https://www.youtube.com/watch?v=rkpwW2o-e3A
5Gとワクチン~突然死について~
https://www.youtube.com/watch?v=VzXV26wijAs&feature=youtu.be
新型コロナウイルスの治療にキューバが研究している薬が有効で、ワクチンに打撃
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202003190000/
中国ではCOVID-19（新型コロナウイルス）の感染が沈静化、致死率は3％から0.7％に低下したようだが、その過程でキューバの医療が注目されている。
https://semanariouniversidad.com/mundo/cuba-tiene-antiviral-para-tratar-el-coronavirus-y-puede-exportarlo/
キューバで研究が進んでいる薬で、製造工場が吉林省長春にある。
それが使われたようで、
https://www.telesurenglish.net/news/cuban-antiviral-used-against-coronavirus-in-china-20200206-0005.html
キューバの要人暗殺や農作物へダメージを与えるため、アメリカは生物化学兵器を使ってきたが、一般のキューバ人に伝染病を流行させようとしている可能性も高い。
キューバがインターフェロンを最初に使ったのは1981年にデング熱が流行ったときだが、これもアメリカによる攻撃だったと見られている。
キューバにとって医療体制の充実は安全保障上の重要なテーマなのである。
ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金を含むスポンサーの資金で
ピルブライト研究所が特許を申請、承認された「弱毒化されたコロナウイルス」によるカネ儲け、
そしてワクチンの強制的な接種は難しくなる。
強引に計画を実行するためには厳しい情報統制が必要だが、すでに情報は漏れている。
https://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-6591.html
海外メディアは、「人類が新型コロナウイルスに打ち勝つ証しとして完全な形で実現するということについてＧ７の支持を得た」との安倍首相の発言をいっせいに取り上げているが、この解釈について誤解のないように少しばかり解説を加えておきたい。
五輪中止で総選挙前倒し！？ 安倍4選なら国民は口にチャックをして暮らすがいい
「人類が新型コロナウイルスに打ち勝つ証しとして完全な形で実現するということについてG7の支持を得た」・・・
こうした文言で報じているのは、ブルームバーグ日本語版(2020年3月17日)だ。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2020-03-16/Q7AL7GDWRGG301
「G7の支持を得た」と安倍首相が、そのように受け取っている、という意味だ。
「支持を得た」というのは、安倍首相の主観で「そう思った」ということであり、これがG7の考えであるかどうかは別の問題だ。
しかし、いつものように国内向けのプロパガンダに長けている安倍首相がそのように解釈した、というのは事実だからブルームバーグの記事は間違ってはいない。
ブルームバーグは、あくまでも「安倍首相が、そう言った」という事実だけを報じているに過ぎないのだ。
この記事を正確に読み取れば、安倍首相は、今年7月24日開幕予定の東京オリンピックを諦めた、と含意のあるコメントを出したということである。
ただし、これを「事実上の敗北宣言」と受け止められたくないので、「完全な形で実現する」と明言したのである。
できないでしょう？
だから、安倍首相は「今年のオリンピックは延期の公算が限りなく現実になった」と言っているのである。
ハフィントンポストは、正確に報じている。
「東京オリンピックは「完全な形で実現」。時期は答えず【全文】
https://www.huffingtonpost.jp/entry/abe-comment_jp_5e7022b3c5b60fb69ddcbdef
だから「延期」で決まったということ。
では、いつ？
「2年後」が蓋然性が高い。
ただし、日銀の黒田総裁が、
3年半ぶりに量的金融緩和に踏み切ることを明言しているし、
FRBも、今後は果敢にドルを刷り始めるだろうから、
2年後には、世界的なインフレになっているだろうし、
その前に大量リストラが発生しているから、
相当みじめな東京五輪になるだろう。
それどころか、地震が起こって東京五輪は消えている可能性が高い。
あの世に行ければの話しだが・・・
同記事には、「『G7としてあらゆる手を尽くしていくという力強いメッセージを発出すべきだ』と提案。
新型コロナウイルス感染症の治療薬の開発について『G7が協力し、世界の英知を結集し、一気に加速すべきだ』と発言したことも明らかにした」と書かれている。
「安倍首相は、ビッグファーマ(多国籍大手製薬企業)の研究開発部門に、ワクチン開発のために多額の国税を投入してくれるよ」ということなのである。
https://news.yahoo.co.jp/pickup/6354410
感染初期の段階では有効性が確認されているが、症状が進んでしまった場合は未知数だ。
それに妊婦が使用すると奇形児が生まれる確率が高くなることと、男性が使用すると精子ができなくなるリスクがある。
だから、安倍首相は、またまた海外に税金をばら撒くのだ。
そしてだ・・・もっと重要なことは、7月頃までに前倒しを計画している衆院解散総選挙で安倍4選となれば、ユダヤ外資の開発した危険なワクチンを日本人に強制接種させる法案を通すだろう。
安倍首相は、自分で国内の感染を拡大しておいて、4選を果たせば、「ビッグファーマが開発してくれたワクチンを接種しない国民は、感染を拡大したい人なんですか？」と言い出すはずだ。
彼の立場としては「今のうちから中止」を仄めかすことはできないから当然の発言だ。
「確認」というのは、最後まであきらめないという、精神論として、建前論としてのIOCの意思表示であり、決定しようなどと考えていないはずだ。
驚いたのは、報道各社の世論調査によると、「コロナ対策で安倍高い評価」と支持率がアップしているそうな。
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/200317/pol2003170004-n1.html
「西側先進国では全員ワクチン接種」が合意だから、日本人だけが自由選択制でいいわけがない、という論調をマスコミが形成するだろう。
なぜ、そう断言できるのかだって？
「ワクチン強制接種」の前に「強制検疫」をやる必要があるからだよ。
「検査、検査、検査」連発し隔離徹底要求だと。
https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/000179228.html
この男、習近平が「偽りの収束宣言」を出す前は、検査の徹底などと言ってなかったぞ。
やっていることと、言っていることが真逆だ。
米国の場合はFEMAによる戒厳令だろう。
そのために、ジェイド・ヘルムの実地訓練を重ねてきたわけだから。
トランプはそのために大統領にさせられたのだが、どうも暗殺の脅威が迫っているように見える。
いやいや、彼の政敵にではなく、彼の雇い主にだ。
つまりだ、なんとしてでも危険なワクチン接種を受けさせる動きが世界的うねりとなって出てくるということだ。
今の致死率は武漢で5％台、CDCでは3％台に上がったと言っているが、さらに変異して致死率は上がるだろう。
COVID-19は1種類ではない。
イランの致死率は5～6％台だ。
イタリア、韓国のCOVID-19の致死率も、ずっと高い。
確かに、COVID-19の世界的なプロパガンダは、人類隔離政策への布石であることは間違いない。
だからといって、COVID-19の正体も分かっていないうちに「脅威を矮小化」するこうしたユーチューバーの正体は何だ。
免疫を攻撃するCOVID-19をインフルエンザと比較すること自体がナンセンス野郎の真骨頂だ。
しかるべき時が来たら、こうした外道ユーチューバーたちに、きっかり社会的責任を取らせよう。
もっとも森喜朗と同様、その頃は死んでいるだろうが・・・
コロナウイルスの経済的影響は革命的なものになり得る
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2020/03/post-4d5011.html
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=232640
フランスのベラン保健相が、“イブプロフェンなどの抗炎症薬の服用は感染を悪化させ得る”とツイートしたことを受けて、世界保健機関（ＷＨＯ）報道官は、“新型コロナウイルス感染の疑いがある場合、医師の助言なしに抗炎症薬「イブプロフェン」を服用しないよう注意を促した”とのことです。
日刊ゲンダイによると、抗炎症薬「イブプロフェン」は風邪薬の主成分で、「強めの風邪薬にはたいていイブプロフェンが含まれています。発熱、痛み、炎症を抑えるのに強力な効果があります」とあります。
やはり、“イブプロフェンのような強力な解熱剤を服用”して免疫力を低下させるのはマズイわけです。
記事では「もし、３８度を超えて食事や水分摂取がままならない状態になれば、解熱剤服用ではなく、コロナかどうかも含めてすみやかに医者にかかるべきです」と書かれているのですが、病院に行ってもPCR検査が受けられないことがほとんどで、解熱剤を使われるのではないかという気がします。
私は医者をあまり信用していないので、解熱剤、鎮痛剤、ワクチンなどが危険であることを、そもそも医者が知らないのではないかと疑っています。
“続きはこちらから”の情報速報ドットコムさんによると、“イブプロフェンとほぼ同じような作用を持っている食品はエクストラヴァージン・オリーブオイル”だということです。
イタリアで新型コロナウイルスが猛威を振るっている背景に「エクストラヴァージン・オリーブオイル」があるかも知れないというのです。
Dr Ishiguroの「体の炎症を取り除くオリーブオイルの効能」という動画の２分４秒～２２秒で、
https://www.youtube.com/watch?v=lPby_nRLnK0
“抗炎症作用、抗酸化作用があるのはエクストラヴァージン・オリーブオイルだけ”と言っています。
日本で売られているオリーブオイルのほとんどはニセモノなので、本物の「エクストラヴァージン・オリーブオイル」を購入しようと思ったら、“１リットル3,000円以上が目安”だということです。
「オリーブオイルの選び方 ニセモノ ホンモノどっち？」の5分35秒あたりをご覧ください。
https://www.youtube.com/watch?v=KGA3Do9d4Fo
最後の記事によると、「体重１ｋｇあたり８ｍＬ」のエクストラヴァージン・オリーブオイルで解熱効果および抗炎症効果があったということなので、私が風邪か新型コロナウイルスかが分からない発熱があった場合には、まず間違いなく「ビタミンＣ」を服用します。
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=231222
高熱が続いて熱を下げたい時は、蒸しタオルを使って「後頭部を温める」方法を使うでしょう。
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=230857
ひょっとしたら、大さじ一杯の「エクストラヴァージン・オリーブオイル」を、薬だと思って飲むかもしれません。
COVID-19（新型コロナウイルス）感染が中国で沈静化される一方、イタリアで患者数が急増、死者数は中国を上回ったという話も伝えられている。
その理由についてさまざまな説が唱えられているが、死亡者の内容には中国と似たものがある。
高齢者や慢性の病気を抱えている人に集中しているのだ。
イタリアでの調査によると、
https://swprs.org/a-swiss-doctor-on-covid-19/
検査で陽性になった人の75％に症状はなく、死亡した人の平均年齢は81歳を上回り、90％は70歳以上、また80％以上は複数の慢性的な病気、例えば心臓病、糖尿病、癌などを抱えていたという。
死亡者のうち健康だった人は1％未満だ。
COVID-19への感染で体力が落ち、それが病状を悪化させた可能性もあるが、その病気で死んだのかもしれない。
有力メディアが宣伝するほどイタリアの情況は深刻でないと言えるのだが、イタリア側の要請で中国やキューバの医師団が派遣されていることは事実のようだ。
ロシアではCOVID-19向けのワクチンが開発されつつあるようだが、キューバで研究が進んでいるインターフェロン・アルファ2bが有効だとも言われている。
危機感を煽り、戒厳令的な情況を作り出す政策は一種の「緊張戦略」であり、怪しい。
収容所化を推進したいのだろう。
中国の武漢でCOVID-19の感染が始まったのは昨年10月と見られていたが、流されている情報は11月から12月へ遅らされている。
10月には武漢で5Gの実験が実施され、アメリカのメリーランド州でコロナウィルスの世界的流行のシミュレーションをするためのイベントが開催されている。
その会合に合わせるかのようにして、アメリカ軍の将兵300名が軍事演習に参加するために武漢へ到着している。
その2週間後にコロナウィルスの最初の感染が見つかったとされていた。
一連の出来事と患者発見をできるだけ話したいという心理が働いているようにも思える。
メリーランド州でのイベントはジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、WEF（世界経済フォーラム）、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ基金が共同で行ったもの。
アメリカ軍の幹部やネオコンが参加したとされているが、ジャーナリストのF・ウィリアム・イングダールによると、中国疾病預防控制中心の主任、高福（ジョージ・F・カオ）も参加している。
COVID-19にも高福は関わることになるが、2月になると中国軍の医療部門の幹部で細菌戦の専門家と見なされている陳薇がCOVID-19対策を指揮することになる。
そこで、このウイルスは中国の細菌兵器だという話を西側の有力メディアは伝えていたが、そうなら最初から指揮していたはず。
中国政府が年明け後に事態の深刻さをを認識したか、細菌戦を仕掛けられたと判断したと考えるほうが合理的。
こうした対応、そしてキューバの協力で中国におけるCOVID-19の感染は沈静化したが、それを強調すると危機感を煽り、収容所化を進めたい人びとにとっては都合が悪い。
イタリアの実態を語りたくないだろう。
政府、消費税引き下げ見送り 新型コロナ経済対策で現金給付へ 「10万円必要」の声も
https://mainichi.jp/articles/20200318/k00/00m/010/229000c
新型コロナ報道【安倍批判は控えてほしい】とメディアから【言論封殺された】上昌弘氏に対する言論封殺！安倍内閣のＰＣＲ検査抑制を的確に批判してきた医療ガバナンス研究所理事長！
検査を実施しないことによって、軽症、無症状の感染者をまったく把握できない！
新型コロナの問題でメディアの自主規制が働いていると感じました！
テレビ・メディア報道は国民騙しテロ！
満員電車感染、新型コロナより100倍危険なインフルエンザのニュースが一切ない、パチンコ屋に自粛要請しない安倍政権など等！
https://blog.goo.ne.jp/kimito39/e/374d72eda8370be73c3fabba065feed7
