西側支配層の人類を死滅させかねない政策は背後に優生学
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アメリカのジョー・バイデン大統領は遺伝子操作と核兵器で人類を死滅させかねない政策を推進しているが、その基盤にはイギリス支配層が19世紀に作成した世界制覇戦略がある。
アメリカの世界戦略を作成したジョージ・ケナンやズビグネフ・ブレジンスキーはその戦略を引き継いだ。
ソ連が消滅した後、ネオコンは最終局面に入ったと考えたようだ。
そこで1992年2月、彼らはアメリカ国防総省の「DPG（国防計画指針）草案」という形で世界を征服する計画を作成。
国防次官だったポール・ウォルフォウィッツが作成の中心だったことから「ウォルフォウィッツ・ドクトリン」とも呼ばれている。
19世紀に世界制覇を計画したグループの中心にいたセシル・ローズは1877年6月にフリーメーソンへ入会したが、その直後に『信仰告白』を書いている。
その中で彼はアングロ・サクソン（英米などの英語圏白人）を最も優秀な人種だと位置づけ、その領土が広がれば広がるほど人類にとって良いことだと主張している。
大英帝国を繁栄させることは自分たちの義務であり、イギリスが領土を拡大させることはアングロ・サクソンが増えることを意味するというのだ。（Cecil Rhodes, “Confession of Faith,” 1877）
その主張から明らかなように、ローズの考え方は優生学と重なる。
当時、イギリスではハーバート・スペンサーが適者生存を主張、競争で強者が生き残ってその才能が開発され、弱者は駆逐されるべきだとしている。
弱者に無慈悲であればあるほど社会にとっては「優しい」のだというのだが、イギリスの人類学者、フランシス・ゴルトンは「遺伝的価値の高い者を増やし、遺伝的価値の低い者を減らす」ことで社会を改善できると主張していた。
こうした思想はセシル・ローズなどイギリスの支配者グループだけでなくアメリカの支配層に伝染、優生学運動はカーネギー研究所、ロックフェラー財団、ハリマン家のマリー・ハリマンなどから支援を受けた。
そうした運動に感銘を受け、自国で実践したのがアドルフ・ヒトラーにほかならない。
ゴルトンの従兄弟は「自然選択（自然淘汰）説」で有名なチャールズ・ダーウィン。
そのダーウィンはマルサスの人口論やレッセ・フェールの影響を受けていたとも言われている。
西側では人口を削減するべきだと考える人が今でも少なくない。
公言している富豪にはマイクロソフトを創設したビル・ゲイツやCNNのテッド・ターナーも含まれる。
そのビル・ゲイツが音頭を取り、2009年5月、マンハッタンで富豪たちが密かに会合を開いた。
集まった場所はロックフェラー大学学長ポール・ナースの自宅。
参加者にはデビッド・ロックフェラー・ジュニア、ウォーレン・バフェット、ジョージ・ソロス、マイケル・ブルームバーグ、テッド・ターナー、オプラ・ウィンフリーも含まれている。
その参加者は「過剰な人口」が優先課題であることに同意した。
テッド・ターナーは会合の前年、2008年の4月にチャーリー・ローズの番組に出演し、そこで人口が問題だと主張している。
人が多すぎるから温暖化も起こるのだというのだ。
ターナーは1996年に「理想的」な人口を2億2500万人から3億人だと主張したが、2008年にはテンプル大学で20億人に修正している。
ゲイツも人口を削減するべきだとも発言している。
2010年2月に行われたTEDでの講演では、ワクチンの開発、健康管理、医療サービスで人口を10～15％減らせると語っている。
「COVID-19ワクチン」で人口は減っているようだが、これは古典的な意味でのワクチンではなく、遺伝子操作薬だ。
そうした思想はトーマス・マルサスの人口論から少なからぬ影響を受けているが、実際の人口は等比級数的に増えるどころか減少に転じる兆候が出ている。
2019年に出版されたダレル・ブリッカーとジョン・イビツォンの『Empty Planet（日本語版：2050年 世界人口大減少）』はその問題をテーマにした著作で、注目された。
基本的に同じ結論の論文をランセット誌が2020年7月14日に掲載している。
https://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(20)30677-2/fulltext
マルサス信者は「人口爆発」という教義に縛られているが、実際の人口は減少する兆候が現れている。
ランセット誌に掲載されたワシントン大学の研究によると、ピークは2064年の97億人で、2100年には88億人に減少、もし国連の「SDG（持続可能な開発目標）」が達成されたなら、2100年の人口は63億人になると推定している。
新自由主義の導入で社会を破壊してしまった日本では国民の多くが子どもを産み育てる余力をなくした。
2017年の1億2836万人をピークにして減少しはじめ、2100年には5972万人（53.47％減）、SDGが達成されたなら5269万人（58.95％減）になるという。
中国の人口減も深刻で、2017年には14億1248万人だったが2100年には7億3189万人（48.18％減）、SDGが達成されたなら6億9974万人（50.46％減）にまで減ると見通されている。
減少の原因は様々だろうが、人為的な要因もある。
人工的に作られた化合物やホルモンなどだ。
生活の周辺には多くの化学物質が存在している。
そうした物質が発生異常や生殖異常の原因ではないかとする仮説が1996年に出版された『奪われし未来』で指摘されている。
その後、「環境ホルモン（内分泌攪乱物質）」という用語が広まった。
この本が書かれた背景には精子の減少という事実がある。
出版後の研究によると、1973年から2011年までの間に西側諸国では1ミリリットル当たりの精子数が52％以上減っているという。
総数では59％の減少になる。（Shanna H. Swan with Stacey Colino, “Count Down,” Scribner, 2020）
化学物質が生殖機能にダメージを与えるとことは1970年代から現場では知られている。
スワンの本によると、1977年当時、殺虫剤の生産工程に2年以上いると子どもを産めなくなるという噂があったと某化学会社の労働者は語っていたという。（前掲書）
実は、日本でも似たようなことが言われていた。
測定限度ぎりぎり、おそらく測定不能なほど微量でも生殖機能にダメージを与える化学物質が次々に見つかっていると、某大学で化学を専攻していた大学院生が1976年頃に話していた。
ここにきて人間の生殖能力にダメージを与える要因がさらにひとつ増えた。
「COVID-19ワクチン」だ。
ファイザーで副社長を務めていたマイク・イードンは欧州評議会議員会議の健康委員会で委員長を務めるウォルフガング・ウォダルグと共同でワクチンの臨床試験を中止するように求める請願をEMA（欧州医薬品庁）へ提出した。
女性を不妊にする可能性があるというのだが、その後の研究でイードンらの懸念は正しことが判明した。
それだけでなく、精子もダメージを受ける。
COVID-19パンデミックに続き、サイバー・パンデミックが仕掛けられる恐れ
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米英金融資本を中心とする西側の支配システムは「COVID-19パンデミック」に続き、デジタル分野でもパンデミックを計画していると言われている。
そこで注目されているのがサイバー攻撃によるインターネット崩壊をシミュレートする「サイバー・ポリゴン」という演習だ。
2019年から22年まで実施された。
この演習ではクラウス・シュワブが率いるWEF（世界経済フォーラム）がデジタル・リスクの管理を専門とするロシアを拠点にするBI.ZONEに協力している。
COVID-19パンデミックの幕が上がったのは2019年12月、中国湖北省の武漢においてだった。
SARS（重症急性呼吸器症候群）と似た重症の肺炎患者が発見されたのだが、その２カ月前、ニューヨークでコロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーション「イベント201」が実施されている。
主催者はジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、そしてWEF（世界経済フォーラム）だった。
中国からも「イベント201」へ参加した人物がいる。
疾病預防控制中心主任の高福だ。
この人物は1991年にオックスフォード大学へ留学して94年に博士号を取得、99年から2001年までハーバード大学で研究、その後04年までオックスフォード大学で教えている。
NIAIDの所長を務めてきたアンソニー・ファウチの弟子とも言われている。
西側の医療利権に操られている可能性が高い。
そうしたこともあってか、COVID-19対策を指揮したのは中国軍の陳薇だった。
この人物はSARSが2002年から03年にかけて流行した際にも対策を指揮、沈静化させている。
その時の経験を活かし、彼女は今回、インターフェロン・アルファ2bを最初から使い、短期間に沈静化させることに成功している。
この医薬品はキューバで研究が進んでいるもので、リンパ球を刺激して免疫能力を高める働きがあるとされている。
この事実は中国やキューバなどで報道され、中国の習近平国家主席がキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたとも伝えられている。
こうした経験に基づき、サイバー・ポリゴンはサイバー攻撃で電力供給、交通、病院サービス、金融システムを崩壊させる予行演習ではないかと言われた。
アメリカの支配層は自分たちに従属しない国を屈服させるため、軍事力だけでなく経済戦争も仕掛けてきた。
金融口座の封鎖、資産の凍結、そして略奪も繰り返している。
現在の金融システムを崩壊させ、米英金融資本が支配するデジタル通貨システムに切り替えられたなら、彼らに逆らう人物は誰であろうと社会生活を営むことができなくなる。
こうした新システムでは「ワクチン・パスポート」という形で生体認証IDが義務化されるという。
本ブログでは繰り返し書いていることだが、WEFで顧問を務めているユバル・ノア・ハラリはAI（人工知能）によって不必要な人間が生み出されるとしている。
特に専門化された仕事で人間はAIに勝てず、不必要な人間が街にあふれるということだ。
失業者が増えれば社会は不安定するため、監視システムを強化し、生体認証IDで人間を管理しようというわけだが、それと並行して人口を減らそうとしている。
危険だと指摘されている「COVID-19ワクチン」を強引に接種させてきた理由もそこにあるとしか考えられない。
シュワブは2016年1月、スイスのテレビ番組マイクロチップ化されたデジタルIDについて話している。
最終的にはコンピュータ・システムと人間を連結、つまり人間をコンピュータの端末にするというのだが、不必要になった人間は処分されるのだろう。
「トランスヒューマニズム」の世界を築こうとしているとも言える。
処分されずに残った人間はコンピュータに監視され、命令されるロボットにする計画のようだ。
こうしてみると、サイバー・ポリゴンは重要な意味を持つ。
2021年のオンライン会議にはWEFのシュワブ、アップル・コンピュータの共同創設者であるスティーブ・ウォズニアック、イギリスのトニー・ブレア元首相のほか、ロシアのミハイル・ミシュスチン首相も参加していた。
ミシュスチンはモスクワ国立工科大学の出身で、西側のハイテク企業に憧れていたとも言われている。
ウラジミル・プーチン大統領はこの人物をロシアの首相に任命した。
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