが存在、ワクチンに癌を誘発するウイルスが混入することになったとも言われている。
猿の腎臓にエイズの原因になる病原体が含まれていたとする説も存在する。
アメリカでエイズが社会的問題になるのは1980年代に入って間もない頃だが、そうした中、1984年に免疫学者のアンソニー・ファウチがNIAIDの所長に就任した。
その時の部下のひとりがHIVで有名になったロバート・ギャロ。
HIVの出現を予告したと思えるような発言が1969年にあった。
伝染病からの感染を防ぐための免疫や治療のプロセスが対応困難な病原体が5年から10年の間、つまり1974年から79年の間に出現すると1969年6月に国防総省国防研究技術局のドナルド・マッカーサー副局長が議会で語っている。
HIVの存在が公的に認められたのは1981年のことだ。
ところで、「COVID-19ワクチン」が接種されるようになる前からADE（抗体依存性感染増強）を懸念する声が専門家の間から聞こえてきたが、接種が始まってから帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（TTP）が増えると指摘され始め、今年の4月頃から「ワクチン」接種で先行したイスラエルで心筋に炎症を引き起こす若者が目立つと報告されるようになった。
この「ワクチン」が人類にとって危険であることは間違いないだろう。
COVID-19だけでなく、リスクの高い「COVID-19ワクチン」について議論されることは当然だが、そうした議論をユーチューブは封印すると宣言した。
https://blog.youtube/news-and-events/managing-harmful-vaccine-content-youtube/
https://rapt-plusalpha.com/society/post-22081/
「ワクチン」推進派が望まない情報を削除するというのだが、それだけ彼らが追い詰められているということだろう。
FDAの内部でも懸念されている「ワクチン」の強制接種に走る推進派の政治家たち
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202110020000/
アメリカのCDC（疾病予防管理センター）とFDA（食品医薬品局）が共同で運用しているVAERS（ワクチン有害事象報告システム）への報告によると、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」を接種した後に死亡した人の数は9月24日現在、1週間前より551名増えて1万5937名に達した。
https://www.medalerts.org/vaersdb/findfield.php?TABLE=ON&GROUP1=CAT&EVENTS=ON&VAX=COVID19
この数字は「ワクチン」の接種と死亡の因果関係が証明されていないとする弁明があるが、この数字は自主的な報告に基づくもので、過去の例では全体の1％未満あるいは10％程度という推計がある。
実際に「ワクチン」の接種で死亡した人数は数十万人に達している可能性があるということだ。
そうしたリスクの高い「ワクチン」の接種を強制されようとしているが、アメリカでは接種を拒否したことで少なからぬ医療関係者がすでに解雇されている。
カリフォルニア州のように、教育を受ける権利と引き換えに「ワクチン」の接種を生徒に強制しようとする動きもある。
強制接種はジョー・バイデン大統領の政策でもあるが、ニューヨーク・タイムズ紙によると、その政策に抗議してFDA（食品医薬品局）の幹部ふたりが辞任する。
https://www.nytimes.com/2021/08/31/us/politics/fda-vaccine-regulators-booster-shots.html
ひとりは「ワクチン研究評価室」のマリオン・グルーバー室長、もうひとりは生物学的製剤評価研究センターのフィリップ・クラウス副センター長だ。
そのグルーバーとクラウスも執筆者として名を連ねている報告が9月13日、イギリスの医学誌「ランセット」に掲載されたことは本ブログでも伝えた。
そこには「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の追加接種（ブースター）を慌てて頻繁に実施することは危険だとされている。
https://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(21)02046-8/fulltext
このふたり以外にもFDAでは「COVID-19ワクチン」に否定的な意見も持つ人が少なくないようで、例えば、同局の科学顧問パネルは16対2で、16歳以上の人に対するBioNTech／ファイザーの「ブースター」接種を、65歳以上を例外として、推奨しないと決議している。
それに対してバイデン政権など「ワクチン」の推進派は子どもに接種させようと必死のようだ。
日本でも人間を管理するための道具、「ワクチン・パスポート」を導入する動き
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202110030000/
イギリスのドミニク・ラーブ外相は今年2月、出演した番組の中でパブやスーパーマーケットに入るためには「ワクチン・パスポート」の携帯を必要にすることを考慮中だと語り、批判された。
https://www.youtube.com/watch?v=F9tkwbcpUjI
ジョー・バイデン米大統領は「ワクチン」の強制接種を実現しようとしているが、その先には「ワクチン・パスポート」がある。
ラーブは「観測気球」を上げたのだろうが、「ワクチン」接種を証明する「パスポート」がなければレストラン、パブ、劇場などへ入ることを禁止、さらに教育を受ける権利や仕事を奪おうとする動きがある。
日本も後を追いそうな雰囲気だ。
日本では「ワクチン」が「感染拡大」、つまりPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査で陽性になる人を減らす上で効果があると宣伝されているが、そうならないことがすでに実証されている。
イスラエルからの情報によると、COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）を引き起こすというSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）に感染したとされた279名のうち、250名はフル接種（2度接種）した人で、非接種者は29名にすぎなかったという。
https://halturnerradioshow.com/index.php/en/news-page/world/israeli-tv-drops-bombshell-vaccine-seems-useless
「ワクチン」がCOVID-19に有効だとは言えない。
政治トークショウのホストを務めるキム・イベルセンによると、イスラエルの病院は体調を崩した「ワクチン」の接種者であふれ、死者も増えているという。
https://www.youtube.com/watch?v=DPLLdLzept4
単にPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査で陽性になっただけでなく、深刻な副作用が出ているということだ。
「COVID-19ワクチン」はCOVID-19を予防していない。
イギリス保健省のイングランド公衆衛生庁は今年6月25日、「SARS-CoV-2」の変異種に関する技術的な説明を行い、その中で、死亡した117名のうち50名は「ワクチン」を2度投与されていたことを明らかにした。
https://www.gov.uk/government/publications/investigation-of-novel-sars-cov-2-variant-variant-of-concern-20201201
1度だけのケースを加えると、死亡者の60％が「ワクチン」の接種を受けていたことになる。
やはり「ワクチン」は効果がないということを示している。
イギリスを始め、世界で猛威を振るっているとされている変異種はインドで最初に見つかったもので、「デルタ」と呼ばれている。
ところがインドではPCR陽性者の数は減少、低い水準で安定している。
インドではイベルメクチンが効果的だったという。
この薬はメキシコで昨年12月28日からCOVID-19の治療に使われたが、入院患者を大幅に減ったとメキシコの保健省と社会保険庁は発表している。
抗マラリア薬のクロロキンがコロナウイルスに対して有効だとする論文が2005年8月22日、ウイルス・ジャーナルというNIH（国立衛生研究所）の公式刊行物に掲載されている。
https://virologyj.biomedcentral.com/articles/10.1186/1743-422X-2-69
クロロキン以上に安全で効果が期待できると言われている薬がヒドロキシクロロキンだ。
COVID-19騒動の震源地とも言える中国ではインターフェロン・アルファ2bが使われ、有効だったと言われている。
この薬はキューバで研究が進んでいるもので、リンパ球を刺激して免疫能力を高める働きがあり、吉林省長春に製造工場があった。
いずれの薬も「ワクチン」の接種を推進したい人びとにとっては目障りなはずで、治療に使えないようにしている。
そして深刻な副作用が報告されている「ワクチン」の強制接種が目論まれている。
https://www.youtube.com/watch?v=obdI7tgKLtA
こうした「ワクチン」を子どもに接種するべきでないとワクチンの製造メーカーで働いている人も語っている。
ファイザーのアレルギー・呼吸器研究担当副社長だったマイケル・イードンは早い段階からmRNAの技術を使った「ワクチン」が危険だと警鐘を鳴らしていたが、
http://rapt-plusalpha.com/health/post-13241/
ここにきてFDA（食品医薬品局）の「ワクチン研究評価室」で室長を務めてきたマリオン・グルーバーと生物学的製剤評価研究センターで副センター長を務めてきたフィリップ・クラウスが辞職を表明した。
バイデン政権が打ち出した「COVID-19ワクチン」の強制接種に対する抗議だという。
グルーバーとクラウスも執筆者に名を連ねている報告をイギリスの医学誌「ランセット」が9月13日に掲載したが、その中で、「COVID-19ワクチン」の追加接種（ブースター）を慌てて頻繁に実施することは危険だとしている。
https://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(21)02046-8/fulltext
「mRNA（メッセンジャーRNA）ワクチン」であるBioNTech／ファイザーの製品とモデルナの製品は「心筋炎」を、またアデノウイルスをベクター（遺伝子の運び屋）に利用したジョンソン・アンド・ジョンソンやオックスフォード／アストラゼネカの製品はギラン・バレー症候群（根神経炎の一種）を引き起こす恐れがあるとしている。
安全性を確認する正規の手順を踏まずに使い始めた「ワクチン」で製薬会社が大儲けしているが、それは接種の副産物にすぎない。
すでに崩壊し始めているアメリカ中心の資本主義体制を「リセット」する準備のために経済活動を麻痺させ、人びとのつながりを断ち切り、社会を収容所化、全人類を私的権力が一括管理するためにデジタル・パスポートを導入し、最終的には巨大コンピュータと人間を接続、さらに人口を削減するといった目的がある。
近い将来、アメリカの地下水は枯渇、農業や畜産は困難になる。
それにもかかわらず、日本ではリニア中央新幹線などで重要な水脈を断ち切り、「種子法」の廃止や「種苗法」の改定で日本の農業は窮地に追い込まれている。
そうした農業破壊を政治家や官僚を含む「エリート」が進めている。
