[3503]トランプ大統領のメッセージ
http://www.snsi.jp/bbs/page/1/
1791年12月15日、アメリカ合衆国の権利章典（合衆国憲法の中の人権保護規定＝補正第一条から第10条）が批准されました。
これを記念して、12月15日、トランプ大統領が、言論の自由に関する声明を発表しました。
https://truthsocial.com/@realDonaldTrump/posts/109518990392565381
以下、訳しましたので、是非お読みになってください。
言論の自由がない国は、自由な国ではありません。
この最も基本的な権利が失われれば、他の権利や自由もドミノ倒しのように一つずつ倒れてしまいます。
ゆえに、今日、私は検閲を繰り返す左翼体制を打ち砕き、すべてのアメリカ人のために言論の自由の権利を取り戻す計画を発表するのです。
”取り戻す”という言葉を使っているのは、この権利は我々から奪われたからです。
ここ数週間で、ディープステイトの官僚、シリコンヴァリーの暴君、左翼活動家、堕落した大手報道機関の邪悪な集団が共謀して、アメリカの国民を操り、黙らせようとしていることが、衝撃的な報告で確認されました。
彼らは協力して、選挙から公衆衛生に至るまで、あらゆる重要な情報を抑圧してきました。
検閲カルテルは即刻、解体され、破壊されなければなりません。
これが私の計画です。
まず、私は就任後数時間以内に（within hours of my inauguration）、連邦省庁がいかなる組織、企業、個人と共謀して、アメリカ市民の合法的な言論を検閲、制限、分類、妨害することを禁ずる大統領令に署名します。
そして、国内の言論に "誤報 "や "偽情報 "のレッテルを貼るために、連邦政府の資金が使われることを禁止します。
そして、国土安全保障省、保健福祉省、FBI、司法省、どの機関であれ、直接的、間接的に関わらず、国内検閲に関与した連邦官僚を1人残らず探しだし、解雇するプロセスを開始します。
第二に、完全に破壊的で恐ろしいオンライン検閲体制に関連する人や組織を調査し、犯罪を積極的に起訴するよう、司法省に命じます。
これには、連邦公民権法、選挙資金法、連邦選挙法、証券法、反トラスト法、ハッチ法、その他多くの刑事、民事、規制、憲法に違反する犯罪も含まれるでしょう。
これらの努力を支援するために、バイデン政権、バイデン陣営、およびすべてのシリコンヴァリーのハイテク企業に対して、検閲の証拠を隠滅しないよう命じる書面を直ちに送るよう、共和党下院議員に強く要請します。
第三に、私は大統領就任時に（upon my inauguration as president ）、大手オンライン・プラットフォームから検閲権を削除するためのセクション230改正法案を私のデスクに送るよう議会に要請します。
今後、デジタル・プラットフォームがセクション230が定める免責保護を受けるのは、中立性、透明性、公平性、無差別性の高い基準を満たした場合にのみ、とすべきです。
我々は、これらのプラットフォームが、児童搾取やテロの助長などの違法コンテンツを取り締まる努力を強化し、合法的な言論を恣意的に制限する権力を劇的に縮小することを義務付けるべきです。
第4：いわゆる「誤報」や「偽情報」に取り組むという口実で発生した有害な検閲産業全体を解体しなければいけません。
連邦政府は、こうした独裁主義的なプロジェクトを支援するすべての非営利団体と教育機関のプログラムへの資金提供を直ちに停止すべきです。
もし合衆国の大学が、ＳＮＳコンテンツの削除やブラックリストによる抑圧などの検閲や選挙妨害を行っていたことが発覚した場合、それらの大学は5年間、あるいはそれ以上、連邦研究費と連邦学生ローンの支援を受ける資格を失うべきです。
また、民間団体と組んで憲法を回避し、アメリカ人から憲法補正第1条、第4条、第5条の権利を奪う、つまり投票権を奪う連邦官僚に対する明確な刑事罰を定めた新しい法律を制定するべきです。
選挙を失い、現在のアメリカのように国境を失った国は、もはや国家とは言えません。
さらに、主要なプラットフォームに元政府高官や情報機関の職員が侵入しているという問題に立ち向かうために、FBI、CIA、NSA、DNI、DHS、DODの職員が、膨大な量の合衆国のユーザーデータを保有する企業への再就職・転職を許される前に、7年間の冷却期間を設けるべきです。
第5：議会がデジタル権利章典を可決する時が遂に到来しました。
これには、デジタル版の適正手続きの権利も含まれるべきです。
つまり、政府関係者がオンラインコンテンツを削除するには、FBIがツイターに命じたような情報操作命令ではなく、裁判所の命令を必要とする、ということです。
さらに、大きなオンラインプラットフォームのユーザーが、コンテンツやアカウントを削除されたり、隠蔽されたり、シャドウバン（ユーザーに知らせず密かにアカウントへのアクセスを禁止）されたり、その他どういう呼び方であれ制限を課された場合、何が起きているかを知らされる権利、その理由の具体的説明を受ける権利、そしてその措置の撤回をタイムリーに要請する権利をユーザーが持つべきです。
さらに、18歳以上のすべてのユーザーは、コンテンツのチェックと整理を完全に拒否する権利、また彼らが望めば、操作されていない情報を受け取る権利を持つべきです。
言論の自由のための戦いは、アメリカにとって、そして西洋文明の存続にとって、勝利か死か、という重大な問題です。
私が大統領になった時点で（When I'm president）、この腐敗した検閲と情報統制はアメリカ社会から完全に跡形もなく排除されます。
言論の自由を回復することによって、私たちは民主主義を取り戻し祖国を救う作業を開始するのです。
みなさん、ありがとう、そしてアメリカに神のご加護を。
トランプ大統領は、「もし私が大統領になったら」If I'm elected presidentではなく、大統領になることが決まっているという大前提で
私は就任後数時間以内にwithin hours of my inauguration
私は大統領就任時にupon my inauguration as president
私が大統領になった時点でWhen I'm president
と言っている点に注意してください。
さらに、12月15日トランプ大統領はデジタル・トランプ・カードを売り始めました。
https://truthsocial.com/@realDonaldTrump/posts/109520365020863819
この1700日前（17はＱの数字）の2018年4月20日にＱが TRUMP card coming.「トランプ・カードが来る（切り札が出される）」と伝えていました。
今後の展開が楽しみです！
ニューヨーク・タイムズ、ガーディアン、シュピーゲル、ル・モンド、エル・パイスは11月18日、ジョー・バイデン政権に対する公開書簡を発表し、ウィキリークスのジュリアン・アッサンジに対する起訴を取り下げるように呼びかけた。
有力メディアによる言論弾圧への批判が強まる中、「ダメージ・コントロール」を行っているつもりかもしれない。
この5メディアは12年前の2010年11月18日にウィキリークスと共同で、アメリカの大使館や領事館から国務省へ送られた通信文を発表している。
いわゆる「ケーブルゲート」だ。
その年の4月5日には、アメリカ軍のAH-64アパッチ・ヘリコプターが2007年7月に非武装の一団を銃撃して十数名を殺害する場面を公開。
犠牲者の中にはロイターの特派員2名が含まれていた。
日本のマスコミは無視、ヘリコプターの乗組員の交信内容から「誤射」だとしていた政党機関紙もあった。
その映像を含むイラクでの戦争に関する情報を提供したのはアメリカ軍のブラドレー・マニング（現在はチェルシー・マニングと名乗っている）特技兵。
公開から間もなく逮捕された。
スウェーデンの検察当局は2010年11月にアッサンジに対する逮捕令状を発行している。
アメリカは「大量破壊兵器」をイラクが保有、今にもアメリカを攻撃しようとしているかのように宣伝、先制攻撃を実行したが、これは作り話だった。
戦争を始めるために偽情報を宣伝したひとりが国務長官を勤めていたコリン・パウエル。
彼が書いたメモによると、2002年3月28日にイギリスのトニー・ブレア首相はパウエルに対し、アメリカの軍事行動に加わると書き送っている。
ブレアーが書簡を送った時点でブッシュ・ジュニア政権は戦争を始めようとしていたが、大義がなく作戦が無謀だとして統合参謀本部が抵抗、実現できないでいた。
そうした中、2002年9月にブレア政権は「イラク大量破壊兵器、イギリス政府の評価」というタイトルの報告書を作成、メディアにリークされた。
いわゆる「9月文書」だ。
サン紙は「破滅から45分のイギリス人」というセンセーショナルなタイトルの記事を掲載しているが、勿論これは嘘だ。
この報告書をパウエル国務長官は絶賛したが、大学院生の論文を無断引用した代物だということが判明している。
別に執筆者がいるとも噂されているが、信頼できるものではなかった。
その文書をイギリス政府はイラクの脅威を強調するため改竄する。
イラクに対する侵略戦争が始まって2カ月後の2003年5月29日、BBCのアンドリュー・ギリガン記者はラジオ番組で「9月文書」を取り上げ、これは粉飾されていると語る。
サンデー・オン・メール紙で彼はアラステアー・キャンベル首席補佐官が情報機関の反対を押し切って「45分話」を挿入したと主張した。
BBCの記者は事実を話したのだが、それをブレア政権は許さない。
ギリガンが「45分話」を語った直後、デイビッド・ケリーが情報源だということをブレア政権は突き止める。
ケリーは国防省で生物兵器防衛部門の責任者を務める専門家で、イギリスの情報機関から尋問を受けることになった。
ケリーはイラクの大量破壊兵器がないとブレア首相に説明していたのだが、ブレアは偽情報で世論を戦争へと誘導しようとしていた。
それに恐怖したケリーはギリガンに事実を伝えたのだ。
ケリーは7月15日に外務特別委員会へ呼び出され、17日に変死する。
公式発表では手首の傷からの大量出血や鎮痛剤の注入が原因で、自殺だとされているが、手首の傷は小さく、死に至るほど出血したとは考えにくい。
ケリーは古傷のため右手でブリーフケースを持ったりドアを開けたりすることができなかった。
右肘に障害があったのだ。
ケリーは折りたたみ式のナイフを携帯していたが、右手の問題で刃を研ぐことが困難で、その切れ味は悪かった。
（Miles Goslett, “An Inconvenient Death,” Head of Zeus, 2018）
救急救命士のバネッサ・ハントによると、ケリーの左の手首には乾いた血がこびりついているだけで傷は見えなかったという。
ハントの同僚であるデイビッド・バートレットはケリーの服についていた血痕のジーンズの膝についていた直径4分の1インチ（6ミリメートル）程度のものだけだったと証言している。（前掲書）
しかも手首を切ったとされるナイフから指紋が検出されていない。
死体の横には錠剤が入った瓶が転がっていたのだが、その瓶からもケリーの指紋は検出されていない。
また、最初に発見されたときには木によりかかっていたとされているが、救急救命士と救急隊員は仰向けになっていたと証言、ふたりの救急関係者が現場へ到着したとき、ふたりの警官だけでなく「第3の男」がいたとも語っている。
アメリカやイギリスの政府に都合の悪い事実を記者に伝えたケリーは死亡、事実を国民に伝えたBBCの記者はブレア政権から激しく攻撃されて執行役員会会長とBBC会長は辞任に追い込まれた。
ギリガンもBBCを離れざるをえなくなる。
なお、2004年10月に「45分話」が嘘だということを外務大臣だったジャック・ストローは認めた。
米英両政府は「大量破壊兵器」の保有という偽情報を流してイラクを攻撃したが、ネオコンは1980年代にイラク攻撃を計画している。
イラクのサダム・フセイン体制を倒して親イスラエル体制を樹立、イランとシリアを分断してそれぞれを破壊するというのだ。
国防次官だったネオコンのポール・ウォルフォウィッツは1991年1月に湾岸戦争の経験からアメリカが軍事力を行使してもソ連軍は出てこないと考えるようになり、ウェズリー・クラーク元NATO欧州連合軍最高司令官によると、ウォルフォウィッツはイラク、シリア、イランを殲滅すると1991年に語っていた。（3月、10月）
ウォルフォウィッツは2001年1月にジョージ・Ｗ・ブッシュが大統領に就任すると同時に国防副長官へ就任、その年の9月11日にニューヨークの世界貿易センターとバージニア州アーリントンの国防総省本部庁舎（ペンタゴン）が攻撃される。
クラークによると、それから10日ほど後にドナルド・ラムズフェルド国防長官の周辺ではイラク、シリア、イランの3カ国だけでなく、レバノン、リビア、ソマリア、スーダンも攻撃対象国リストに加えられていた。
そして2003年3月にアメリカ主導軍はイラクを先制攻撃する。
ジョーンズ・ホプキンス大学とアル・ムスタンシリヤ大学の共同研究によると、イラクでの戦争では2003年の開戦から06年7月までに約65万人が殺されたとされ（Gilbert Burnham, Riyadh Lafta, Shannaon Doocy, Les Roberts, “Mortality after the 2003 invasion of Iraq”, The Lancet, October 11, 2006）、イギリスのORBは2007年夏までに94万6000名から112万人、NGOのジャスト・フォーリン・ポリシーは133万9000人余りが殺されたとしている。
第2次世界大戦後、アメリカの情報機関はメディアをコントロールするために「モッキンバード」と呼ばれるプロジェクトを始めた。
指揮していたのはアレン・ダレス、フランク・ウィズナー、リチャード・ヘルムズ、そしてフィリップ・グラハムだ。
（Deborah Davis, “Katharine The Great”, Sheridan Square Press, 1979）
ダレスとウィズナーはウォール街の弁護士、このふたりとヘルムズはCIAの幹部で、フィリップ・グラハムは第2次世界大戦中にアメリカ陸軍の情報部に所属、中国で国民党を支援する活動に従事、戦後はワシントン・ポスト紙の社主を務めた。
ヘルムズの母方の祖父ゲイツ・ホワイト・マクガラーは国際決済銀行の初代頭取だ。
グラハムはジョン・F・ケネディ大統領の友人だったが、大統領が暗殺される3カ月前に急死、妻のキャサリーンが社主を引き継いだ。
そのキャサリーンの下でワシントン・ポスト紙は「ウォーターゲート事件」を暴く。
その取材で中心的な役割を果たしたカール・バーンスタインは1977年に同紙を辞め、「CIAとメディア」というタイトルの記事を書き、その中でCIAが有力メディアへ食い込んでいる実態を明らかにした。
（Carl Bernstein, “CIA and the Media”, Rolling Stone, October 20, 1977）
その記事によると、1977年までの20年間にCIAの任務を秘密裏に実行していたジャーナリストは400名以上に達し、50年から66年にかけてニューヨーク・タイムズ紙は少なくとも10名の工作員に架空の肩書きを提供したという。
ニューズウィーク誌の編集者だったマルコム・ミュアは、責任ある立場にある全記者と緊密な関係をCIAは維持していたと思うと述べたとしている。
1970年代の半ば、CIAが有力メディアを情報操作のために使っていることはフランク・チャーチ上院議員を委員長とする情報活動に関する政府の工作を調べる特別委員会でも明らかにされた。
ただ、CIAからの圧力で記者、編集者、発行人、あるいは放送局の重役から事情を聞いていない。
巨大資本／情報機関によるメディア支配は1970年代の後半から強まり続けている。
CIAのメディア支配はアメリカ国内に留まらず、例えば、フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング紙の編集者だったウド・ウルフコテは2014年2月、ドイツにおけるCIAとメディアとの関係をテーマにした本を出版、その中で多くの国のジャーナリストがCIAに買収されていて、そうした工作が危険な状況を作り出していると告発している。
ウルフコテによると、CIAに買収されたジャーナリストは人びとがロシアに敵意を持つように誘導するプロパガンダを展開し、ロシアとの戦争へと導いて引き返すことのできないところまで来ていると彼は警鐘を鳴らしていた。
実際、そうした事態になっている。
そうした中、登場したのがウィキリークス。
その創設者であるジュリアン・アッサンジは2012年8月からロンドンにあるエクアドル大使館に閉じ込められる形になり、19年4月11日に同大使館でロンドン警視庁の捜査官に逮捕され、イギリス版グアンタナモ刑務所と言われているベルマーシュ刑務所に入れられた。
一時期、ウィキリークスと有力メディアが手を組んでいるように見えたこともあるが、オバマ政権になってメディアへの締め付けが強まったようで、アッサンジに対する攻撃、つまり言論弾圧に参加するようになった。
イギリスのウェストミンスター治安判事裁判所は4月20日、内部告発を支援する活動を続けてきたウィキリークスのジュリアン・アッサンジをアメリカへ引き渡すように命じ、プリティ・パテル内務大臣は6月17日、ジュリアン・アッサンジのアメリカ移送を認める文書に署名した。
戦争犯罪を含むアメリカ支配層の権力犯罪を明らかにしたことが「スパイ行為」にあたるとして、オーストラリア人のアッサンジを処罰するとアメリカ政府は主張、それをイギリスの裁判所が容認したわけで、アメリカへ引き渡された場合、アッサンジには懲役175年が言い渡される可能性がある。
カバールを裁く日も近い
カバールを裁く日も近い ２ ～周囲のシープルを起こす～
カバールを裁く日も近い ３ ～エクトライフ・商業化した人工子宮で赤ん坊を入手～
アメリカのムーニーと戦うトランプ ４
スイスの歴史で前例がない「うつ病と精神疾患の増加」の報道から思い出す、スパイクタンパク質とヒトヘルペスウイルスの再活性化の関係、そして MAO との関係
転載元）In Deep 22/12/13
（前略）
若い世代の女性の精神疾患による入院が50%以上増加という報道から
今日、AFPの「精神疾患による若年女性の入院急増 スイス統計局」という報道を読みました。
（中略）
（AFP の記事より）
・スイスの昨年の10～24歳の入院理由の1位が初めて精神疾患となった
・特に女性の間で、精神疾患による入院の割合が昨年は前年比26％増と大幅拡大。10～14歳では同52％増に達した。
・特にうつ病を患う若年女性が急増。2020年には前年比14％増だったのに対し、昨年は同42％増へと伸びが加速した。
AFP
（中略）
この記事の精神疾患の増加に関して注意したいのは、「精神疾患の患者数が増加した」のではなく、「精神疾患による入院数が増加した」とあるのです。
率から見ますと、その中の多くはうつ病のなのかもしれないですが、入院にいたるまでの精神疾患となると、うつ病であれ他の疾患であれ「軽いということはない」と言えるかと思います。
（中略）
「昨年以来、うつ病の増加が懸念されていた理由は何か」ということを少し振り返ってみたいと思います。
スパイクタンパク質はさまざまに再活性化を促進する
まあ……何でもかんでも、ワクチンに結びつけることはしたくないですが、１年以上前から、こういう状態が拡大するのではないかという懸念は、何度も書いていました。
（中略）
［記事］うつ病……帯状疱疹……
In Deep 2021年9月8日
［記事］数年後の社会 ： 双極性障害、大うつ病性障害、統合失調症、アルツハイマー病… HHV-6の再活性化が及ぼす広い影響に戸惑うばかり
In Deep 2021年9月16日
上の記事には「数年後の社会…」と書かれていますが、数年どころではなく、２年経たないうちに起きている。
ヒトヘルペスウイルス6型がうつ病の原因になることを見出したのは、日本の医学者で、東京慈恵会医科大学のウイルス学が専門である近藤一博教授です。
（中略）
コロナ、というよりも、「スパイクタンパク質が、ヒトヘルペスウイルスを再活性化させる」ことについては、こちらの記事で、それを示唆する論文等をご紹介しています。
ともかく、「この１年半、そのような働きを持つ可能性があるスパイクタンパク質が世界中で、人々の体内に注入された」ことは、動かすことのできない事実であり、先ほどの昨年のブログ記事などに書かせていただいたようなことが正しいのであれば、「今後おそろしいほど、うつ病を含めた精神疾患が増加する」ということを当時思ったわけでして、先ほどの記事なども、その懸念というか、「そうなるとイヤだなあ」ということを書きました。
スイスの報道を見る限り、その恐れは現実化しているようです。
（以下略）
