AIの導入は「無用」と判断された人間の処分につながる
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東京にあるシアターギルド代官山で開かれた「ジャパン インディーズ フィルム フェスティバル」で11月27日に山根高文が監督した作品『TSUSHIMA』が上映された。
AI（人工知能）と人間社会との関係をテーマにしているのだが、人間はこれからも生き続けるという視点から描かれている。
しかし、現実世界ではAIによって人間が処分される可能性が指摘されている。
WEF（世界経済フォーラム）を率いるクラウス・シュワブは2016年1月、スイスのテレビ番組でマイクロチップ化されたデジタルIDについて話している。
最終的にはコンピュータ・システムと人間を連結する、つまり人間をコンピュータの端末にするというのだ。
シュワブの顧問を務めているユバル・ノア・ハラリはAIによって「不要な人間」が生み出されると見通しているが、相当数の兵士もロボットにすげ替えらるつもりなのだろう。
すでにAIを搭載したロボットは社会の中に入り込んできたが、戦場ではAI搭載のロボット兵器が投入されている。
「不要な人間」は処分される。
デジタルIDは「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動」の中で推進が図られた。
2021年2月にはイギリスのドミニク・ラーブ外相が出演した番組の中で、パブやスーパーマーケットに入るためにも「ワクチン・パスポート（デジタルID）」を必要にすることを考慮中だと語っている。
こうした形でデジタルIDを広め、チップ化し、脳へインプラントしようというわけだ。
そのチップと交信する外部のコンピュータには個人情報を記録されている。
データベースには犯罪歴、病歴、学歴のような個人データが蓄積されているだけでなく、スマートフォンを通過する情報、IC乗車券の利用状況、GPSを搭載している機器を使っていれば、どのように移動したかも記録される。
街にはCCTVが設置されているが、最近は顔認証の技術がが進歩、街にいる人に関するあらゆる個人情報を監視者は本人に知られることなく調べることができる。
ETC（電子料金収受システム）を搭載している自動車に乗っていれば、有料道路での移動状況が把握されてしまう。
そのシステムとNシステム（自動車ナンバー自動読取装置）が組み合わせ、警察は監視しているはずだ。
銀行の口座も監視されるので、カネの出し入れも筒抜けだが、口座を閉鎖されれば生活ができなくなる。
デジタル通貨を推進しているのも管理のためだ。
ウクライナでアメリカにとって都合の悪い事実を報道していたジャーナリストの中には預金口座を閉鎖された人もいるという。
勿論、電子メールであろうと音声による通話であろうと、電子情報機関は巣の全てを記録している。
このようにして集められた情報に基づいて一人ひとりの性格、思想は分析され、「危険人物」かどうかを判断する研究も行われてきた。
図書館でどのような本を借りているか、最近では通信販売が盛んになっていることから、どのような本を買っているかもチェックできる。
ある人物が何を考えているかを外部から探る技術も研究され、脳波を測定することで心理状態をある程度把握することは可能になっている。
その技術を使った装置を帽子、ヘルメットなどに組み込んで労働者や生徒の管理に利用し始めたという。
（South China Morning Post, 29 April 2018）
AIをナノテクノロジー、バイオテクノロジー、情報技術、認知科学と融合、自然の摂理を否定し、「超人」の世界を築こうとしているとも言われている。
人類を個別に監視、管理する政策の背後には2015年9月に国連で採択された「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」がある。
そのアジェンダによると、「SDGs（持続可能な開発目標）」を実現するため、個人を特定するためのシステムに記録されていない人びとを管理する必要があるとされ、デジタルIDの導入が進められることになった。
2016年5月には国連本部でどのように導入を進めるかが話し合われ、「ID2020」というNGOが設立されている。
EUではCOVID-19騒動が起こる前からEU市民向けの「ワクチン・パスポート」を2022年に実現することにしていた。
この計画を立てた人にとっては好都合なことに、COVID-19騒動が始まったわけだ。
【そろそろ中国のせいにして幕引きですか】
