COVID-19ワクチンを接種した後に心筋の炎症が起こることは4月から問題化
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202108010000/
プロ野球のチーム、「中日ドラゴンズ」に所属する木下雄介が重篤な状態になり、入院していると報じられている。
デイリー新潮によると、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」を接種した数日後、練習中に倒れて病院へ運び込まれたという。
https://www.dailyshincho.jp/article/2021/07280559/?all=1
記事に登場する球団関係者は、まず心臓周辺に問題が発生、その影響が脳に及び、人工呼吸器を外せない状態だと話している。
「COVID-19ワクチン」が血栓、出血、ADE（抗体依存性感染増強）を引き起こすことは事前に予測されていたが、「ワクチン」の接種が始まると、帯状疱疹や⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（TTP）が報告されるようになり、4月からは若者に心筋の炎症を引き起こすという話が伝えられるようになった。
本ブログでも書いてきたことだが、心筋の炎症は大きな問題になっている。
カナダのチャールズ・ホッフェという医師はCTスキャンやMRIで検出できず、Dダイマー検査を行うしかないような微小血栓が脳、脊髄、心臓、肺のように細胞が再生しない部分にダメージを与えると警鐘を鳴らしている。
https://rumble.com/vjuhch-canadian-doctor-62-of-patients-vaccinated-for-covid-have-permanent-heart-da.html
こうした細胞は修復されないからだ。
これが心筋の炎症を引き起こすメカニズムなのかもしれない。
アメリカのCDC（疾病予防管理センター）は当初、「COVID-19ワクチン」と心臓の炎症に関連性はないと主張していたが、5月に「ワクチン」のデータを見直すと言いだし、緊急会議を開催せざるをえなくなった。
https://www.reuters.com/business/healthcare-pharmaceuticals/us-cdc-has-not-seen-link-between-heart-inflammation-covid-19-vaccines-2021-04-27/
CDCのACIP（予防接種実施に関する諮問委員会）は6月23日、mRNAワクチンと「穏やかな」心筋炎との間に関連がありそうだと語っている。
https://www.cnbc.com/2021/06/23/cdc-reports-more-than-1200-cases-of-rare-heart-inflammation-after-covid-vaccine-shots.html
アメリカのFDA（食品医薬品局）は6月25日、mRNA（メッセンジャーRNA）技術を使ったファイザー製とモデルナ製の「COVID-19ワクチン」が若者や子どもに心筋炎や心膜炎を引き起こすリスクを高める可能性があると発表している。
https://www.fda.gov/news-events/press-announcements/coronavirus-covid-19-update-june-25-2021
心筋の炎症が問題になる前、PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査の陽性者で死亡していた人の大半は高齢者で、多くが心臓病、高血圧、脳卒中、糖尿病、悪性腫瘍（癌）、肝臓や腎臓といった深刻な病気を複数抱えていた。
何が本当の死因であるかに関係なく、PCR検査で陽性になると、COVID-19で死んだかのごとく発表されてきたのである。
リスボンの裁判所が今年6月に公表したデータによると、2020年1月から21年4月までにCOVID-19で死亡した人の数は、政府が主張する1万7000名ではなく、152名だという。
https://andre-dias.net/wp-content/uploads/Fwd-Sentenca.pdf
CDCは昨年3月、パンデミック宣言から間もない頃、死亡した患者の症状がCOVID-19によるものだと考えて矛盾しないなら死因をCOVID-19として良いと通達、同じ時期に同じ趣旨の通達をWHO（世界保健機関）も出している。
そのCDCは昨年8月、COVID-19だけが死因だと言える人は全体の6％にすぎないと認めたが、これも過大評価なのかもしれない。
「COVID-19ワクチン」の副作用が深刻だということが明らかになっているが、別の問題も浮上している。
アメリカのマサチューセッツ州で7月に大きなイベントがあったのだが、その後、住民469名が「感染」したのだが、そのうち346名、つまり74％が「ワクチン」を2度接種していたのである。
https://www.cdc.gov/mmwr/volumes/70/wr/mm7031e2.htm?s_cid=mm7031e2_w
CDCによると、COVID-19で入院、死亡した患者の中で「ワクチン」接種者の比率が4月から急増していることも興味深い。
「ワクチン」の接種が進んでいるアイスランドで「感染者」が急増していることにも通じる問題だ。
ところで、COVID-19の「感染者」や「死亡者」を数える上で重要な役割を果たしてきたのがPCR検査だが、今回のケースでは使い方が問題なだけではなく、もっと本質的な問題がある。
PCRは特定の遺伝子型を試験管の中で増幅する技術であり、ウイルスそのものを見つけるためには不適切なのだ。
この事実はPCRを開発したキャリー・マリスも指摘していた。
2019年8月にカリフォルニア州の自宅で肺炎によって死亡しなければ、今回の件でも重要な発言をしていたことだろう。
目的の遺伝子を見つけ出すために増幅を繰り返していくと精度は下がる。
増幅サイクル（Ct）値を増やしていけば医学的に意味のないほど微量の遺伝子が存在しても検出でき、また偽陽性も増える。
偽陽性を排除するためにはCt値を17まで下げる必要があるとする報告もあるが、そうなると感染が拡大していると宣言はできない。
https://link.springer.com/content/pdf/10.1007/s10096-020-03913-9.pdf
35を超すと、何を調べているのかわからなくなる。
ちなみに、2020年3月19日に国立感染症研究所が出した「病原体検出マニュアル」を見ると、その値は40だ。
今年1月20日になると、WHOはPCR検査を診断の補助手段だと表現するようになり、その結果が症状と合致しない場合は「再検査」するように指示している。
PCRの問題を否定できなくなったのだ。
CDCは「2019年新型コロナウイルス（2019-nCoV）リアルタイムRT-PCR診断パネル」のEUA（緊急使用許可）を昨年2月にFDAへ発行を求めて認められた。
そのEUAを今年12月31日を限りに取り下げるとCDCは7月21日に発表している。
COVID-19騒動の土台が崩れ始めている。
COVID-19ワクチンの危険性を確認する情報が次々と出てくる
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202107310000/
アメリカのCDC（疾病予防管理センター）とFDA（食品医薬品局）が共同で運用しているVAERS（ワクチン有害事象報告システム）への報告によると、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」を接種した後に死亡した人数は7月23日現在、1週間前より535名増えて1万1940名に達した。
https://www.medalerts.org/vaersdb/findfield.php?TABLE=ON&GROUP1=CAT&EVENTS=ON&VAX=COVID19
この数字は自主的な報告に基づくもので、過去の例では全体の1％未満とも言われている。
「COVID-19ワクチン」の接種が始まるとすぐに血栓、出血、ADE（抗体依存性感染増強）の問題が指摘されたが、こうしたことは医薬品会社が当局へ提出した報告書の中に動物実験の結果として書かれていた。
帯状疱疹、⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病（TTP）、心筋の炎症も報告されているが、中長期的に何が起こるかわからないこともメーカーは隠していない。
今後、どのような副作用が起こっても全責任は当局にあるという形だ。
各国政府は「ワクチン」の接種が始まる前から、その「ワクチン」に高いリスクがあることを知らされていた。
その上で接種を強制しようとする動きがある。
有力メディアは科学的な研究、分析でえられた事実を「権威の御告げ」で封じ込めようとしてきた。
今回、西側で先行している「ワクチン」はmRNA技術を使ったファイザー／BioNTech製とモデルナ製。
モデルナの説明を読むと、彼らはコンピュータのオペレーティング・システムと同じような「mRNA技術プラットフォーム」、彼らのmRNA薬を人体で機能させる基盤を作るつもりのようだ。
https://www.modernatx.com/mrna-technology/mrna-platform-enabling-drug-discovery-development
そこで、ファイザーやモデルナは人類のDNAに何かをするための準備をしているのではないかと疑う人もいたが、WHO（世界保健機関）はこの疑惑を深める文書を7月12日に発表した。
https://www.who.int/publications/i/item/9789240030381
人間の遺伝子を編集する技術は診断、治療、遺伝子障害の防止などに利用でき、さらに抵抗力の増進、ワクチン開発への寄与が期待できると推奨している。
「mRNAワクチン」は一種の遺伝子治療だが、惨憺たる状態だ。
今回の「COVID-19ワクチン」は接種者に深刻な副作用が出ていて、死亡者も少なくない。
しかも効果があるとは言えず、「ワクチン」の接種が進んでいるアイルランドでは「感染者」が急増、同国健康省で疫学主任を務める人物は現在の行動制限は15年間続くかもしれないと発言している。
「ワクチン」で悪霊を退散させることはできず、人間社会は崩壊するということだ。
COVID-19騒動の中、推進されている通貨のデジタル化は暗黒社会の重要な柱
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202108020000/
「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）」で人びとを脅して「COVID-19ワクチン」を接種させ、「ワクチン・パスポート」の携帯を義務づけようとしている。
欧州委員会などは「COVID-19騒動」が始まる前に作成した日程表に、EU市民向けの「ワクチン・カード／パスポート」を2022年に実現すると書いている。
こうした「パスポート」は個人情報を集中管理するために使われるのだが、WEF（世界経済フォーラム）のクラウス・シュワブは、2016年1月にスイスのテレビ番組でマイクロチップの話をした際、最初は服に取り付け、さらに皮膚や脳へ埋め込み、最終的にはコンピュータ・システムと人間を融合すると語っている。
個人情報の集中管理システムは1980年代から開発が進み、その情報には本人や家族の生年月日、学歴、銀行口座の状況、ATMの利用記録、クレジット・カードのデータ、投薬記録、運転免許証のデータ、航空券の購入記録、住宅ローンの支払い内容、電子メールに関する記録、インターネットでアクセスしたサイトに関する記録などが含まれる。
さらに、IC乗車券を使っていれば電車での移動状況、ETCを使えば自動車の動き、GPSを搭載した携帯電話を持ち歩いていれば個人の行動が監視される。
スマート家電も監視の道具。
街中に張り巡らされた監視カメラのネットワークともつながるだろう。
個人情報の集中管理が実現し、通貨のデジタル化が進むと、監視だけでなく「懲罰」にも使える。
銀行口座を閉鎖されても現金が流通していれば対応できるが、現金のない社会では生きることさえ困難になる。
支配者にとって目障りな人びとへの脅しに使うこともできるだろう。
そうした世界を私的権力は考えているように見える。
第2次世界大戦後、アメリカは基軸通貨であるドルを発行する特権によって支配力を維持してきた。
その特権がなければ各国のエリートを買収し、脅し、排除し、軍隊を世界に展開するといったようなことは不可能。
その特権は世界の人びとがドルを交換の基本単位として認めているので成り立っている。
そのドルを基軸とした経済システムが崩れ始めている。
ロシアや中国はドル離れを明確にしているが、そうした動きは世界に波及しつつある。
アメリカの私的権力は通貨をデジタル化し、その新たな通貨システムを管理することで支配力を維持しようとしているのだろう。
