PマッカートニーとMジャクソンが演じたジョン・D・ロックフェラーの父親の生業
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ポール・マッカートニーが1983年10月にリリースしたアルバム『パイプス・オブ・ピース』に「セイ・セイ・セイ」という曲が含まれている。
これはマッカートニーがマイケル・ジャクソンと作った作品で、そのミュージック・ビデオでふたりはインチキ薬を売り歩く詐欺師を演じている。
ロックフェラー財閥の祖と言われている人物はジョン・D・ロックフェラーだが、その父親、ウィリアム・エイブリ・ロックフェラーが生業にしていたものインチキ薬の販売だ。
インチキ薬を売る際、ウィリアムは「ウィリアム・レビングストン」という名前を使っていた。
その薬は癌にも効くと宣伝、1瓶25ドル、その当時における平均的な収入の2カ月分に相当する金額で売っていたという。
勿論、癌に効果はなく、インチキ薬だと客にバレればリンチされるのだが、そうした目にはあっていない。
詐欺で逮捕されることはなかったが、1849年7月にニューヨーク州のオーバーンで起訴される。
ロックフェラー家で働いていた少女をレイプした容疑だ。
この時、レビングストンの本名が明らかになった。
詐欺師の息子、ジョン・D・ロックフェラーが1913年5月に設立したロックフェラー財団は、WHO（世界保健機関）の創設に深く関係している。
実際はデイビッド・ロックフェラーの命令で作られたとも言われているほどだ。
WHOへの資金提供者を見ると、ドイツ、アメリカに続いてビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、イギリスを挟んでGAVI同盟が並んでいる。
GAVIはWEFを率いるクラウス・シュワブやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団などによって設立された。
これまで私的権力の横暴にブレーキをかけていたルールを一気に破壊したCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）騒動は2020年3月11日にパンデミックを宣言したところから始まるのだが、この時、パンデミックを宣言できたのは定義が変更されていたからだ。
2009年1月から10年8月にかけての時期に「新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）」が流行したが、その直前、「病気の重大さ」、つまり死者数が多いという条件が削られていたのであり、「風邪」どころか「無症状感染症」でもパンデミックを宣言できるようになったのだ。
この時にWHOの事務局長だった陳馮富珍（マーガレット・チャン）は1947年8月にイギリス領香港で誕生、77年にカナダのウェスタンオンタリオ大学で医学博士号を取得、85年にシンガポール国立大学で公衆衛生学の修士号を取得している。
現在、中国とカナダの二重国籍だ。
1972年2月にリチャード・ニクソンが中国訪問して国交を回復、80年には新自由主義の教祖的な存在、ミルトン・フリードマンが中国を訪れて新自由主義が中国全土に広がる。
中国の新自由主義グループには江沢民、趙紫陽、胡耀邦などが含まれていた。
新自由主義の広がりはアメリカの私的権力が勢力を拡大させることを意味し、ビジネスだけでなくアカデミーもその影響下に入り、北京大学や精華大学のような有力大学はそうした勢力の拠点になった。
しかし、新自由主義は富を一部の特権グループへ集中させ、庶民を貧困化させる。
そこで1980年代の半ばになると反発が強まった。
フリードマンは1988年に再び中国を訪問、趙紫陽や江沢民と会談しているが、中国政府はその年に「経済改革」を実施した。
労働者などからの不満に答えるかたちで軌道修正したのだが、こうした軌道修正に学生は反発した。
そうした中、1989年1月にジョージ・H・W・ブッシュが大統領に就任する。
この人物の父親はアレン・ダレスの友人で、本人はエール大学時代にCIAからリクルートされたと言われている。
同大学でCIAの採用担当だったボート部コーチのアレン・ワルツと彼は親しくしていた。
卒業後、ブッシュはカリブ海で活動、1974年から75年まで中国駐在特命全権公使（連絡事務所長）、76年から77年までCIA長官を務めている。
エール大学時代、ブッシュと同じようにCIAから採用されたジェームズ・リリーをブッシュ大統領は中国駐在アメリカ大使に据えた。
リリーは中国山東省の青島生まれで中国語は堪能だ。
ブッシュとリリーは中国で「カラー革命」を計画、1989年4月15日に胡耀邦は死亡しすると、それを切っ掛けに天安門広場で大規模な抗議活動が始まり、5月に戒厳令が敷かれることになる。
その運動を指揮していたのはジーン・シャープで、その背後にはジョージ・ソロスもいたとされている。
ところで、COVID-19騒動が始まる直前、2019年10月18日にニューヨークでコロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーションが行われた。
「イベント201」だ。
主催者はジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、そしてWEFである。
イベント201には高福なる中国の研究者も参加していた。
この人物はイギリスのオックスフォード大学に留学し、アメリカのハーバード大学で研究した経歴の持ち主。
イギリスやアメリカで「教育」を受けた人物だ。
イベント当時は中国疾病預防控制中心の主任だった。
高の専門はウイルス学と免疫学で、COVID-19騒動にも関わる。
2020年1月22日に中国の国務院新聞弁公室で行われた、記者会見で彼は武漢市内の海鮮市場で売られていた野生動物から人にウイルスが感染したとする見方を示した。
ところが、2月になるとCOVID-19対策は中国軍の医療部門の幹部で細菌戦の専門家と見なされている陳薇が指揮することになる。
この人事を受け、西側の有力メディアは病気の原因が中国の細菌兵器だと伝えていた。
陳薇の登場が想定外だったのかもしれない。
武漢には中国科学院武漢病毒研究所（WIV）や武漢大学動物実験センターがある。
WIVへはアメリカのNIH（国立衛生研究所）から研究費として370万ドルが提供されていたと報道されている。
NIAIDはWIVに対し、エコヘルス連合を介して2014年から数百万ドルを提供してきたと言われ、エコヘルス連合でカネを処理していたのはピーター・ダスザクだとされている。
資金面のつながりだけでなく、技術面でも結びついている。
例えば石正麗とノースカロライナ大学のラフル・バリックは2015年11月にSARSウイルスのスパイク・タンパク質をコウモリのウイルス（SHC014-CoV）のものと取り替えて新しいウイルスを作り出すことに成功したともいう。
WIVへ戻った石正麗はSARSに似たコロナウイルスのスパイク・タンパク質が人間などの細胞のACE2（アンジオテンシン変換酵素2）と結びつくメカニズムを研究している。
WIVと同じように注目されている武漢大学動物実験センターはアメリカのデューク大学を関係が深く、両大学は2013年に昆山杜克大学を創設した。
デューク大学はアメリカ国防総省の「DARPA（国防高等研究計画局）」と協力関係にあり、そのDARPAは2018年からコウモリからヒトへコロナウイルスを伝染させる研究を開始、中国との国境近くに研究施設を建設している。
ここで忘れてならないのは、COVID-19騒動の主役は「ワクチン」、つまり遺伝子導入剤だということ。
コロナウイルスは脇役に過ぎない。
医薬品業界で研究開発に携わってきたサーシャ・ラティポワは、自身が情報公開法によって入手した文書を分析、その結果、アメリカの国防総省はバラク・オバマ大統領の時代（2009年1月から17年1月）から「COVID-19ワクチン」の接種計画を始めているという結論に達した。
中国と似た仕組みがウクライナにもあった。
ロシア軍は昨年2月24日からウクライナに対する攻撃を始めたが、その過程でウクライナ側の重要文書の回収、その中にはウクライナで進められてきた生物兵器の研究開発に関する資料も含まれていたのだ。
ロシア軍のイゴール・キリロフ中将を中心に生物兵器の研究開発について調べている。
ロシア側の発表によると、ウクライナにはアメリカのDTRA（国防脅威削減局）にコントロールされた研究施設が約30カ所あり、生物兵器の研究開発を行っていた。
ロシア国防省が発表したスライドによると、アメリカの民主党を病原体研究の思想的な支柱としている。
その思想を実体化させる役割を負っているのが国防総省やCDC（疾病予防管理センター）を含むアメリカの政府機関だ。
資金はアメリカの予算からも出ているが、
ビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団、
クリントン財団、
ハンター・バイデンのロズモント・セネカ・パートナーズ、
エコヘルス同盟
などもスポンサー。
そのほか、生物兵器の研究開発システムには
アメリカ大使館、
国防総省の契約企業である
メタバイオタ、
ブラック・アンド・ビーチ、
スカイマウント・メディカル、
そしてCH2Mヒルなど、
またファイザー、
モデルナ、
メルク、
ギリアド
を含む医薬品会社が組み込まれ、
ドイツやポーランドも関係していた。
こうしたシステムは生物兵器の研究開発だけでなく、医薬品メーカーは安全基準を回避して利益率を上げるためにウクライナの研究施設を利用しているともいう。
ファイザーやモデルナといった医薬品会社やエコヘルス同盟が関係していることからウクライナの研究所はCOVID-19にも関係している疑いがある。
キリロフが記者会見でウクライナにおける生物兵器の問題について発表した翌日の昨年3月8日、アメリカの上院外交委員会でビクトリア・ヌランド国務次官はウクライナの施設で研究されている生物化学兵器について語っている。
マルコ・ルビオ上院議員の質問を受け、兵器クラスの危険な病原体がロシア軍に押収されるかもしれないと語ったのだ。
つまりウクライナの研究施設で生物化学兵器の研究開発が行われていたことを否定しなかった。
ロシア軍の攻撃を受け、アメリカ国防総省は研究拠点を中央アジアや東ヨーロッパへ移動させ、ケニヤ、シンガポール、タイとの協力関係を強化したと伝えられている。
コロナとウクライナの背景
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コロナ騒動が勃発したのが２０２０年２月。
ウクライナ戦乱が拡大したのが２０２２年２月。
コロナ騒動勃発から４年、ウクライナ戦乱拡大から２年の時間が過ぎようとしている。
コロナ騒動が深刻化した理由はコロナを第２類相当感染症に指定したことにあった。
当初は未知の感染症であるから警戒を強めるのが妥当としても、途上からは疾病の基本特性が明確になった。
指定区分を５類に変更したとたん、コロナ騒動が嘘であったかのような様変わりが生じた。
日本政府が指定を変更したのは２０２３年５月だったが１年ないし2年早くて良かったと思われる。
しかし、５類にしてはならない理由が存在したのだと思われる。
壮大な騒動が存在しなければ壮大なワクチンビジネスを展開できなかったということだろう。
日本だけでも驚異的な資金がコロナに投下された。
そのコロナ特需で濡れ手に粟の利益を獲得した勢力が存在する。
問題はコロナワクチンが重大な災厄をもたらした疑いが濃厚であること。
日本の死者が激増し、減少する気配を示していない。
日本の死亡数は２０２０年水準と比較して年間で約２０万人増加した。
その激増した水準での死亡者数推移が続いている。
２０２２年２月２４日以降、ウクライナでの戦乱が拡大した。
ロシアによる大規模軍事作戦が展開された。
戦乱はウクライナ内戦の延長線上に生じたものである。
紛争の解決に武力を用いた点でロシアは非難されるが、戦乱そのものの原因と経緯を踏まえた解決策の模索が必要だ。
２０２２年にロシアが突然軍事侵略を始めたわけではない。
２０１４年に勃発したウクライナ内戦が拡大・発展したものである。
そのウクライナ内戦を終結させるための国際合意が形成されていた。
ミンスク合意である。
ミンスク合意はウクライナ政府、東部２地域、ロシア、フランス、ドイツが関与して制定されたもので、国連安保理で決議された。
国際法としての拘束力を持つ合意である。
ウクライナ政府が東部２地域に高度の自治権を付与する。
このことによって内戦を終結させることが決定された。
２０１９年４月に大統領に選出されたゼレンスキーはミンスク合意履行による東部和平確定を公約にしたが、大統領就任後に公約を破棄した。
ミンスク合意を一方的に破棄して東部ドンバス地域に対する軍事攻撃を激化させた。
東部２地域は独立を宣言。
ロシアは国家承認し、２共和国のロシア系住民の人権と生命を守るための特別軍事作戦を始動させた。
これが２０２２年２月のウクライナ戦乱拡大の経緯である。
戦乱終結にはミンスク合意の原点に立ち返る必要がある。
ところが、米国を中心とする西側諸国は戦乱の終結ではなく、戦乱の拡大と長期化を推進してきた。
犠牲になるのはウクライナに住む市民と前線に送り込まれる兵士である。
ウクライナ国民が戦争拡大・戦争長期化に賛同しているのかどうか。
戦乱拡大・長期化を推進するゼレンスキー大統領に対する反対主張がウクライナ国内で強まりつつある。
ウクライナでは国家総動員体制が敷かれ、ウクライナ市民の人権は侵害されている。
成人男子は国外に退去する自由も奪われている。
その一方で、巨大な海外からの支援資金・支援物資が横流しされる腐敗も広がっている。
ウクライナは米国を中心とする西側諸国から巨額の軍事支援を受けて、本年５月から本格反転攻勢作戦を展開した。
しかし、５月以前と５月以降で、戦況に変化はほとんど生じていない。
東部および南部をロシアが威圧し、基盤を固めている。
これ以上戦乱を長期化させても、戦況に変化が生じるとは見込まれない。
ウクライナ市民と戦場に送られる兵士の犠牲が増えるだけだ。
日本は戦争拡大・長期化を主導する米国に追従するのでなく、一刻も早い戦乱終結に向けての提案を示すべきだ。
