COVID-19ワクチンが危険な薬物だという新たな情報が伝えられている
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202201180000/
アメリカやイスラエルと同じように「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動」を主導してきたイギリスから「ワクチン」の危険性に関する新たな情報が伝わってきた。
イングランドとウェールズにおける15歳から19歳の男性の死亡者数に関する情報だ。
https://dailyexpose.uk/2022/01/16/male-teen-deaths-53-percent-higher-after-covid-vaccination-in-2021/
それによると、2020年の第1週から第52週にかけての期間に死亡した人数は434名だったのに対し、2021年の同じ期間では577名に増えている。
32.9％の増加だが、第1週から第17週に限ると170名と172名。
第18週から第52週では264名と405名。
53.4％増えたことになる。
若者や子どもは「ワクチン」を接種した後に心筋炎や心膜炎を引き起こすとイスラエルで指摘され始めたのは昨年4月。
日本で接種が急増する直前だ。
日本の政府、自治体、マスコミなどは「ワクチン」接種を推進するため、この事実を隠したと言われても仕方がないだろう。
いわば共謀者。
全世代で見ると、早い段階から帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（TTP）の発症、あるいは体の麻痺が指摘されていた。
神経変性疾患という話も聞く。
大きな血栓で脳梗塞や心筋梗塞になるケースもあるが、微小血栓によって脳、脊髄、心臓、肺などがダメージを受けているとも言われている。
接種が始まる前から懸念されていたADE（抗体依存性感染増強）も実際に起こっているという。
「ワクチン」が作り出す「結合（非中和）抗体」がウイルスを免疫細胞へ侵入させ、免疫の機能を混乱させる現象。
コロナウイルスは変異しやすいことで知られているが、「変異株」に対して「中和抗体」が「結合抗体」化することも考えられている。
通常の風邪を引き起こしてきたコロナウイルス、あるいは感染しても無症状だったウイルスでも深刻な影響が出てきている可能性がある。
EMA（欧州医薬品庁）で生物学的な健康への脅威やワクチン戦略を指揮しているマルコ・カバレリにしろ、FDA（食品医薬品局）の「ワクチン研究評価室」の室長を務めてきたマリオン・グルーバーと生物学的製剤評価研究センターで副センター長を務めてきたフィリップ・クラウスにしろ、「ワクチン」の追加接種（ブースター）に警鐘を鳴らしているが、当然だろう。
「mRNAワクチン」では不安定なmRNAを輸送するためにLNP（脂質ナノ粒子）が使われるが、そのLNPは人体に有害。
投与されたLNPは肝臓、脾臓、副腎、そして卵巣に分布すると報告されている。
LNPが卵子に影響、不妊につながることは否定できない。
「COVID-19ワクチン」の危険性が明確になる中、日本でもCOVID-19の蔓延が宣伝されている。
その根拠とされているのがPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査。
この技術を利用したSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）の診断手順はドイツのウイルス学者、クリスチャン・ドロステンらが2020年1月に発表、その手順をWHO（世界保健機関）はすぐに採用、世界に広まったのだが、その当時、単離されたウイルスを使えなかったことをCDCは認めている。
少なくともその時点でSARS-CoV-2の存在が確認されていないわけだ。
しかも手順に科学技術的な間違いがあるとする指摘が出されるようになり、2021年1月20日にはWHOでさえPCR検査が診断の補助手段だとしている。
アメリカのCDC（疾病予防管理センター）が使っていた「2019年新型コロナウイルス（2019-nCoV）リアルタイムRT-PCR診断パネル」はインフルエンザA型とインフルエンザB型も検出できるとされていたのだが、CDCは2021年7月21日、この診断パネルのEUA（緊急使用許可）を12月31日に取り下げると発表している。
https://www.cdc.gov/csels/dls/locs/2021/07-21-2021-lab-alert-Changes_CDC_RT-PCR_SARS-CoV-2_Testing_1.html
COVID-19の原因とされる「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」とインフルエンザ・ウイルスを区別できないからだという。
インフルエンザ・ウイルスと区別できないなら、コロナウイルス仲間を区別することもできそうにない。
そもそもPCRは分析の手段で、特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する技術。
その増幅サイクル（Ct）を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても陽性になるだけでなく、偽陽性が増えていく。
偽陽性を排除するためにはCt値を17以下にしなければならず、35を超すと偽陽性の比率は97％になるとも報告されている。
WHO（世界保健機関）が2020年12月14日、PCRのCt値を高くしすぎないようにと通告したのはそのためだ。
SARS-CoV-2を検出する手段としてPCRは不適切で、感染を確認などできない。
これは「感染者」を数値化するための政治的な道具に過ぎないのだ。
しかも、ボツワナに続いて「オミクロン」が発見された南アフリカでは深刻な事態になっていないと南アフリカ政府の主席顧問を務めるバリー・シューブは話している。
https://www.youtube.com/watch?v=3RSRtuRm92o
「オミクロン」とは何なのかを検証することなく、日本政府もPCRを科学的に無意味な使い方をして「感染」を演出、社会を麻痺させようとしている。
新時代でもヘゲモニーを握るために軍事的緊張を高め、COVID-19騒動を煽る米国
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202201190000/
世界は新しい時代へ入りつつある。
その新時代でもヘゲモニー（支配）を握ろうとしているアメリカを中心とする欧米の私的権力はロシアと中国を中心とする勢力を屈服させようと必死で、ウクライナや東アジアなどで軍事的な緊張が高まっている。
中東やアフリカも2勢力が衝突する舞台になってきたが、ここにきてアメリカは中央アジアに火をつけようとしている。
その一方、私的権力の代理人的な存在であるWEF（世界経済フォーラム）の創設者、クラウス・シュワブはCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）を利用して資本主義システムを大々的に「リセット」するべきだと主張した。
現在のシステムはドルが中心。
そのドルを発行する特権を持つアメリカの私的権力は圧倒的に優位な立場にある。
そのシステムを維持するためにドルを実世界から私的権力の下へ還流させる必要がある。
そこで考えられたのが石油取引のドル決済と金融規制の大々的な緩和。
1971年までドルは兌換紙幣であり、金という裏付けがあった。
その頃まで金はイギリスの支配下にあった南部アフリカが産出量で圧倒していたことから金本位制の通貨をコントロールできたのだが、その比率が急速に低下していく。
そしてリチャード・ニクソン米大統領はドルと金の交換を停止すると発表したわけだ。
金という制約なしにドルを発行できるようになったとも言えるが、何も対策を講じないと実世界にドルがあふれ、インフレになってしまう。
そこでドルを還流させる仕組みが作られたのだ。
世界は石油を必要としている。
その石油を買うためにドルが必要となれば、各国はドルをかき集めるしかない。
そして産油国へドルは集まるが、そのドルがアメリカへ戻る仕組みが作られたのだ。
サウジアラビアをはじめとする産油国に対し、アメリカの私的権力はドル決済を認めさせる代償として、ニクソン政権は産油国に対して国の防衛と油田地帯の軍事的な保護、必要とする武器の供給、支配的な地位や収入の保障などを約束した。
いわゆる「ペトロダラー」の仕組みだ。
その還流効率を高める意味もあり、私的権力は原油相場の大幅な引き上げを実行した。
サウジアラビアのファイサル国王の腹心で石油鉱物資源相を務めたシェイク・ヤマニによると、1973年5月にスウェーデンで開かれた「秘密会議」でアメリカとイギリスの代表が400％の原油値上げを要求、オイル・ショックにつながったという。
https://www.theguardian.com/business/2001/jan/14/globalrecession.oilandpetrol
この会議はビルダーバーグ・グループの会合だったことが後に判明する。
この会合は1973年5月11日から13日にかけてスウェーデンで開かれている。
ヤマニによると、ファイサル国王は価格の高騰が代替エネルギー源の開発を刺激するとして値上げに反対していた。
そこで国王はヤマニをイランのパーレビ国王の下へ派遣したのだが、そこで「なぜ原油価格の値上げに君たちは反対するのだ？そう願っているのか？ヘンリー・キッシンジャーに聞いてみろ、値上げを望んでいるのは彼なんだ」とパーレビから言われたという。
石油相場が急騰した直接的な原因は1973年10月の第4次中東戦争。
戦争勃発から10日後、OPECに加盟するペルシャ湾岸の6カ国が原油の公示価格を1バーレルあたり3.01ドルから5.12ドルへ引き上げると発表している。
この戦争はエジプト軍の奇襲攻撃で始まり、イスラエルは窮地に陥った。
キッシンジャーはエジプトのアンワール・サダト大統領をアラブ世界の英雄に仕立て上げると同時にイスラエルへ和平交渉に応じるようプレッシャーをかけようとしたとされているが、石油相場を急騰させることもシナリオに含まれていたはずだ。
当初、戦争はキッシンジャーの思惑通りに進むが、これを懸念する声が国防長官や統合参謀本部議長などから出てくる。
そして統合参謀本部ではイスラエルを助ける方法を検討するが、キッシンジャーは妨害したという。
後にネオコンの中心的な存在になるリチャード・パールやポール・ウォルフォウィッツはキッシンジャーの動きに激怒している。（Len Colodny & Tom Shachtman, “The Forty Years War,” Harper, 2009）
1970年代から金融規制の大幅な緩和で投機市場が肥大化していくことは言うまでもないだろう。
実世界から資金を吸い上げて「バブル」という現象が現れるが、これは「ハイパーインフレ」の別形態だ。
しかし、その後、アメリカの中東における支配力が弱まっていく。
ウェズリー・クラーク元NATO欧州連合軍最高司令官によると、2001年の9月11日にニューヨークの世界貿易センターとバージニア州アーリントンの国防総省本部庁舎（ペンタゴン）が攻撃された直後、ラムズフェルド長官の周辺では攻撃予定国リストが作成されていた。
イラクを手始めに、シリア、レバノン、リビア、ソマリア、スーダン、そしてイランを破壊するとされていたという。
ドル体制からの離脱を目論んでいたサダム・フセインが支配していたイラクを先制攻撃で破壊したのは2003年。
2010年から「アラブの春」というムスリム同胞団を中心とする体制転覆運動が始まり、アフリカに共通通貨を導入しようとしていたリビアのムアンマル・アル・カダフィの体制は2011年に潰された。
2001年に攻撃が予定されていた国々は実際、攻撃の対象になっている。
しかし、それでも中東での支配力を回復するというアメリカの計画は実現していない。
そこで中東への依存度を低下させる必要性が強まっているわけだが、これはペトロダラーへの依存を低下させるということでもある。
その目的を達成するためにも「カーボンゼロ」、そして通貨のデジタル化は必要なのだろう。
デジタル化が進めばコンピュータによる通貨の管理が容易になる。
リセットを実現するためにも使われているCOVID-19騒動は人びとの行動を制限、生産活動を麻痺させたが、石油の需要を低下させる要因にもなる。
その騒動が始まって3年目に入ろうとしている今、「感染」に対する疑問が強まり、「COVID-19ワクチン」の危険性が明確になってきた。
COVID-19の蔓延を演出する道具として使われてきたPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査が診断には不適切だということをWHO（世界保健機関）やCDC（疾病予防管理センター）も否定できなくなっているが、それでも日本は使い続けている。
PCRのほかに「感染拡大」を演出する有効な手段が思いつかないのだろう。
COVID-19ワクチンの接種、マスク着用、デジタル・パスポートが否定され始めた
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202201200000/
イスラエルでも「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」の追加接種（ブースター）が「オミクロン」に対して有効でないと言われている。
https://www.timesofisrael.com/israeli-trial-worlds-first-finds-4th-dose-not-good-enough-against-omicron/
昨年4月、mRNA（メッセンジャーRNA）を利用した若者や子どもに心筋炎や心膜炎を引き起こしていると最初に報告されたのはこの国においてだ。
https://www.bloomberg.com/news/articles/2021-04-26/israel-examines-heart-inflammation-cases-after-pfizer-covid-shot
日本では今でもPCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査の陽性者を「感染者」と見なしているようだが、これが科学的に意味のないことは本ブログでも繰り返し書いてきた。
医療関係者は勿論、マスコミの記者や編集者も知っているだろう。
この技術を利用したSARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）の診断手順はドイツのウイルス学者、クリスチャン・ドロステンらが2020年1月に発表、その手順をWHO（世界保健機関）はすぐに採用、世界に広まったのだが、その当時、単離されたウイルスを使えなかったことをCDCは認めている。
つまり、その時点でSARS-CoV-2の存在は確認されていない。
しかも手順に科学技術的な間違いがあるとする指摘が出されるようになり、2021年1月20日にはWHOでさえPCR検査が診断の補助手段だとしている。
アメリカのCDC（疾病予防管理センター）が使っていた「2019年新型コロナウイルス（2019-nCoV）リアルタイムRT-PCR診断パネル」はインフルエンザA型とインフルエンザB型も検出できるとされたが、2021年7月21日にCDCはこの診断パネルのEUA（緊急使用許可）を昨年12月31日に取り下げると発表している。
COVID-19の原因とされる「SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）」とインフルエンザ・ウイルスを区別できないからだという。
ならば、コロナウイルス内の違いも区別できないだろうと考えてもおかしくないだろう。
現在、世界に蔓延しているとされている「オミクロン」の正体が明確だとは言えない。
正体の明確でない「オミクロン」を新たな悪霊として演出、新たな行動の規制を打ち出した国もあるが、イギリスのボリス・ジョンソンはマスクの着用やデジタル・パスポートの携帯を要求するという政策を取り消すようだ。
しかし、COVID-19騒動がこれで治るとは断定できない。
アメリカ軍はロシアの周辺に生物化学兵器の開発施設を建設してきたと言われている。
2005年からウクライナでもオデッサ、ビンニツァ、リビフ、キエフなどを含む都市にそうした施設を建設。
クリミアのシムフェロポリにもあったが、2014年にバラク・オバマ政権がキエフでネオ・ナチを使ったクーデターを成功させた際、クリミアがウクライナから離脱したので活動は停止したと見られる。
ウクライナだけでなく、アメリカはアゼルバイジャン、アルメニア、カザフスタン、キルギスタン、モルドバ、タジキスタン、ウズベキスタン、ジョージアなどロシアの周辺部で研究施設を建設していきた。
そこで、ウクライナでクーデターが引き起こされる前からアメリカが細菌兵器によると攻撃を目論んでいるのではないかという疑いを持つ人もいた。
アメリカにおける生物化学兵器開発の中心はフォート・デトリック。
1930年代から日本ではこの種の兵器を研究開発していたが、第2次世界大戦後、ここへ資料が運び込まれ、研究員も協力している。
日本の生物化学兵器開発は軍医学校、東京帝国大学医学部、京都帝国大学医学部を中心に生物化学兵器の開発が進められ、中国大陸では生体実験を行なう。
そうした実験実行するために「関東軍防疫部（731部隊）」や「関東軍軍馬防疫廠（100部隊）」が組織され、「南方軍9420部隊」、「北支那方面軍1855部隊」、「南支那派遣軍8604部隊」も編成された。
1950年6月に朝鮮戦争が勃発するとアメリカ軍は輸血体制を増強しなければならなくなり、「日本ブラッドバンク」を設立。
1942年から45年2月まで731部隊長を務めた北野政次が顧問に就任する。
後に社名は「ミドリ十字」へ変更され、現在は田辺三菱製薬の一部だ。
1952年2月に朝鮮の外務大臣はアメリカ軍が細菌兵器を使用していると国連に抗議、アメリカ側は事実無根だと主張したものの、1970年代にCIA長官だったウィリアム・コルビーが議会で、1952年にアメリカ軍が生物化学兵器を使ったと証言している。
戦後、第731部隊を含む生物化学兵器人脈は「伝染病対策」の中枢を形成することになる。
その拠点として1947年には国立予防衛生研究所（予研）が創設された。
当初は厚生省の所管だったが、1949年には国立になる。
1997年には国立感染症研究所（感染研）に改名された。
日本におけるCOVID-19対策を指揮しているのはここだ。
アメリカでは国防総省のDARPA（国防高等研究計画局）も生物化学兵器の開発で重要な役割を果たしている。
2018年からコロナウィルスのコウモリからヒトへの感染に関する研究へ数百万ドルを提供。
コウモリが媒介するウイルスが人間に感染するようになった原因を解明するためのプロジェクトへこの機関は2018年に1000万ドルを出したという。
またDTRA（国防脅威削減局）が資金を出している別の研究ではカザフスタンのコウモリが媒介するコロナウイルスが発見され、研究が始まったとされている。
1月早々、クーデター未遂があったカザフスタンにはアメリカの生物化学兵器に関する施設があり、コロナウイルスとの関係も指摘されている。
そこで細菌戦が仕掛けられる可能性もあると懸念されている。
深刻な副作用を引き起こすCOVID-19ワクチンは限られたロットに集中との報告
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202201210000/
死亡を含む深刻な副作用を引き起こしている「COVID（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」は限られたロットに集中しているとする報告が公表されている。
ファイザーのアレルギー・呼吸器研究担当の副社長だったマイケル・イードンによると、副作用の90％を引き起こしたロットは全体の10％以下だというが、
https://odysee.com/@Corona-Investigative-Committee:5/Mike-Session-86-en:0
ロンドンを拠点としている研究者のクライグ・パーデクーパーは数％程度の毒性の強いロットが存在しているとしている。
https://www.lifesitenews.com/news/crimes-against-humanity-high-percent-of-covid-vax-deaths-caused-by-less-than-5-of-batches/?utm_source=featured&utm_campaign=usa
この偏りが偶然なのか故意なのか不明だが、現在使われている「ワクチン」はいずれも正式に承認されたわけでなく、いわば「臨床試験」の段階。
「プラセボ（偽薬）」が使われていも不思議ではないが、90％以上がプラセボなのかもしれない。
少なくとも中身が違う可能性がある。
接種が始まる前から「COVID-19ワクチン」の危険性は指摘されていた。
そうした懸念をWHO（世界保健機関）、FDA（食品医薬品局）、CDC（疾病予防管理センター）といった公的な機関は押し切って接種を始めた。
もし毒性の強いロットが事前にわかっているなら、それを特定の地域に投入することも可能だ。
アメリカのCIAはベトナム戦争で特殊部隊を使い、住民を虐殺する秘密作戦を展開していた。
「フェニックス・プログラム」だが、その目的のひとつはアメリカにとって好ましくない人びとを殺し、共同体を破壊することにあったとみられている。
裏付ける証拠が存在するわけではないが、アメリカや日本の支配層にとって好ましくない考え方をする人が多い地域に毒性の強いロットを投入することも理屈の上では可能だ。
ちなみに日本では昨年8月下旬、政府が「モデルナ製ワクチン」の中に磁石へ反応する物質が見つかったとして160万本を回収したと伝えられている。
