副島先生の本が抜粋されていました。
多くの方々の著書から掲載させて頂いています。
私は基本的に、隠されている、公けにされていない、あるいは「誰もが知るべき真実」は、まだ知らない人々に伝えなければならないと考えています。
その意味で、新たな情報、真実と考える物を掲載させて頂いています。
「ヒラリー・メール」とは何か
zeranium 2016年11月 6日 (日)
『ヒラリーを逮捕、投獄せよ』 副島隆彦著 光文社 から引用します
証拠が出なければ犯罪は成立しない。
証拠がなければ「犯罪はない」のである。
証拠が明るみに出されることがなければ、権力者による犯罪というものは、「そもそもない」。
ということに世界中の政治の歴史がそうなっている。
この世のほとんどすべての権力者の犯罪は、闇から闇へと葬られるのが普通である。
だから権力犯罪というものはほとんどが明るみに出ないのだ。
ところが今回は違う。
「ヒラリーメール問題」とは、彼女が私的メールとして削除し、隠したはずの3万3千通のメールが復元されて公表されようとしているからである。
このこと自体が真に驚くべきことであり、彼女が自宅から好き放題な作戦命令を、秘かに部下たちに出し続けていたことが明らかとなった。
ヒラリー・メール事件が発覚する直接の原因になったのが、ブルメンソールのメール・アカウントのハッキングである。
（2013年3月）
その中に、
という内容があった。
2015年10月15日、米下院で「ベンガジ事件」を糾明する特別調査委員会が開かれた。
ヒラリーはこの委員会の公聴会に呼びつけられたが、この喚問をヒラリーは強気で押し切り、何とか逃げ切った。
そしてカダフィ殺人の最高責任者はヒラリーであり、ヒラリーの指示で行なわれた。
彼らはその後、自国の首都カブールに英雄として凱旋しようとした。
だがカブール空港に着陸する際、「タリバーンの攻撃に遭い」輸送機ごと爆破されてしまった。
それは何を意味するか。
つまり口封じで殺されたのである。
それもヒラリーの指示によってだ。
このヒラリーの指示で動くクリス・スティーブンス大使に、ISのような凶暴な人間たちが襲いかかった。
スティーブンスは、自分は彼らを十分に飼いならしていると思い込んでいたが、そうではなかったようだ。
この狂った集団が、クリス・スティーブンスを火事で窒息させた後、路上で死体を引きずり回した。
その映像がネットに流れ、それを自宅で見たヒラリーはゲロを吐いて倒れた。
そして3か月後の2012年末、脳震とうによる脳血栓を起こし、ニューヨークの病院に入院した。
そして翌年の1月に国務長官をやめた。
いったいあの時、何が起きていたのだろうか？
このときの2人の通信内容が、まさしく「ヒラリー・メール」なのである。
この国家行為として大きな犯罪行為の証拠が流出したのである。
彼ら傭兵はその後2年間の訓練を受け、2014年6月10日、突如として北イラクの都市モスルを制圧して出現した。
時間の流れも符号する。
ヒラリーの責任は、ベンガジ事件の後に議会の上院外交委員会でも追及された。
同時期2013年5月20日に、エドワード・スノーデン事件が起きている。
彼は今はモスクワにいるが、この持ち出された秘密情報の中にヒラリーメールも含まれていた。
スノーデンはヒラリーが不起訴になりそうだと知り、7月4日に、「アメリカ司法省に証拠を提出する」として、ヒラリー・メールの一部を公開した。
そしてこれらが世界中の大手の新聞社に送られたので大騒ぎになった。
（朝日新聞社にも送られている）
だが今はICIJ（国際調査報道ジャーナリスト連合）という「報道の自由」を守る”フリだけの”報道規制の団体が、（米国政府の指示で）これらの文書が全面流出しないように管理している。
つまり、公開されたことになっているが、実際には読めないようにしているのだ。
米国務省は独立監察官にこの件を調査させており、相当本気でヒラリーを犯罪捜査として追及している。
なぜなら、ここでFBI（連邦捜査局）が事態のもみ消しに加担しようものなら、自分たち自身が汚れることになって国家犯罪を犯したことになるからだ。
ヒラリーは必ず喚問される。
だからこの先もヒラリー・メール問題は重要である。
私はすでに3か月前に、このように書いて説明している。
ここに来てやっと読者はヒラリー・メール事件が何であるかがわかっただろう。
（日本のメディアは完全なる米国のコントロール下にあるので、政府が容認した情報には当然、含まれないし、日本国民にも真実が伝えられることはない。）
凶悪な犯罪者たちが、ヒラリーを先頭にまたもや大きな戦争を始めようと画策している。
私たちは（真実を知り）、団結してこれを阻止しなければならない。
（抜粋終わり）
記事で述べられている偽旗サイバー攻撃が、最も起こり得るシナリオだと思われます。
フルフォードレポートでも、選挙当日の“通信障害などを太陽フレアのせいにするかロシアのせいにするかがまだ決まっていない”ということでした。
２つ目の記事では、見事なタイミングで、太陽表面のフレアの大爆発が、大統領選に影響を及ぼすとあります。
記事では、こうしたサイバー攻撃がロシアの仕業だとして、トランプ氏の勝利を無効にするのではないかと言っています。
一般の人々はこうした言説に対して、陰謀論だとか妄想だと考えるでしょうが、アメリカのメディアはすでに、“米政府はロシアが投票日にサイバー攻撃を行うと見ている”と発表しており、約2週間前に、インターネット遮断のリハーサルではないかと思われるトラブルが、アメリカで発生しています。
こうしたことを考えると、この記事の予測は、十分に有り得るものと考えなければなりません。
最後の記事は、驚いたことにスプートニクが同様の予想をしているのです。
英語版の記事を、ブログ“マスコミに乗らない海外記事”が翻訳してくれています。
（以下略、続きは引用元でご覧下さい）
