COVID-19騒動が始まる前からデジタルIDの導入は決められていた
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202103300000/
EUでは「デジタル・ワクチン・パスポート（グリーン・パス）」の実現に向かい、突き進んでいる。
COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）という悪霊をシステム実現のために利用しているが、その計画はCOVID-19騒動が起こる前から始まった。
2019年に公表された欧州委員会の「ロードマップ」によると、
https://ec.europa.eu/health/sites/health/files/vaccination/docs/2019-2022_roadmap_en.pdf
EU市民向けの「ワクチン・カード／パスポート」を2022年にに実現することになっているのだ。
デジタルIDを推進することを目指すNGO、「ID2020」が存在する。
ビル・ゲーツのマイクロソフト、Gavi、あるいはロックフェラーやロスチャイルドといった富豪が参加したプログラムで、2019年9月にニューヨークで開かれたID2020の総会で2020年から新しいプログラムを始めることを決めている。
デジタルIDをテストする場所として決まったのはバングラデシュだった。
デジタルIDで個人が管理される時代には免許証やパスポートが必要なくなるだけでなく、日常の生活も一括管理されることになる。
1980年代からアメリカの軍、治安機関、情報機関などは個人の学歴、銀行口座の内容、ATMの利用記録、投薬記録、運転免許証のデータ、航空券の購入記録、住宅ローンの支払い内容、電子メールに関する記録、インターネットでアクセスしたサイトに関する記録、クレジット・カードのデータなどの個人データを収集、分析するシステムを開発、実用化してきたのだが、そうした個人データを一括管理する仕組みの中にデジタルIDも組み込まれることになるだろう。
イギリスのドミニク・ラーブ外相は出演した番組の中で、パブやスーパーマーケットに入るためにも「ワクチン・パスポート」を必要にすることを考慮中だと語っている。
https://www.youtube.com/watch?v=F9tkwbcpUjI
その一方、衛生面を理由にして個人的に食べ物を売る行為を犯罪として取り締まる動きがある。
ワクチンを接種しなければ食糧を購入できなくなる時代が迫っているのかもしれない。
ところで、欧州委員会に対し、ワクチンを信頼して接種を推進するように求めてきた人びとがいる。
ハイジ・ラーソンたちのグループだ。
ラーソンは人類学者で、「VCP（ワクチン信頼プロジェクト）」の責任者を務めている。
このプロジェクトは2010年に「VSN（ワクチン安全ネット）」のメンバー団体として設立された。
VSNはWHO（世界保健機関）によって2003年に始められたプロジェクトだ。
本ブログでは繰り返し書いてきたが、WHOに対する2018年から19年にかけての上位寄付者を見ると、第1位はアメリカ、第2位はビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、第3位はイギリス、そして第4位はGavi。
ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団はワクチンを推進していることで有名だが、Gaviは設立の目的自体がワクチンの推進である。
2000年にWEF（世界経済フォーラム）の年次総会で設立され、資金はWHO、UNICEF（国連児童基金）、世界銀行、ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団などから得ている。
ワクチンの接種を推進している理由はいくつもありそうだ。
勿論、医薬品メーカーはワクチンでカネ儲けしたいだろう。
身分証明書の類いを持っていない数十億人を管理するだけでなく、全ての人間を集中管理するシステムを作ろうとしているようにも見える。
またmRNAワクチンは遺伝子操作であり、「管理」だけでなく「改造」も視野に入れているだろう。
ワクチンの安全や信頼を訴えるキャンペーンをしなければならないのは、ワクチンの限界と危険性を知る人が増えたからにほかならない。
ワクチンの危険性が広く知られたのは、おそらく、1950年代に開発されたポリオ向けの製品だろう。
ワクチンを投与したサルがポリオを発症することがすぐに判明、警告が無視されたことから多くの被害者が出た。
バーニス・エディという研究者はワクチンの中に発癌性のSV（シミアン・ウイルス）40が混入していることにも気づき、人間の体内に入り込むと癌を誘発すると講演の中で語っている。
その当時、彼女はアメリカのNIH（国立衛生研究所）に所属していたのだが、その発言にNIHの上司は激怒したと言われている。
組織の幹部は警告を封印し、医薬品メーカーはワクチンの製造を続けた。
製造が止まるのは1961年7月。
リコールが宣言されたものの、NIHは市場へ出回っている製品全てを回収することを命じなかった。
そこでアメリカ人は発癌性のワクチンを1961年から63年にかけて接種されることになる。
ジョン・F・ケネディ大統領の甥に当たるロバート・ケネディ・ジュニアによると、その結果、1996年の時点で血液サンプルの23％、精子サンプルの45％からSV40が発見され、80年から95年にかけて生まれた新生児の6％が感染していたという。
（Judy Mikovits & Kent Heckenlively, “Plague of Corruption,” Skyhorse, 2020）
最近ではレトロウイルスであるXMRV（異種指向性マウス白血病ウイルス関連ウイルス）が問題になっている。
癌だけでなくアルツハイマー病や自閉症の原因になるという疑いも持たれている。
COVID-19騒動で登場してきたmRNAワクチンの場合、こうした従来型のワクチンとは質的に全く違う危険性がある。
すでに接種直後に副反応で深刻な事態に陥った人や死亡した人が報告されているが、中長期にどのような問題が生じるかは不明だ。
COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチンの接種直後に死亡したとVAERS（ワクチン有害事象報告システム）へ報告された人の数は3月19日現在、2050名に達したことは本ブログでも伝えたが、
https://www.medalerts.org/vaersdb/findfield.php?TABLE=ON&GROUP1=CAT&EVENTS=ON&VAX=COVID19
EUでも少なからぬ犠牲者が出ているようだ。
EUにおける医薬品副作用報告を管理するために設置されたEudraVigilanceによると、ワクチン接種が原因で死亡した疑いがある人の数は3月13日現在、BioNTech／ファイザーは2540名、モデルナは973名、アストラゼネカは451名。
合計3964名になる。
https://healthimpactnews.com/2021/3964-dead-162610-injuries-european-database-of-adverse-drug-reactions-for-covid-19-vaccines/
（一旦公開した後、外部から問題のデータを確認することができなくなった。）
COVID-19に関する重要な情報を隠蔽したまま、彼らはワクチンを全人類に接種しようとしている。
いや、彼ら自身は別の何かをワクチンだとして注射するかもしれない。
